これまで培ってきた語学やスキル、コミュニケーションやマネジメントの能力などを活かして、新しいフィールドで活躍したい。けれども、希望の条件にかなう転職先がなかなか見つからない、などと悩んでいませんか。
転職活動にはさまざまな方法がありますが、そのひとつにヘッドハンティングがあります。ヘッドハンティングというと、競合他社から優秀な人を引き抜きするというイメージから、転職希望者には受動的と思われがちです。しかし、実はヘッドハンティング会社に自らエントリーすることも可能です。
本記事では、おすすめのヘッドハンティング会社10選を紹介するとともに、ヘッドハンティングについての基礎知識や、オファーを受けたときの注意点などについても解説します。
転職やヘッドハンティングに興味のある人はもちろん、さらなるキャリアアップを目指したい人はぜひ参考にしてください。
ヘッドハンティングについての基礎知識
そもそもヘッドハンティングとはどのような転職方法なのでしょうか。はじめに、ヘッドハンティングの意味や手法、ヘッドハンティング会社の種類などの基礎知識を紹介します。
ヘッドハンティングとは
ヘッドハンティングとは、他社の経営や重要業務を担っていたり、高いスキルを持つ人材を、より有利な条件で自社にスカウトする採用方法です。
例えば、次のような通常の方法ではなかなか採用が難しい人がヘッドハンティングの対象になります。
- 経営幹部
- 管理職
- 幹部候補
- 現場責任者
- 新規事業の立上責任者
- エンジニア
- トップセールスマン
ヘッドハンティングは、もともとは外資系企業でおこなわれてきました。しかし、人材の流動化や企業のグローバル化が進み、日本企業でもヘッドハンティングが浸透してきています。
管理部門や営業など業界を問わない職種については、まず転職サイトや転職エージェントで募集をかけ、それでも適任の人が見つからない場合にヘッドハンティングをすることが多くあります。
ヘッドハンティングの2つの形式
一般的にヘッドハンティングというと、ライバルチームの優秀なスポーツ選手を、より良い条件を提示して自分のチームに引き抜くようなイメージがありますが、実際には次の2つの形式に大別できます。
- 指名スカウト形式：求人企業が採用したい個人を特定して、ヘッドハンティング会社にそのスカウトを依頼する。
- ロングリスト形式：求人企業は採用したい個人の特定はせず、採用したい人の要件をヘッドハンティング会社に伝える。ヘッドハンティング会社はその要件に合う人たちをリスト化し、その人たちに対してランダムにスカウトをする。
冒頭紹介したイメージは前者の指名スカウト形式に該当しますが、近年は後者のロングリスト形式が増えてきています。
ヘッドハンティング会社とは
ヘッドハンティング会社とは、求人企業からの依頼を受けて、採用要件に合う人をリストアップ、スカウト、マッチングさせる会社で、次の2つのタイプに大別できます。
- 登録型：ヘッドハンティングの対象になるのはエントリーをした人のみ。求人企業が求めるキャリアやスキルと、登録者のキャリアやスキルが合う人にヘッドハンティングをする。
- サーチ型：ヘッドハンティングの対象には、転職の希望を明らかにしていない人も含まれる。独自の情報網で、求人企業が求めるキャリアやスキルを持つ人を探し出し、ヘッドハンティングをする。
ヘッドハンティングと転職エージェントの違い
求人企業と転職者をマッチングさせるサービスは、転職エージェントもおこなっていますが、ヘッドハンティングのほうが転職エージェントよりも対象者がハイクラスで立場が強くなるという点に違いがあります。
| 比較項目 | 転職エージェント | ヘッドハンティング |
| 依頼主 | 採用担当者 | 経営者、経営幹部、人事責任者 |
| 対象者のポジション | 一般社員等 | 経営幹部、管理職、高度専門職等 |
| 対象者の年収 | 下がることもある | 下がることはない （1,000万円超もあり） |
| 対象者の立場 | 攻める立場・求職者 | 待つ立場・オファーを受ける人 （転職希望者とは限らない） |
登録型のヘッドハンティング会社を選ぶポイント
エントリーするヘッドハンティング会社を選ぶ際には、着目したいポイントがあります。それは、希望する業種・職種やポジションの転職に実績があるかという点です。
それを見極めるためには、会社のこれまでの実績や在籍しているヘッドハンターのプロフィールをチェックしましょう。どんなに経験を積んだ腕利きの会社・ヘッドハンターであっても、希望する業界について専門外であれば良い提案やサポートが受けられない可能性もあります。
おすすめのヘッドハンティング会社10選
ここからは、おすすめのヘッドハンティング会社10選を紹介します。紹介する企業はいずれも、利用者が多く業界内で表彰歴を持つ信頼できる会社です。
登録型・サーチ型それぞれに分けて見ていきましょう。
| タイプ | 登録型 | サーチ型 | ||||||||
| サービス | ビズリーチ | キャリアエピソード | クライス＆カンパニー | プロフェッショナルバンク | リクルートエグゼクティブエージェント | レイノス | AIMSインターナショナルジャパン | MRI JAPAN | サーチファーム・ジャパン | フューチャーリンク |
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| リンク | ||||||||||
※2022年6月調べ
ここからは、各会社の特徴を詳しく見ていきましょう。
【登録型】おすすめのヘッドハンティング会社6選
ここからはタイプ別にヘッドハンティング会社の特徴や強みについて詳しく紹介していきます。はじめに、転職希望者が自らエントリーできる、登録型のヘッドハンティング会社を6社紹介します。
ビズリーチ
※画像引用元：ビズリーチ公式HP
ビズリーチは、知名度としてはトップクラスのハイクラス向け転職サイトです。厳正な審査を通過したヘッドハンターが多数在籍しており、登録するとスカウトを送ってくれます。スカウトを受け取った数や求人の質などで、自分の市場価値を把握している人もいます。
ビズリーチが取り扱う求人数は、公開82,949件（2023年3月時点）と非常に多く、対応業界も、IT・インターネット、金融、メーカー、建設、コンサルティング、商社、サービス、不動産など、幅広いことが特徴です。年収800万円以上のハイクラス求人が多く、なかには年収1,000万円を超える求人もあります。
またビズリーチは、2011年から毎年業界で素晴らしい活躍を見せたヘッドハンターに「JAPAN HEADHUNTER AWARDS」を表彰しています。このことからもビズリーチは、日本のヘッドハンティング業界のリーディング・カンパニー的存在であるといえるでしょう。
ビズリーチはこんな人におすすめ！
- 高年収求人を探している人
- 自分の市場価値を把握したい人
キャリアエピソード
※画像引用元：キャリアエピソード公式HP
キャリアエピソードは、東京に本社を構えるヘッドハンティング会社です。社名の「キャリア」には一生キャリア関連の仕事をすること、「エピソード」には転職希望者・求人企業の双方に素晴らしいエピソード（物語）を一緒に創っていきたいという思いが込められており、登録者へのキャリアカウンセリングなどもおこなっています。
対象者は、経営幹部等20%、事業責任者・マネージャーが65%と、ヘッドハンティングの特性から経営幹部・マネジメント層の割合が高いのは当然ですが、中堅が12%、若手が3%とポテンシャル層にも力を入れていることが特徴です。メディカル、IT・通信、消費財・サービス、コンサルティング、金融、製造など幅広くカバーしています。
キャリアエピソードはこんな人におすすめ！
- 中長期な視点でキャリアプランを考えたい人
- 中堅・若手でさらなるキャリアアップを目指している人
クライス＆カンパニー
※画像引用元：クライス＆カンパニー公式HP
クライス＆カンパニーは、東京に本社を置くヘッドハンティング会社です。対象者は、既に事業の要となるポジションで活躍されている人や、これから経営幹部クラスのポジションを目指すハイクラスキャリアに特化しています。採用決定者の平均年齢は35.8歳、平均年収は1,038万円とされています。
クライス＆カンパニーが取り扱う求人数は、公開求人が1,941件（2023年3月時点）で、公開求人については求人情報のページから閲覧することも可能です。
紹介先の領域を限定することなく、東証プライム上場企業から大手コンサルティング企業、IPO前のベンチャー企業まで、幅広く選択肢を提供していることも特徴的といえるでしょう。
クライス＆カンパニーはこんな人におすすめ！
- マネジメント層でハイクラス転職を目指している考えたい人
- 転職先の業種にこだわりなく仕事のフィールドを広げたい人
プロフェッショナルバンク
※画像引用元：プロフェッショナルバンク公式HP
プロフェッショナルバンクは、東京に本社を置き、大阪にも拠点があるヘッドハンティング会社です。「サーチ型ヘッドハンティング会社」として技術職・専門職のヘッドハンティングを得意としていますが、転職希望者の登録と転職支援も行っています。
経営マネジメント層、投資ファンド領域、部課長級・技術職の3つの領域を得意とし、食料品・飲料、化学（医薬品・化粧品・バイオ）、鉄鋼・金属、広告業、情報サービス、インターネット付随サービスにも対応しています。
保有している求人数は約1万件、そのうち非公開求人は約9千5百件と、ほとんどがコンフィデンシャルな案件であることが特徴です。また受賞歴多数のコンサルタントが多数在籍しているため、スカウトを受けて転職した人の約70%が年収アップに成功しています。
ヘッドハンティングについてのコラムをブログ「採用マイスター」で公開しているので、ヘッドハンティングに関心のある人はぜひ一読してみてください。
プロフェッショナルバンクはこんな人におすすめ！
- 経営マネジメント層、投資ファンド領域、部課長級・技術職の人
- ヘッドハンティングについて詳しく知りたい人
リクルートエグゼクティブエージェント
※画像引用元：リクルートエグゼクティブエージェント公式HP
リクルートエグゼクティブエージェントは、転職エージェントのリクルートエージェントを運営するリクルートのグループ会社です。45名以上の経験豊かなコンサルタントが在籍しており、ウェブ上からプロフィールが確認できるので安心です。
登録対象者は、原則として部長クラス以上のマネジメント層、役員などのエグゼクティブ層です。対応している業界は、製造、ライフサイエンス・ヘルスケア、IT・Web、サービスです。
なお、同じリクルート系のハイクラス向けの転職サービスで、リクルートダイレクトスカウトがあります。登録すると、匿名レジュメを見たヘッドハンター・企業からスカウトを受け取ることができるので、こちらの利用も検討するとよいでしょう。
リクルートエグゼクティブエージェントはこんな人におすすめ！
- 安心してコンサルタントからのスカウトを受けたい人
- 部長クラス以上のマネジメント層、役員などのエグゼクティブ層の人
リクルートエグゼクティブエージェントの利用を検討している人はこちらの記事も参考にしてください。
RAYNOS（レイノス）
※画像引用元：レイノス公式HP
レイノスは、東京と大阪に本社を構えるヘッドハンティング会社です。東京・大阪のほか、名古屋、福岡、札幌、仙台など各地に拠点を設けています。
対象者は、ハイクラス層・エグゼクティブ層で、ポジションは現場責任者、新規事業の立上責任者、 IPO経験のあるCFO、次期幹部候補、役員など多岐にわたります。業界も建設・不動産、卸売・商社、小売、サービス、情報・通信、倉庫・運輸、金融、食品、医薬品など、幅広く扱っています。
レイノスは、日本発祥の会社ですが、転職サイト・エージェント的な要素がほとんどなく、登録型とサーチ型を兼ね備えているところが特徴的であるといえるでしょう。登録はすぐ転職したいと考えていない人でも可能です。
レイノスはこんな人におすすめ！
- 高年収求人を探している人
- 直近の転職は考えていないが、将来的には検討したいと思っている人
【サーチ型】おすすめのヘッドハンティング会社4選
続いて、転職希望者は登録できませんが、信頼できるサーチ型のヘッドハンティング会社を4社紹介します。
AIMSインターナショナルジャパン
※画像引用元：AIMSインターナショナルジャパン公式HP
AIMSインターナショナルジャパンは、人材育成・紹介事業を営むヒューマン・アソシエイツのグループ会社です。金融をはじめとした幅広い業界をカバーするとともに、世界各国・地域に80ヶ所以上に拠点を持つAIMS Internationalと業務提携を結んでおり、グローバルな人材ニーズにも対応しています。
MRI JAPAN（エム・アール・アイ・ジャパン）
※画像引用元：MRI JAPAN公式HP
MRI JAPANは、世界各国・地域に300ヶ所以上に拠点を構えるMRI Networkの日本法人です。グローバルネットワークを活かしたクロスボーダー人材のサーチを得意としています。日本国内から海外拠点への転職はもちろん、日本国内から国内拠点への転職、海外進出・海外事業強化によるローカル採用・駐在員採用にも対応しています。
サーチファーム・ジャパン
※画像引用元：サーチファーム・ジャパン公式HP
サーチファーム・ジャパンは、日本の大手商社・伊藤忠商事系のヘッドハンティング会社です。「『日本企業の文化』を理解し『日本人の心』を知る」をコンセプトにしており、製造業を中心とした幅広い業界において人材発掘とヘッドハンディングをしています。採用成功率が87.2%（2020年度）と高い点が特徴です。
フューチャーリンク
※画像引用元：フューチャーリンク公式HP
フューチャーリンクは、IT・インターネット業界に特化したヘッドハンティング会社です。ボードメンバー（経営幹部）を中心に決定実績は800名以上、インタビューした候補者数は1万人以上を誇ります。最近はAI、IoT、fintech、IT×業界特化などのスタートアップ領域も手がけています。転職者の満足度を追求しており、業界内でも非常に評価の高いヘッドハンティング会社です。
ヘッドハンティングの流れ 5つのステップを紹介
ヘッドハンティングはどのような流れで進むのでしょうか？ ここでは、ヘッドハンターからのアプローチから内定までの流れを5つのステップごとに紹介します。
- ヘッドハンターからアプローチ
- ヘッドハンターと面談
- 求人企業の採用担当者と引き合わせ
- 面接・選考
- 内定・条件交渉・入社
①ヘッドハンターからアプローチ
登録型であればエントリーした会社から、サーチ型であれば特に前触れもなく、メール、電話、手紙などさまざまな方法で面談の申し入れがあります。
この時点ではオファー企業の名前などは明かされませんが、ヘッドハンターが所属するヘッドハンティング会社の名前や連絡先は、ヘッドハンターの方から伝えてくれるのが通常です。
エントリーした会社であれば特に問題はありませんが、見ず知らずの会社からの場合は、すぐに会う・会わないの約束はしないで、「1週間後に連絡する」などと回答しましょう。
その間にその会社が信頼できるところであるかをチェックします。詳しくは次章で解説します。
その会社に問題がないことがわかったら、ヘッドハンターとの面談の日取りを決めます。
②ヘッドハンターと面談
ヘッドハンターから、オファーをしている企業、部署、ポジションなどの詳しい情報を教えてもらいます。面談はホテルのロビーなど、人目が着かない、落ち着いたところでおこなわれることが多いです。
このときは、仕事の詳しい内容や自分のプライベートなことなど、自分や自社の情報をヘッドハンターに伝えることを最小限にとどめましょう。悪質なヘッドハンターである可能性が完全に捨てきれないためです。
③オファー企業と引き合わせ
オファーに興味があれば、ヘッドハンターがオファー企業の責任者・担当者との面談をセッティングしてくれます。
指名スカウト形式の場合、面談は会食形式となることが多く、オファー企業から経営者・経営幹部が出席することも珍しくないようです。
オファー企業は、この会食の場を正式な面接よりも重要な選考の場として位置づけていることもあります。アルコールが入ると人柄があらわになりやすいため、そのような面もチェックして、入社後に活躍が期待できるかを総合的に判断するのです。
④面接・選考
選考を受ける意思を固めたら、正式な面接に進みます。
指名スカウト形式の場合は、オファー面談をおこなうことが多いです。
オファー面談とは、選考の場としての面談ではなく、既に採用が内定しており、企業と内定者との間で労働条件や業務内容を確認し、入社を合意する面談です。条件交渉はヘッドハンターが代行してくれることもあります。
ロングリスト形式の場合は、複数の候補者にスカウトをしているため、通常の採用とほぼ同じ流れで進み、面接が選考の場となります。
⑤内定・条件交渉・入社
内定が決まったら、労働条件や業務内容を最終的に調整して、入社手続きに入ります。
元の会社に理由と感謝を伝えて退職を
「好条件を提示されたから」というだけで退職してしまったら、これまで一緒に働いてきた上司・同僚・部下はたまらない気持ちになってしまいます。
特に同じ業界に移籍する場合は、どこかで再会するかもしれません。しっかりとした理由とこれまでの感謝の気持ちを伝えて退職しましょう。
ヘッドハンティングを受けたときの注意点
もしヘッドハンターからアプローチがあったときは、どのように対応したらよいのでしょうか。ここでは、ヘッドハンティングを受けたときの注意点を4つ紹介します。
①ヘッドハンティング会社やヘッドハンターが信頼できるか確認
アプローチが来たら、ヘッドハンティング会社やヘッドハンターが信頼できるかを必ずチェックしましょう。
会社については、有料職業紹介事業の許可を受けているかを確認しましょう。ヘッドハンターに許可番号を確認するか、厚生労働省職業安定局 人材サービス総合サイトの「職業紹介事業 許可・届出事業所の検索」のページでチェックできます。
それまでは安易に返事をしたり、自分や自社の情報を相手方に伝えないように気を付けてください。
②スカウト＝内定ではない
ヘッドハンターからアプローチがあったからといって、採用が決まっているわけではありません。前章で説明したように、オファー企業はさまざまな場面で本当に採用すべきかどうか選考の場を設けています。
そこを勘違いをして、スカウトがあったからと現職をすぐに辞めてしまうと、スカウトを取り下げられたときに職を失うという恐れもあります。なかには悪質なヘッドハンターがいて、現職を退職させる目的でアプローチをかけることもあるのです。
採用が決まり、移籍先の企業と契約書を交わすまでは、決して退職を申し出てはいけません。
悪質なヘッドハンティング会社やヘッドハンターの特徴
- 自分からフルネーム、所属会社、連絡先を明かさない。
- 会社のウェブサイトやSNSのアカウントがない。電話をかけてもつながらない。
- 情報を知らなさすぎる／詳しすぎる。
- オファーの内容を教えてくれない。（ただし、初回コンタクトの場合は教えないのが一般的）
- 提示された条件があまりにも好条件すぎる。
③入社条件を細かく確認
移籍することがほぼ決まってオファー企業と契約を結ぶときは、スカウトの目的や、次のようなことをはじめとする入社条件を細かくチェックしましょう。
- 仕事の内容
- ポジション、報酬・給与額、福利厚生などの待遇条件
- 勤務場所、勤務時間、フレックスタイム、裁量労働制などの労働条件
オファー企業がそもそも自分に何を期待しているのかや、入社条件にすべて納得したうえで移籍をしなければ、ミスマッチが生じ、転職する意味がなくなってしまいます。疑問点などはヘッドハンターに確認してもらいましょう。
④オファーを断る場合でも丁寧に
オファーを断る場合は、ヘッドハンターと直接会わずに、メールで伝えても問題ありません。
ただ、断りメールの文章は、ヘッドハンターとの今後の関係を維持するためにも、慎重かつ丁寧に言葉を選びましょう。
オファーを断る場合のメールの一例を紹介します。
｢このたびは案件をご紹介いただきありがとうございました。当方の力量を高くご評価いただき、たいへん光栄に思っております。しかし、検討させていただいた結果、今回は残念ながら辞退させていただきたく存じます。力を尽くしていただきましたのに、このような連絡になりますことを心苦しく感じております。また何かご縁がございましたら、そのときは何卒よろしくお願いいたします。｣
【Q&A】ヘッドハンティングに関するよくある質問
最後に、ヘッドハンティングについてのよくある質問とその答えをまとめました。ヘッドハンティングについて疑問や不安を感じている人はぜひ参考にしてみてください。
ヘッドハンティングは違法ではないの？
ヘッドハンティングそのものは、違法ではありません。
ただし、元の会社が規定する競業避止義務（競合企業への転職や、競合企業の設立等をしてはならない義務）の内容や、ヘッドハンティングのやり方（社会的相当性を逸脱し極めて背信的なやり方、公正な競争を害するやり方等）によっては、コンプライアンス上の問題になることもあります。実際に裁判で元の会社からの損害賠償請求が認められたケースもあります。
ただ、憲法によって職業選択の自由が保障されていることから、競業避止義務による拘束力は一定の範囲にとどまると考えられています。
ヘッドハンティング会社はどこから情報を得ているの？
「転職サービスにエントリーをしていないのに、突然電話やメールが来てスカウトされた」という場合、ヘッドハンティング会社は一体どこから情報を得たのだろうと不安に感じる人もいると思います。
ヘッドハンティング会社は、次のような媒体を情報源にして、ヘッドハンティングの候補者をリサーチしています。
- 新聞、雑誌、インターネットメディア、SNS等の公開情報
- ヘッドハンティング会社の顧問からの推薦
- 現在・過去の上司、部下、同僚、取引先、友人、知人等からの紹介
ヘッドハンティングをされたいと思っている人は、インターネットメディアやSNSなどを活用して、積極的に情報発信を心がけるとよいでしょう。
ヘッドハンティング会社にエントリーをするのはお金がかかる？
基本的に無料でエントリーできます。
ただし、ビズリーチのように有料プランを用意している会社もあります。まずは無料プランを利用してみて、サービスが自分に合っていて、機能を拡張したいと思ったときに有料プランに切り替えるといいでしょう。
若手でもヘッドハンティングをされる可能性はある？
若手の人でもヘッドハンティングの対象になる可能性があります。
例えば、ビジネスクラスの英語力がある人、需要があるにもかかわらず希少なプログラム言語を扱える人など、高度な専門性があるスキルを身に着けている場合は、可能性は大いにあるといえるでしょう。
英語力×交渉力、プログラミング×提案力など能力をかけあわせることで、可能性をより高めることができます。また、若手向けの転職エージェントを併用するのもおすすめです。
20代・30代向けの転職エージェントは、次の記事で紹介しているので併せてご覧ください。
語学力（英語など）があるほうが有利？
語学力がある方がヘッドハンティングの対象になりやすいといえます。
ただし、外国語ができるというだけでは対象にはなりません。語学力を活かして、移籍先の会社にどのような貢献ができるのかが問われます。
語学力にプラスして、どのようなスキルを身に着けるか、それをどのようにアピールしたらいいのかを、エントリーしたヘッドハンティング会社のコンサルタントや、転職エージェントのキャリアアドバイザーなどと相談するのがおすすめです。
おすすめの転職エージェントは、次の記事で詳しく紹介しています。
まとめ
ヘッドハンティングは、通常の方法では採用が困難な、他社の経営や重要業務を担っていたり、高いスキルを持つ人を自社にスカウトする採用方法です。企業からオファーを受ける立場になるので、通常の転職活動よりも有利な条件で転職できる可能性が高いといえます。
ヘッドハンティングは、「引き抜き」というイメージから転職希望者には受動的と思われがちですが、自らエントリーできるヘッドハンティング会社もあります。会社の経営幹部、管理職といった高いポジションに就いている人だけではなく、希少なスキルを持つ中堅・若手の人もスカウトされる可能性が広がっているのが現況です。
ただし、残念ながらヘッドハンティング会社やヘッドハンターには悪質なものもあり、罠が潜んでいることも事実です。本記事を参考にして、信頼できるヘッドハンティング会社やヘッドハンターを見極め、転職活動の選択肢を広げてください。
◆記事で紹介した商品・サービスを購入・申込すると、売上の一部がマイナビニュース・マイナビウーマンに還元されることがあります。◆特定商品・サービスの広告を行う場合には、商品・サービス情報に「PR」表記を記載します。◆紹介している情報は、必ずしも個々の商品・サービスの安全性・有効性を示しているわけではありません。商品・サービスを選ぶときの参考情報としてご利用ください。◆商品・サービススペックは、メーカーやサービス事業者のホームページの情報を参考にしています。◆記事内容は記事作成時のもので、その後、商品・サービスのリニューアルによって仕様やサービス内容が変更されていたり、販売・提供が中止されている場合があります。
