東京商工リサーチは、国内の主な遊園地・テーマパークを運営する182社の業績を調査。その結果を10月30日に発表した。

  • 遊園地・テーマパークの業績

主な遊園地・テーマパークを運営する182社の2022年度の売上高は7,602億5,100万円(前年比48.7%増)で、2年連続で増収となった。 2022年度はコロナ禍の制限緩和などで、入場者数が戻り、大手テーマパークを中心に売上高が急回復した。

一方、2022年度の当期純利益は820億2,300万円の黒字(2021年度12億8,100万円の赤字)で、3年ぶりに黒字転換した。

  • 遊園地・テーマパーク損益別

利益が判明した134社の2022年度の最終損益は、黒字が前年度より29社増え102社(構成比76.1%)と、8割近くを占めた。一方、赤字は32社(同23.8%)で、前年より34社減少した。

黒字企業は、入場者数の増加に加え、直営の食堂、売店などの利用者数が増加。客単価が上昇するなどで利益を上乗せし、黒字を計上した企業が多かった。

  • 遊園地・テーマパーク売上高

売上高トップはオリエンタルランド(東京ディズニーリゾート)の4,105億3,200万円(前年比77.7%増)。入場者数の上限引き上げで、2022年度の来場者数は2,208万9,000人(同83.2%増)まで回復。ゲスト一人あたりの売上高は1万5,748円と過去最高水準となった。

次いで、バンダイナムコアミューズメント(ナムコ・ナンジャタウン)の795億7,900万円(同21.8%増)、富士急行(富士急ハイランド)の225億1,100万円(同10.2%増)の順。