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チャンスは2回!Amazonギフトカードを抽選でプレゼント!
①2日以上のセミナーへのご参加+3セッション以上のリアルタイム視聴&アンケートへのご回答をいただいた方を対象に抽選で30名様に2,000円分
②5ブース以上でアクション(資料ダウンロード、アンケートへのご回答、動画視聴など)を行った方を対象に抽選で50名様に1,000円分
を、それぞれプレゼント!お得なキャンペーンもお見逃しなく!
当選発表は厳正な抽選の上、当選者ご本人様への当選通知メールをもって代えさせていただきます。
ご案内は23年11月を予定しております。
「自分たちは何がしたいのか」「どうなりたいのか」志という地図を示し、
その実現に向けデジタルをどう活用すべきか
いま、企業のリーダー層の皆さまは、不確実性の高い新時代の舵取りを迫られています。
先行きが不透明で常に変化と向き合いながら次の一手へと歩みを進める時、そのよりどころとなるのは企業が思い描く「ありたい姿」「志」です。
そして、今いる現在地とありたい姿の間にあるギャップを埋めるために、デジタルの活用は不可欠です。
第4回目を迎える本EXPOでは、創造と変革に挑むリーダー層の皆さまを対象に、変革に取り組む先進企業のリーダーや専門家をお招きし、経営とデジタルのかかわり方について視聴いただく皆様と一緒に考えます。
一橋大学ビジネススクール
京都先端科学大学名和 高司 氏
株式会社ロッテベンチャーズ・ジャパン代表取締役会長澤田 貴司 氏
旭酒造株式会社会長桜井 博志 氏
The Breakthrough Company GO代表取締役 PR/CreativeDirector三浦 崇宏 氏
ぴあ株式会社取締役 社長室長/広報・IR担当役員
兼 ぴあ総研 取締役論説委員小林 覚 氏
コクヨ株式会社情報システム部 東京ビジネスシステムユニット ユニット長吉城 基裕 氏
東急不動産ホールディングス株式会社グループDX推進部 統括部長青木 貴弘 氏
ENEOS ホールディングス株式会社
ENEOS株式会社取締役 副社長執行役員 CDO椎名 秀樹 氏
ロイヤルホールディングス株式会社代表取締役会長菊地 唯夫 氏
株式会社土屋合成代表取締役社長土屋 直人 氏
株式会社電通デジタル執行役員安田 裕美子 氏
Amazon Japan G.K.Audible カントリーマネージャー逢阪 志麻 氏
株式会社NTMC代表取締役社長森田 直行 氏
株式会社ロッテベンチャーズ・ジャパン代表取締役会長澤田 貴司 氏
野村ホールディングス株式会社執行役員
デジタル・カンパニー長兼営業部門マーケティング担当
野村證券 常務池田 肇 氏
パナソニック ホールディングス株式会社名誉技監 ESL研究所 所長/京都大学 特命教授大嶋 光昭 氏
パーパス経営が、時代の新潮流となっている。しかし本質的な課題は、そのパーパスに向けていかに非連続な成長(10X)を実践するかにある。本講演では、パーパス経営実践のカギを握る次世代イノベーション(10X)の運動論と組織論をご紹介する。
一橋大学ビジネススクール 客員教授京都先端科学大学 教授名和 高司 氏
東京大学法学部、ハーバード・ビジネス・スクール卒業(ベーカースカラー授与)。三菱商事を経て、マッキンゼーで約20年間勤務。自動車・製造業プラクティスのアジア地区ヘッド、デジタル分野の日本支社ヘッドなどを歴任。デンソー(~2019年まで)、ファーストリテイリング(~2022年11月)、味の素(~2023年6月)、SOMPOホールディングス(いずれも現在も)などの社外取締役、朝日新聞社の監査役、ボストン・コンサルティング・グループ(~2016年まで)、アクセンチュア、インターブランド(いずれも現在も)などのシニアアドバイザーを兼任。2014年より、「CSVフォーラム」を主催。『パーパス経営』、『経営変革大全』、『全社変革の教科書』。『CSV経営戦略』、『稲盛と永守』、『シュンペーター』、『10X思考』など著書多数。
一橋大学ビジネススクール 客員教授京都先端科学大学 教授名和 高司 氏
東京大学法学部、ハーバード・ビジネス・スクール卒業(ベーカースカラー授与)。三菱商事を経て、マッキンゼーで約20年間勤務。自動車・製造業プラクティスのアジア地区ヘッド、デジタル分野の日本支社ヘッドなどを歴任。デンソー(~2019年まで)、ファーストリテイリング(~2022年11月)、味の素(~2023年6月)、SOMPOホールディングス(いずれも現在も)などの社外取締役、朝日新聞社の監査役、ボストン・コンサルティング・グループ(~2016年まで)、アクセンチュア、インターブランド(いずれも現在も)などのシニアアドバイザーを兼任。2014年より、「CSVフォーラム」を主催。『パーパス経営』、『経営変革大全』、『全社変革の教科書』。『CSV経営戦略』、『稲盛と永守』、『シュンペーター』、『10X思考』など著書多数。
パーパス経営が、時代の新潮流となっている。しかし本質的な課題は、そのパーパスに向けていかに非連続な成長(10X)を実践するかにある。本講演では、パーパス経営実践のカギを握る次世代イノベーション(10X)の運動論と組織論をご紹介する。
ServiceNow Japan合同会社ソリューションコンサルティング事業統括 テクノロジーワークフロー部 部長森田 成紀 氏
日本IBMでソフトウェア開発エンジニア、品質管理/ソフトウェア開発ツールのプリセールス、シマンテックでお客様担当SEの経験を有す。2019年6月よりセキュリティ&リスク製品スペシャリストとしてServiceNow Japanに入社し、現在はITライフサイクル管理ソリューション群のコンサルタントとして従事する。
ServiceNow Japan合同会社ソリューションコンサルティング事業統括 テクノロジーワークフロー部 部長森田 成紀 氏
日本IBMでソフトウェア開発エンジニア、品質管理/ソフトウェア開発ツールのプリセールス、シマンテックでお客様担当SEの経験を有す。2019年6月よりセキュリティ&リスク製品スペシャリストとしてServiceNow Japanに入社し、現在はITライフサイクル管理ソリューション群のコンサルタントとして従事する。
多くの企業ではDX戦略によりデジタル化が加速した一方、そのリスクと対策の検討が十分進まないままスピード重視での導入が散見されました。しかしサステナブルな成長のためには、顧客体験や従業員体験を変えることと同様に、リスクの適切なコントロールが重要です。本セッションではリスクマネジメントやサイバーレジリエンスにおける業務の最適化、経営層向けダッシュボードへの情報集約など、DXの効果を底上げする自動化活用のヒントを実例を交えてご紹介します。
1984年4月、出版社でありながら、日本初のオンラインチケット販売サービスをスタートさせた「ぴあ」。2000年代にはネット販売に一気にシフトし、2020年になると音楽専用の「ぴあアリーナMM」(1万人収容)を横浜に開業。創業から50年、背骨となる理念やドメインを変えることなく「変態」を続け、常にビジネスの開拓を進めています。本講演では、「ぴあ」創刊時から当社を支えてきた企業文化やCI、新規事業に対する考え方に加え、「感動消費時代」の集客エンタメ産業の将来性などについてご紹介いたします。
ぴあ株式会社取締役 社長室長/広報・IR担当役員
兼 ぴあ総研 取締役論説委員小林 覚 氏
ぴあ株式会社取締役 社長室長/広報・IR担当役員
兼 ぴあ総研 取締役論説委員小林 覚 氏
1966年、神奈川県川崎市生まれ。1989年のぴあ入社以来、情報誌「ぴあ」の特集担当、「ぴあMAPシリーズ」編集長、公式サイト「@ぴあ」編集長等を歴任。エンタテインメント情報の収集、加工と発信、そのビジネス化に注力する。
その後、メディア・流通事業本部長として「チケットぴあ」のネット化を進め、2011年より社長室長兼広報室長、2017年より取締役。復興支援のライブハウス「PIT」の開設と運営、みなとみらいに開業した「ぴあアリーナMM」の構想を担当。三菱地所との業務・資本提携をはじめ、昨今の「コト消費」に関心を持つ異業種とのアライアンスを積極的に進めている。
また本業の傍ら、フリーの筆文字アーティストとして、30年以上にわたり年に一度の個展を開催。商品ロゴやアーティストグッズ、映画のタイトルなど、各方面に筆文字や墨絵を提供しつつ、数年前より「女体書道家」として、日本発の新たな書道アートの制作に取り組んでいる。
1984年4月、出版社でありながら、日本初のオンラインチケット販売サービスをスタートさせた「ぴあ」。2000年代にはネット販売に一気にシフトし、2020年になると音楽専用の「ぴあアリーナMM」(1万人収容)を横浜に開業。創業から50年、背骨となる理念やドメインを変えることなく「変態」を続け、常にビジネスの開拓を進めています。本講演では、「ぴあ」創刊時から当社を支えてきた企業文化やCI、新規事業に対する考え方に加え、「感動消費時代」の集客エンタメ産業の将来性などについてご紹介いたします。
ウイングアーク1st株式会社Business Document事業部 BD事業戦略部 invoiceAgent戦略営業G
GMG福田 陽平 氏
IT・OA機器業界で直販営業に従事し、前職ではベストセールス賞を受賞。 2019年ウイングアーク1st株式会社に入社し、主にクラウド製品の新規及び既存顧客への直販営業を経験。 現職ではBD事業戦略部に所属し、あらゆる文書を電子化・流通・管理するinvoiceAgentの営業企画及び直販営業を担う。
ウイングアーク1st株式会社Business Document事業部 BD事業戦略部 invoiceAgent戦略営業G
GMG福田 陽平 氏
IT・OA機器業界で直販営業に従事し、前職ではベストセールス賞を受賞。 2019年ウイングアーク1st株式会社に入社し、主にクラウド製品の新規及び既存顧客への直販営業を経験。 現職ではBD事業戦略部に所属し、あらゆる文書を電子化・流通・管理するinvoiceAgentの営業企画及び直販営業を担う。
バックオフィスDXへ向け、全社基盤としての帳票システムの活用を考えませんか? インボイス制度はもうすぐ。紙運用では請求業務の負荷増大が予想され、取引先も電子化の動きが加速することから今まさに紙脱却、帳票電子化の急務。 今回は、発行/受領の双方における電帳法に従った保管も担保できるソリューションのご紹介と、電子化に向け紙文書も残る過渡期〜デジタルインボイスの対応まで、取るべき対策をご紹介する。
ロイヤルホールディングス株式会社代表取締役会長菊地 唯夫 氏
1965年神奈川県生まれ。88年早稲田大学政治経済学部卒業後、日本債券信用銀行(現あおぞら銀行)入行。93年フランスESSEC経済商科大学院大学(ビジネススクール)卒業。97年日本債券信用銀行秘書室秘書役(頭取担当)。2000年ドイツ証券会社東京支店入社。04年ロイヤルホールディングス入社、執行役員総合企画部長兼法務室長、09年取締役管理本部長兼総合企画部長兼法務部長、10年代表取締役社長、16年代表取締役会長兼CEOなどを経て、19年から現職。16年から2年間、一般社団法人日本フードサービス協会会長を務めた。
ロイヤルホールディングス株式会社代表取締役会長菊地 唯夫 氏
1965年神奈川県生まれ。88年早稲田大学政治経済学部卒業後、日本債券信用銀行(現あおぞら銀行)入行。93年フランスESSEC経済商科大学院大学(ビジネススクール)卒業。97年日本債券信用銀行秘書室秘書役(頭取担当)。2000年ドイツ証券会社東京支店入社。04年ロイヤルホールディングス入社、執行役員総合企画部長兼法務室長、09年取締役管理本部長兼総合企画部長兼法務部長、10年代表取締役社長、16年代表取締役会長兼CEOなどを経て、19年から現職。16年から2年間、一般社団法人日本フードサービス協会会長を務めた。
長きに渡ったコロナ禍は、外食産業のデジタル化を大きく進めました。デジタル化が外食産業を初めとする人が直接的に価値創造を行う産業においてどのような変革をもたらすのか、そしてその変革が産業にとって本質的に意味することは何かを考えてみたいと思います
株式会社スリーシェイクIncubation事業部 部長手塚 卓也 氏
自治体やデータベースマーケティング会社でのインフラ設計/構築/運用を経験し、2018年にスリーシェイクに入社。その後大手からベンチャー等規模を問わず様々な組織に対してSRE立ち上げのコンサルティングや技術支援を行う。現在はETLツール「Reckoner」の事業立ち上げからプロダクト全般の統括に従事。
株式会社スリーシェイクIncubation事業部 部長手塚 卓也 氏
自治体やデータベースマーケティング会社でのインフラ設計/構築/運用を経験し、2018年にスリーシェイクに入社。その後大手からベンチャー等規模を問わず様々な組織に対してSRE立ち上げのコンサルティングや技術支援を行う。現在はETLツール「Reckoner」の事業立ち上げからプロダクト全般の統括に従事。
昨今ではDXの推進やAIを用いたデータ活用が注目されています。一方で、DX・データ活用を進めているもののビジネス成長に繋がっていないと感じる企業様も多いのではないでしょうか。その原因の一つとして、データの品質が伴わないために分析の質が向上せず、データの活用が進まないということが考えられます。本講演では自社に散らばっているデータを正しく使い、業務効率を最大化するために必要な要素をご紹介します。
新時代を牽引するリーダーに今後の成長軌道をいかに描き実現していくかが求められるなか、自動化の戦略を推進する全方位型の自動化思考が今後益々重要となっています。本セッションでは、セキュリティ・ガバナンスを考慮しつつ大局的な観点から企業の自動化基盤を構築する方法、さらに顧客接点現場の自動化を加速し成長軌道を描くためのソリューションである「インテリジェント・オートメーション」についてご紹介します。
Blue Prism 株式会社製品戦略本部 本部長柏原 伸次郎 氏
1999年新卒としてSAPジャパン(株)に入社し、導入コンサルタントやプリセールスとして8年間勤務。その後米国企業のロサンゼルス支社にて5年間勤務し、2012年帰国して(株)コンカーにプリセールスとして入社。以降プリセールスマネージャー、ソリューション本部長を歴任し入社当時6名だった従業員が350名規模となる急成長を支えた。2022年8月より現職。
Blue Prism 株式会社製品戦略本部 本部長柏原 伸次郎 氏
1999年新卒としてSAPジャパン(株)に入社し、導入コンサルタントやプリセールスとして8年間勤務。その後米国企業のロサンゼルス支社にて5年間勤務し、2012年帰国して(株)コンカーにプリセールスとして入社。以降プリセールスマネージャー、ソリューション本部長を歴任し入社当時6名だった従業員が350名規模となる急成長を支えた。2022年8月より現職。
新時代を牽引するリーダーに今後の成長軌道をいかに描き実現していくかが求められるなか、自動化の戦略を推進する全方位型の自動化思考が今後益々重要となっています。本セッションでは、セキュリティ・ガバナンスを考慮しつつ大局的な観点から企業の自動化基盤を構築する方法、さらに顧客接点現場の自動化を加速し成長軌道を描くためのソリューションである「インテリジェント・オートメーション」についてご紹介します。
株式会社NTMC代表取締役社長森田 直行 氏
福岡県生まれ。1967 京セラへ入社1987 年取締役経1995 年京セラコミュニ ケーションシステム(株)を設立 代表取締役社長 2006 年京セラ取締役副会 長 2010 年稲盛和夫京セラ名誉会長とともに経営破綻したJAL グループの 再建に参画。2 年で再建に成功。2019 年9 月差再上場を果たす。2015 年よ り現職。著書に『全員で稼ぐ組織 JAL を再生させた「アメーバ経営」の教科 書』(日経BP)等
株式会社NTMC代表取締役社長森田 直行 氏
福岡県生まれ。1967 京セラへ入社1987 年取締役経1995 年京セラコミュニ ケーションシステム(株)を設立 代表取締役社長 2006 年京セラ取締役副会 長 2010 年稲盛和夫京セラ名誉会長とともに経営破綻したJAL グループの 再建に参画。2 年で再建に成功。2019 年9 月差再上場を果たす。2015 年よ り現職。著書に『全員で稼ぐ組織 JAL を再生させた「アメーバ経営」の教科 書』(日経BP)等
2010 年 稲盛和夫京セラ名誉会⾧とともに経営破綻したJAL グループの再建に参画し2年で改革を成し遂げた。その軌跡の経営手法「部門別採算」という管理会計の仕組みを当時のエピソードを踏まえお話しいたします。
株式会社ロッテベンチャーズ・ジャパン代表取締役会長澤田 貴司 氏
上智大学卒業後、伊藤忠商事入社。同社にて米国セブン-イレブンの買収等を手がけた後、株式会社ファーストリテイリング入社。同社副社長も務める。
株式会社リヴァンプ創業者、株式会社ファミリーマート社長などを経て、2022年4月より業務開始した株式会社ロッテホールディングス100%出資子会社であるロッテベンチャーズ・ジャパンの代表取締役会長に就任。
株式会社ロッテベンチャーズ・ジャパン代表取締役会長澤田 貴司 氏
上智大学卒業後、伊藤忠商事入社。同社にて米国セブン-イレブンの買収等を手がけた後、株式会社ファーストリテイリング入社。同社副社長も務める。
株式会社リヴァンプ創業者、株式会社ファミリーマート社長などを経て、2022年4月より業務開始した株式会社ロッテホールディングス100%出資子会社であるロッテベンチャーズ・ジャパンの代表取締役会長に就任。
ファーストリテイリング副社長をはじめとして他企業の社外取締役を務めた経験も持ち、さらには自身で起業もするなど、多種多様な世界で経営に携わってきた澤田氏。ファミリーマートの社長就任時には社長研修を自ら受け、
店舗スタッフとの交流も図るなど、徹底的な「現場主義」で組織を率いてきました。
数々の功績を残している同氏ですが、当然ながら、その裏側では難しい決断も。
果たして澤田氏はビジネスのセンターピンをどこに置き、苦難に直面した時、どのようなマインドセットで決断を下してきたのでしょうか。
ご自身の経験談を交えてお話しいただきます。
DXやGXを推進するうえで欠かせないリスキリングに関して、 パーソルイノベーション株式会社が法人対象に行った調査をもとに 企業でのリスキリングの最新状況に加え、実施している企業での”成果実感”と 成果実感の高い企業の特徴を掘り下げます。
パーソルイノベーション株式会社学びのコーチ 事業責任者 / Founder柿内 秀賢 氏
転職サービス「doda(デューダ)」(現:パーソルキャリア)にてIT/製造業担当のキャリアアドバイザー・法人営業を経て首都圏IT業界担当の法人営業部長として事業推進。パーソルホールディングスにてオープンイノベーション推進部の立ち上げ、グループ横断DXプロジェクトの企画推進を担当。パーソルイノベーションにてラーニング関連事業の事業開発責任者として本事業を企画/立ち上げを経て現在に至る。
パーソルイノベーション株式会社学びのコーチ 事業責任者 / Founder柿内 秀賢 氏
転職サービス「doda(デューダ)」(現:パーソルキャリア)にてIT/製造業担当のキャリアアドバイザー・法人営業を経て首都圏IT業界担当の法人営業部長として事業推進。パーソルホールディングスにてオープンイノベーション推進部の立ち上げ、グループ横断DXプロジェクトの企画推進を担当。パーソルイノベーションにてラーニング関連事業の事業開発責任者として本事業を企画/立ち上げを経て現在に至る。
DXやGXを推進するうえで欠かせないリスキリングに関して、 パーソルイノベーション株式会社が法人対象に行った調査をもとに 企業でのリスキリングの最新状況に加え、実施している企業での”成果実感”と 成果実感の高い企業の特徴を掘り下げます。
コクヨ株式会社情報システム部 東京ビジネスシステムユニット ユニット長吉城 基裕 氏
大学卒業後、コクヨ株式会社に入社。以来、情報システム部で主にオフォス空間構築事業に関するシステムの企画、開発、運用を担当。2020年から部内横断タスクフォース「デジタル推進タスク」のリーダーを兼務し、部内の最新デジタル技術の知識・スキル向上と、全社のデジタルリテラシー向上の取り組みを企画、運営。
コクヨ株式会社情報システム部 東京ビジネスシステムユニット ユニット長吉城 基裕 氏
大学卒業後、コクヨ株式会社に入社。以来、情報システム部で主にオフォス空間構築事業に関するシステムの企画、開発、運用を担当。2020年から部内横断タスクフォース「デジタル推進タスク」のリーダーを兼務し、部内の最新デジタル技術の知識・スキル向上と、全社のデジタルリテラシー向上の取り組みを企画、運営。
情報システム部門は、既存システムの運用・保守に手一杯で、最新デジタル技術をどこか遠くに感じているところがあります。コクヨの情報システム部では、まず「自分たちで楽しんで実験・体験」し、そこから「事業や業務に活かす」ことにチャレンジしています。今回はその取組の詳細をご紹介します。
株式会社ヤプリ取締役執行役員
ピープル&カルチャー本部長山本 崇博 氏
株式会社ヤプリ取締役執行役員
ピープル&カルチャー本部長山本 崇博 氏
働き方や価値観の多様化、新型コロナウイルスによるリモートワーク化などで、企業と従業員または、従業員同士のつながりをどのように作っていくのかが、重要なテーマになってきています。一方で、重要性は理解しつつも、どのように、「アクション」していけば良いのか、模索されている企業がほとんどなのではないのでしょうか。そのような中で、注目されているのが、「組織エンゲージメント」。本セミナーでは、企業にとって、なぜ「組織エンゲージメント」が重要なのか、さらには、企業が取ることができる「アクション」について、事例を交えてご紹介していきます。
働き方や価値観の多様化、新型コロナウイルスによるリモートワーク化などで、企業と従業員または、従業員同士のつながりをどのように作っていくのかが、重要なテーマになってきています。一方で、重要性は理解しつつも、どのように、「アクション」していけば良いのか、模索されている企業がほとんどなのではないのでしょうか。そのような中で、注目されているのが、「組織エンゲージメント」。本セミナーでは、企業にとって、なぜ「組織エンゲージメント」が重要なのか、さらには、企業が取ることができる「アクション」について、事例を交えてご紹介していきます。
経済産業省が中堅・中⼩企業等のモデルケースとなるようなDX 優良事例を選定する「DXセレクション」。2023年度の準グランプリに輝いたのが、プラスチック加工メーカーの株式会社土屋合成です。
IoTやAIを駆使して24時間稼働システムを構築。単純作業を極⼒⾃動化することで、社員の苦行を減らし、品質向上も実現しています。さらには、そのノウハウを活かし、ものづくりのコンサルティング企業を設立。同業他社の課題を解消する取り組みも始めています。
いかにしてDXの道を歩み始めたのか。経営者としての考え方や、乗り越えてきた苦難などをお話いたします。
株式会社土屋合成代表取締役社長土屋 直人 氏
1968年生まれ。
1992年 父の経営する(株)土屋合成に入社する。当初、人海戦術で業務を行っていた作業現場の自動化に取り組む。
2006年 社長に就任後は積極的なデジタル投資を推進して、17年間で売り上げを6倍に伸ばした。
2023年 これまでの取り組みが評価され「DXセレクション準グランプリ」に選定される。
株式会社土屋合成代表取締役社長土屋 直人 氏
1968年生まれ。
1992年 父の経営する(株)土屋合成に入社する。当初、人海戦術で業務を行っていた作業現場の自動化に取り組む。
2006年 社長に就任後は積極的なデジタル投資を推進して、17年間で売り上げを6倍に伸ばした。
2023年 これまでの取り組みが評価され「DXセレクション準グランプリ」に選定される。
経済産業省が中堅・中⼩企業等のモデルケースとなるようなDX 優良事例を選定する「DXセレクション」。2023年度の準グランプリに輝いたのが、プラスチック加工メーカーの株式会社土屋合成です。
IoTやAIを駆使して24時間稼働システムを構築。単純作業を極⼒⾃動化することで、社員の苦行を減らし、品質向上も実現しています。さらには、そのノウハウを活かし、ものづくりのコンサルティング企業を設立。同業他社の課題を解消する取り組みも始めています。
いかにしてDXの道を歩み始めたのか。経営者としての考え方や、乗り越えてきた苦難などをお話いたします。
株式会社リセ代表取締役社長、弁護士(日本・NY州)藤田 美樹 氏
株式会社リセ 代表取締役社長、弁護士(日本・NY州) 東京大学法学部卒業、Duke大学ロースクール卒業(LLM)、司法試験合格、司法修習を経て、2001年西村総合法律事務所(現西村あさひ法律事務所)入所。 米国留学、NY州法律事務所勤務を経て2013年パートナー就任。 2018年退所、株式会社リセ設立。
株式会社リセ代表取締役社長、弁護士(日本・NY州)藤田 美樹 氏
株式会社リセ 代表取締役社長、弁護士(日本・NY州) 東京大学法学部卒業、Duke大学ロースクール卒業(LLM)、司法試験合格、司法修習を経て、2001年西村総合法律事務所(現西村あさひ法律事務所)入所。 米国留学、NY州法律事務所勤務を経て2013年パートナー就任。 2018年退所、株式会社リセ設立。
本セミナーでは、実際に起こってしまった契約書のトラブル実例について『どのような状況にて発生してしまったのか』、また『避ける方法はあったのか』など、弁護士がわかりやすく解説します。 また法務人数が限られる中小企業において契約書業務を安心安全に遂行するためのリーズナブルな契約書AIレビュー支援ツール「LeCHECK(リチェック)」の具体的な活用法も徹底解説します。
株式会社マネーフォワードクラウド経費本部 エンタープライズセールス部 部長大堀 宏章 氏
20代より広告代理店や外資メーカーにてセールス活動に従事。前職で大手飲食企業向けのエンタープライズ領域のセールスマネージャーを経験し、2021年2月マネーフォワードに参画。フィールドセールス部の責任者を経て、エンタープライズセールス部の責任者として従事。
株式会社マネーフォワードクラウド経費本部 エンタープライズセールス部 部長大堀 宏章 氏
20代より広告代理店や外資メーカーにてセールス活動に従事。前職で大手飲食企業向けのエンタープライズ領域のセールスマネージャーを経験し、2021年2月マネーフォワードに参画。フィールドセールス部の責任者を経て、エンタープライズセールス部の責任者として従事。
本来すべき業務の間に挟まり時間が取られている、月末の締めがすぐに終わらず状況が見れないなど経費精算のお悩みがあるかと思います。本セッションでは、システムの紹介とともに、導入企業様事例から経費精算DXによってお悩みを解決した方法をご紹介します。
株式会社ロッテベンチャーズ・ジャパン澤田 貴司 氏
上智大学卒業後、伊藤忠商事入社。同社にて米国セブン-イレブンの買収等を手がけた後、株式会社ファーストリテイリング入社。同社副社長も務める。
株式会社リヴァンプ創業者、株式会社ファミリーマート社長などを経て、2022年4月より業務開始した株式会社ロッテホールディングス100%出資子会社であるロッテベンチャーズ・ジャパンの代表取締役会長に就任。
株式会社ロッテベンチャーズ・ジャパン代表取締役会長澤田 貴司 氏
上智大学卒業後、伊藤忠商事入社。同社にて米国セブン-イレブンの買収等を手がけた後、株式会社ファーストリテイリング入社。同社副社長も務める。
株式会社リヴァンプ創業者、株式会社ファミリーマート社長などを経て、2022年4月より業務開始した株式会社ロッテホールディングス100%出資子会社であるロッテベンチャーズ・ジャパンの代表取締役会長に就任。
ファーストリテイリング副社長をはじめとして他企業の社外取締役を務めた経験も持ち、さらには自身で起業もするなど、多種多様な世界で経営に携わってきた澤田氏。ファミリーマートの社長就任時には社長研修を自ら受け、
店舗スタッフとの交流も図るなど、徹底的な「現場主義」で組織を率いてきました。
数々の功績を残している同氏ですが、当然ながら、その裏側では難しい決断も。
果たして澤田氏はビジネスのセンターピンをどこに置き、苦難に直面した時、どのようなマインドセットで決断を下してきたのでしょうか。
ご自身の経験談を交えてお話しいただきます。
旭酒造株式会社会長桜井 博志 氏
1950年山口県周東町(現岩国市)生まれ。73年に松山商科大学(現松山大学)を卒業後、西宮酒造(現日本盛)での修行を経て、76年旭酒造入社。その後先代である父と対立して退社。父の急逝を受けて84年に家業に戻り、純米大吟醸「獺祭」を軸に経営再建を図る。社員による四季醸造など次々と業界の常識を破り成長を遂げている。
旭酒造株式会社会長桜井 博志 氏
1950年山口県周東町(現岩国市)生まれ。73年に松山商科大学(現松山大学)を卒業後、西宮酒造(現日本盛)での修行を経て、76年旭酒造入社。その後先代である父と対立して退社。父の急逝を受けて84年に家業に戻り、純米大吟醸「獺祭」を軸に経営再建を図る。社員による四季醸造など次々と業界の常識を破り成長を遂げている。
山口の山奥の小さな酒蔵である旭酒造。日本酒「獺祭(だっさい)」が純米大吟醸の販売量で日本一となり、アメリカやヨーロッパなど、世界30の国と地域への輸出拡大を果たした体験、逆境をチャンスに変えて成功した体験談
Sansan株式会社Sansan事業部 Product Marketingグループ
シニアプロダクトマーケティングマネジャー
鳴海 佑紀 氏
新卒でAIGグループに入社以来、保険業界やEC業界における、BtoB営業やマーケティング統括を担当。
2019年にSansanへ入社後は、新規プロダクトの推進プロジェクトに携わりPMFをミッションとする。中でも、エンタープライズマーケットにおける生産性の高い営業モデルづくりや社内イネーブルメント体制の構築などに注力している。
Sansan株式会社Sansan事業部 Product Marketingグループ
シニアプロダクトマーケティングマネジャー
鳴海 佑紀 氏
新卒でAIGグループに入社以来、保険業界やEC業界における、BtoB営業やマーケティング統括を担当。
2019年にSansanへ入社後は、新規プロダクトの推進プロジェクトに携わりPMFをミッションとする。中でも、エンタープライズマーケットにおける生産性の高い営業モデルづくりや社内イネーブルメント体制の構築などに注力している。
労働人口や労働時間の減少、国際競争の激化により営業生産性の向上は必要不可欠です。営業生産性向上の最大のポイントは「顧客を知るための情報収集や情報整理の業務効率化」にあります。しかし、顧客を理解するのに必要な情報は多岐にわたり、それらを蓄積し、分析することは容易ではありません。本セミナーでは、Sansan株式会社における具体的取り組みを交え、データを活用した営業生産性向上の手法についてご紹介します。
東急不動産ホールディングス株式会社グループDX推進部 統括部長青木 貴弘 氏
1994年東急不動産入社。入社以来商業施設、オフィス、ホテル、住宅など幅広いジャンルの不動産開発に携わる。2020年よりDX部門にシフトし、ホールディング全体のDX戦略策定、インフラ基盤更新や人材育成、獲得等を進め、ホールディングス各社各事業でのDX実装による新たな価値創造を推進中。
東急不動産ホールディングス株式会社グループDX推進部 統括部長青木 貴弘 氏
1994年東急不動産入社。入社以来商業施設、オフィス、ホテル、住宅など幅広いジャンルの不動産開発に携わる。2020年よりDX部門にシフトし、ホールディング全体のDX戦略策定、インフラ基盤更新や人材育成、獲得等を進め、ホールディングス各社各事業でのDX実装による新たな価値創造を推進中。
東急不動産HDは、デジタル時代の価値創造・いきいきと輝ける未来づくりをビジョンに掲げ、デジタルフュージョンに取り組んでいます。本講演では、効率化の先にある顧客体験の向上やイノベーションによる事業変革、都市OSといったまちづくりDXを通して実現する価値創造の取り組み事例、人財獲得・育成についてお話しします。
株式会社セゾン情報システムズマーケティング部 ソリューションマーケティング マネージャー川田 容志 氏
現実的なデータドリブン経営に必要となる基盤とは
~ポイントは現場がデータ活用し自走すること~
株式会社セゾン情報システムズマーケティング部 ソリューションマーケティング マネージャー川田 容志 氏
セゾン情報システムズ入社後、パートナービジネス担当を経て、2016年からIoT事業開発を担当。製品企画からビジネスディベロップメント、お客様のIoTプロジェクトの支援を実施。現在はファイル連携・データ連携関連製品のマーケティングを担当。IoT事業開発担当時代のお客様のデータ利活用プロジェクトの目的から伴走した様々な経験を元に、企業のデータ連携、データ活用の支援をしている。
データドリブンを実現するにはいくつかのステップで進める必要があると考えています。ファイル・データ連携で30年の歴史を持つHULFTのメーカーでもある弊社自身もデータドリブンを実施するために試行錯誤し、少しずつ成果が出てきました。要点となる「現場の自走」「データ連携」「データの流れのデザイン」「柔軟性を持ったIT基盤」について弊社事例も交えご紹介します。
電通デジタルは、国内最大規模の総合デジタルファームとして、2017年から「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査」を業界に先駆けて実施しています。本講演では、その最新結果(2022年度)に加えて、6年にわたる調査から浮かび上がってきた「DX成果創出と持続的成長に向けた8つのKSF」とそれを実践するためのDX最新アプローチについてご紹介します。
株式会社電通デジタル執行役員安田 裕美子 氏
株式会社電通デジタル
執行役員
安田 裕美子 氏
電通入社後、ビジネスプロデュースやデータドリブンマーケティング推進を経て、2016年に電通デジタルの設立に参画。DX領域の企業コンサルティング、事業のサービス化、ビジネスモデル変革支援、顧客接点構築、施策マネジメントなどに従事。2022年から現職。
株式会社電通デジタル
トランスフォーメーション領域
ビジネストランスフォーメーション部門
マーケティングイノベーションデザイン事業部
小橋 一隆 氏
電通入社後、営業部門にてメディア業務を担当後、2008年よりストラテジック・プランナーとして、幅広い業種のクライアントに対し、広告、ブランディング、デジタルマーケティング領域の戦略立案等の業務を推進。2022年電通デジタル出向以降は、ビジネストランスフォーメーション領域のコンサルティングサービスに従事。
株式会社電通デジタル執行役員安田 裕美子 氏
株式会社電通デジタル
執行役員
安田 裕美子 氏
電通入社後、ビジネスプロデュースやデータドリブンマーケティング推進を経て、2016年に電通デジタルの設立に参画。DX領域の企業コンサルティング、事業のサービス化、ビジネスモデル変革支援、顧客接点構築、施策マネジメントなどに従事。2022年から現職。
株式会社電通デジタル
トランスフォーメーション領域
ビジネストランスフォーメーション部門
マーケティングイノベーションデザイン事業部
小橋 一隆 氏
電通入社後、営業部門にてメディア業務を担当後、2008年よりストラテジック・プランナーとして、幅広い業種のクライアントに対し、広告、ブランディング、デジタルマーケティング領域の戦略立案等の業務を推進。2022年電通デジタル出向以降は、ビジネストランスフォーメーション領域のコンサルティングサービスに従事。
電通デジタルは、国内最大規模の総合デジタルファームとして、2017年から「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査」を業界に先駆けて実施しています。本講演では、その最新結果(2022年度)に加えて、6年にわたる調査から浮かび上がってきた「DX成果創出と持続的成長に向けた8つのKSF」とそれを実践するためのDX最新アプローチについてご紹介します。
株式会社ジーニーSFA/CRM事業本部 上級執行役員
SFA/CRM事業本部 事業CEO大橋 弘崇 氏
北海道大学卒業後、フリーランスを経てネット広告代理店に入社し、複数の新規事業の立ち上げを行う。2016年に株式会社ジーニーへ入社。2018年1月アドテクノロジー事業プロダクト企画部マネージャー、2019年4月プロダクトマネジメント管掌執行役員CPO、2022年4月SFA/CRM事業CEO就任。2023年4月上級執行役員就任。
株式会社ジーニーSFA/CRM事業本部 上級執行役員
SFA/CRM事業本部 事業CEO大橋 弘崇 氏
北海道大学卒業後、フリーランスを経てネット広告代理店に入社し、複数の新規事業の立ち上げを行う。2016年に株式会社ジーニーへ入社。2018年1月アドテクノロジー事業プロダクト企画部マネージャー、2019年4月プロダクトマネジメント管掌執行役員CPO、2022年4月SFA/CRM事業CEO就任。2023年4月上級執行役員就任。
営業データには、経営にとって、方針を検討するのに重要なヒントが隠されています。 しかし、多くの企業では営業のデータが十分に蓄積されず、活用しきれていない現状があります。 本セミナーでは、国産の営業管理ツールとしていち早くGPT-4を搭載したジーニーが、営業データの蓄積と、経営・マネジメント層の意思決定をサポートするツール活用法をご紹介します。
野村ホールディングス株式会社執行役員
デジタル・カンパニー長兼営業部門マーケティング担当
野村證券 常務池田 肇 氏
1990年野村證券入社。営業、人事、投資銀行部門に勤務した後、グループ広報部長に。8年間のグループ広報部長・担当役員時代に、広報、広告宣伝、ESG、金融経済教育、東京2020オリンピック・パラリンピック、社史編纂等に関わる。2019年4月より新設の未来共創カンパニーでカンパニー長を経て、2022年から現職。
野村ホールディングス株式会社池田 肇 氏執行役員
デジタル・カンパニー長兼営業部門マーケティング担当
野村證券 常務
1990年野村證券入社。営業、人事、投資銀行部門に勤務した後、グループ広報部長に。8年間のグループ広報部長・担当役員時代に、広報、広告宣伝、ESG、金融経済教育、東京2020オリンピック・パラリンピック、社史編纂等に関わる。2019年4月より新設の未来共創カンパニーでカンパニー長を経て、2022年から現職。
受け継がれる野村證券の「顧客第一の精神」は創業からまもなく100年。
その理念を様々なかたちで再現し続けています。
投資へ心理的ハードルを下げながらも身近に感じてもらうための資産運用アプリのリリースやOMOの推進など、
顧客に寄り添ったデジタル活用を積極的に行っています。
アフターコロナに差し掛かっているいま、どのようにデジタルとリアルを活用し、また、どのようなビジョンを持って顧客に寄り添っていくのか。
グループのデジタル関連のリソースを集約し重点領域を明確化しスピードアップして変革に取組んでいる「デジタルカンパニー」のトップ池田肇氏にTECH+編集長の星原が伺います。
The Breakthrough Company GO代表取締役 PR/CreativeDirector三浦 崇宏 氏
The Breakthrough Company GO 代表取締役PR/CreativeDirector。2007年 博報堂入社、マーケティング・PR・クリエイティブの3領域を経験、TBWA \HAKUHODOを経て2017年独立。
「表現をつくるのではなく、現象を起こすのが仕事」が信条。Cannes Lions、PRアワードグランプリ、ACC TOKYO CREATIVITY AWARDS グランプリ/総務大臣賞など受賞多数。
The Breakthrough Company GO代表取締役 PR/CreativeDirector三浦 崇宏 氏
The Breakthrough Company GO 代表取締役PR/CreativeDirector。2007年 博報堂入社、マーケティング・PR・クリエイティブの3領域を経験、TBWA \HAKUHODOを経て2017年独立。
「表現をつくるのではなく、現象を起こすのが仕事」が信条。Cannes Lions、PRアワードグランプリ、ACC TOKYO CREATIVITY AWARDS グランプリ/総務大臣賞など受賞多数。
設立6年でファミリーマート、KOSE、JINSなど国内の名だたる企業のマーケティング・ブランディングをサポートしてきた『事業クリエイティブ』の専門集団The Breakthrough Company GO。代表の三浦が、SDGs・AI・DXなど著しく変化し続けるビジネス環境において、成長し続ける原動力としての『クリエイティブ』について語ります。
Sky株式会社
ICTソリューション事業部
システムサポート部山本 咲織 氏
2021年、Sky株式会社入社。 インストラクターチームに所属し、SKYSEA Client Viewをはじめとした自社商品導入時の操作説明や導入検討段階の顧客に向けたプレゼンテーション、 デモンストレーション業務に従事。 顧客の運用課題解決に向け自社商品を活用したご提案、サポートに取り組む。
Sky株式会社
ICTソリューション事業部
システムサポート部山本 咲織 氏
2021年、Sky株式会社入社。 インストラクターチームに所属し、SKYSEA Client Viewをはじめとした自社商品導入時の操作説明や導入検討段階の顧客に向けたプレゼンテーション、 デモンストレーション業務に従事。 顧客の運用課題解決に向け自社商品を活用したご提案、サポートに取り組む。
従来より、名刺は個人で管理することが通例とされており、その情報は属人化されています。しかし、業務で得た名刺情報を会社の資産と考え、組織全体で共有することで、戦略的な営業ツールとして活用できます。属人化しがちだった顧客との接点などの情報をデータ化することで、組織全体で共有でき、営業やマーケティング活動に生かすことができます。データを活用した戦略的な営業手法など名刺によるDX実現をご紹介します。
ENEOSホールディングス株式会社
ENEOS株式会社取締役 副社長執行役員 CDO椎名 秀樹 氏
1985年日本石油入社(現 ENEOS(株))。製油所3か所で技術企画業務、製造現場業務を担当し、またシンガポールで石油トレーディングを経験。その後、本社で需給計画業務、2014年にIT統括業務に従事した後、2016年より供給部門の長に就き、現場目線でのデジタル化をデザイン・推進。2021年に経営企画管掌常務を経て、2022年4月より現職。
ENEOSホールディングス株式会社
ENEOS株式会社取締役 副社長執行役員 CDO椎名 秀樹 氏
1985年日本石油入社(現 ENEOS(株))。製油所3か所で技術企画業務、製造現場業務を担当し、またシンガポールで石油トレーディングを経験。その後、本社で需給計画業務、2014年にIT統括業務に従事した後、2016年より供給部門の長に就き、現場目線でのデジタル化をデザイン・推進。2021年に経営企画管掌常務を経て、2022年4月より現職。
事業環境の転換期にある当社は、抜本的な業務改善や新たなビジネスモデル創出に社を挙げて取り組んでいます。新たな中期経営計画の起点となる 2023年度は、経営基盤を強化すべく、デジタル技術の活用を重要施策と位置づけ、「ENEOSデジタル戦略」を策定しました。本講演では、これまでの取り組みとデジタル戦略の概要についてご紹介します。
Denodo Technologies 株式会社リージョナル・バイスプレジデント&ジャパン・ゼネラルマネージャー中山 尚美 氏
2001年日本IBMに入社。メガバンクなどのお客様を中心に担当。2012年にUS本社に赴任。Client Executiveとして担当。日米のGlobal案件のDealをClose。2015年からGlobal Business Service 保険事業の営業部長。2018年よりDenodoの日本法人営業本部長、2022年よりリージョナル・バイスプレジデント&ジャパン・ゼネラルマネージャー(現職)。
Denodo Technologies 株式会社リージョナル・バイスプレジデント&ジャパン・ゼネラルマネージャー中山 尚美 氏
2001年日本IBMに入社。メガバンクなどのお客様を中心に担当。2012年にUS本社に赴任。Client Executiveとして担当。日米のGlobal案件のDealをClose。2015年からGlobal Business Service 保険事業の営業部長。2018年よりDenodoの日本法人営業本部長、2022年よりリージョナル・バイスプレジデント&ジャパン・ゼネラルマネージャー(現職)。
DX、データドリブンなどデータ活用が注目され、分散する多種多様なデータを迅速に統合し活用していくことが競争優位を確立する1つの選択肢となっています。物理的にデータを集めるのではなく、論理的に収集・管理・統合し活用する”論理ファースト”というアプローチにより、新規ビジネスや新規サービスの創出を迅速化し利益に結びつけている国内外の事例およびそれを可能にするデータ基盤、アーキテクチャをご紹介します。
Amazon Japan G.K.Audible カントリーマネージャー逢阪 志麻 氏
Audible(オーディブル)の日本向けサービスの拡大やプレミアムで革新的な音声エンターテイメントの開発などを推進し、グローバルチームと緊密に連携しながらオーディブルの日本での事業を統括している。
それ以前は、ブランドおよびカスタマーエクスペリエンスのマーケティングを担当し、日本事業のマーケティングおよびコンテンツの事業戦略を構築していた。また、アジア太平洋地域における Audible の法律顧問も務めた経験も持っている。
アマゾンに入社する前は、ニューヨークの法律事務所である Paul, Weiss,Rifkind, Wharton & Garrisonに12年間勤務し、ニューヨークと東京の両オフィスで企業のM&Aや証券関連の弁護士として活躍していた。日本と米国のクライアントを代理して、インバウンドおよびアウトバウンドの買収、合併、ジョイントベンチャー、有価証券の売却、ライセンス契約、その他企業活動の全般において取引を行ってきた。
Amazon Japan G.K.Audible カントリーマネージャー逢阪 志麻 氏
Audible(オーディブル)の日本向けサービスの拡大やプレミアムで革新的な音声エンターテイメントの開発などを推進し、グローバルチームと緊密に連携しながらオーディブルの日本での事業を統括している。
それ以前は、ブランドおよびカスタマーエクスペリエンスのマーケティングを担当し、日本事業のマーケティングおよびコンテンツの事業戦略を構築していた。また、アジア太平洋地域における Audible の法律顧問も務めた経験も持っている。
アマゾンに入社する前は、ニューヨークの法律事務所である Paul, Weiss,Rifkind, Wharton & Garrisonに12年間勤務し、ニューヨークと東京の両オフィスで企業のM&Aや証券関連の弁護士として活躍していた。日本と米国のクライアントを代理して、インバウンドおよびアウトバウンドの買収、合併、ジョイントベンチャー、有価証券の売却、ライセンス契約、その他企業活動の全般において取引を行ってきた。
創設当時からデジタルでコンテンツを提供してきた Audible の歴史と変革について、お伝えします。
パナソニック ホールディングス株式会社名誉技監 ESL 研究所 所長
京都大学 特命教授大嶋 光昭 氏
日本を代表するシリアル・イノベーター。出口戦略に基づき、手振れ補正や5G携帯通信など11件の重要技術の基本特許を発明。開発から事業化まで手がける。登録特許1300件。特許ライセンス収入は400億円。興した新規事業の累計営業利益は3000億円(売り上げ換算6兆円)。受賞:恩賜発明賞、紫綬褒章、旭日小綬章、他の発明:ジャイロ、海賊版防止
パナソニック ホールディングス株式会社名誉技監 ESL 研究所 所長
京都大学 特命教授大嶋 光昭 氏
日本を代表するシリアル・イノベーター。出口戦略に基づき、手振れ補正や5G携帯通信など11件の重要技術の基本特許を発明。開発から事業化まで手がける。登録特許1300件。特許ライセンス収入は400億円。興した新規事業の累計営業利益は3000億円(売り上げ換算6兆円)。受賞:恩賜発明賞、紫綬褒章、旭日小綬章、他の発明:ジャイロ、海賊版防止
“2 段階の出口戦略”により破壊型イノベーション型の技術開発テーマをスケールさせ、年商数千億円規模の大型事業立ち上げに成功。これを複数回実施し、関連事業の累計営業利益は 3000 億円、年商換算で 6 兆円にも及ぶ。日本において今後 20年間は成熟企業におけるイノベーションが主流になると考えており、その際に重要な“出口戦略”について述べる。
※スケジュールおよびセッション内容は予告なしに変更になる場合があります。
セミナーについてのお申し込み・ご不明点はこちらからお問い合わせください。
※セミナーの講演者や講演内容、講演時間は都合により変更となる場合がございますのであらかじめご了承ください。