シャープの水嶋繁光副社長は、米ラスベガスで開催中の「2015 International CES」の会場において取材に応じ、同社が発表した「Beyond 4K」テレビを2015年度前半にも発売する意向を明らかにした。価格は100万円を切る可能性もあるという。一方、韓国勢などが積極的に市場投入している湾曲画面のテレビについては、「製品化は予定していない」と述べた。また、量子ドット技術の採用についての見解も述べた。

シャープの水嶋繁光副社長と、シャープ 執行役員 米州マーケティング統轄兼シャープ・エレクトロニクス・コーポレーション社長の大澤敏志氏に話を聞いた。

―― 今回の2015 International CESにおけるシャープブースの展示のポイントはなにか。

【上】シャープ代表取締役副社長執行役員の水嶋繁光氏 【下】シャープが提案する「Beyond 4K」

水嶋「日本でラジオを最初に作ったのはシャープであり、テレビの量産を行ったのもシャープである。液晶テレビを世の中に問うたのもシャープ。このように、歴史の変化を先取りする会社でありたいというのがシャープの基本姿勢だ。4Kテレビは、2004年にシャープがCESに初めて出品し、今年のCESではもはや当たり前の技術になっている。

そのなかで、シャープは4Kをしっかりやるという姿勢をみせながらも、4Kの次の時代をどうつくるのかを提案したいと考えている。過去5年ほど、シャープブースでは8Kの展示をしてきたが、今回のCESでは、『Beyond 4K』という新たな提案を行っている。いよいよ4Kの次の時代がスタートする。それを展示のメインにしている。新たなBeyond 4Kの位置づけとはどういうものなのかということを、世の中の人にわかっていただきたい。

そのほか、フリーフォームディスプレイや、世界最大となる120型の4K液晶ディスプレイの展示など、新たなディスプレイの提案も行っている。また、バックライトに量子ドットの蛍光体を使用したテレビの試作品も展示している。ここでは、赤の表示がキレイに表示されることを見てもらえる。シャープは、新たなテレビ、ディスプレイの流れを積極的に提案し、次代を築くのはシャープであるということを、技術、製品を通じて評価してもらいたい。

CESを訪れる方々は、BtoB関係者が増えている傾向にある。自動車業界の関係者も増えている。また、北米地区だけを対象にしたイベントではなく、全世界から人が訪れている。そうした来場者に対して、きちっと情報を提供したい。CESでは、映像、音響、情報機器関係が中心に展示されてきた経緯があるが、シャープは、あくまでもディスプレイという切り口でのビジネス提案を行っていく」

―― シャープが提案する「Beyond 4K」とはどういうものなのか。

水嶋「8K並みの解像度を実現し、4Kのクオリティとは明らかに異なるのが、Beyond 4Kだ。CESのシャープブースでは、8Kテレビ、4Kテレビと一緒に展示し、Beyond 4Kの品質を体感してもらえるようにした。正式な商品名称は、今後改めて発表することになる。製品投入時期は、2015年度の早い時期。つまり、上期には日本および北米で投入したいと考えている。価格は、最終的には決定していない。今後マーケティング活動などを通じて決めていきたい。いま8Kディスプレイを作ると、1台1,000万円ぐらいになるが、Beyond 4Kは、いまの4Kテレビの最上位という位置づけでの価格設定となる。100万円前後がひとつの目安になる。言い換えれば、いまの4Kテレビと同じ価格設定では売りたくはない。画面サイズは80型を中心に上下に展開していく。

NHKでは、8K(スーパーハイビジョン)において、100型を推奨しているが、あまり大きくても家庭の中に入らないという問題が起こると考えている。2016年には8Kの試験放送が日本国内で開始され、2020年には本格放送が始まる。その前に、リーズナブルな価格で、8Kの世界を体験してもらうことができる。Beyond 4Kを8K時代の実現に向けてエポックメイキングな製品に位置づけたい。一方で、Beyond 4Kに関する知財は、きちっと守っている。すぐに他社が真似ができるものではない。パネルだけでなく、画像エンジンも一緒に作っている点が特徴であり、この点からも他社が、早期にキャッチアップできるものではないと考えている。

テレビは誰も儲かっていない。テレビのトレンドを後ろから追ったり、真似をしても収益がでない。誰もやっていないことを、最初にやることしか、収益をあげる方策はない。Beyond 4Kのように、誰もやっていないことをやる必要がある」