システム障害は発生する前提で備える時代にシフト。金融庁のレポートが示すITレジリエンス強化の勘所とは

金融庁がITレジリエンスを重視する姿勢を鮮明にしている。背景には、マルチクラウドやマイクロサービス化の進展によるシステムの複雑化とブラックボックス化がある。こうした環境では、障害の予兆検知や原因特定が極めて困難になり、一度発生した障害は長期化しやすい。

実際、近年の障害原因の70%超はソフトウェアや人的要因に起因しており、従来のハードウェア監視を中心としたアプローチでは対応しきれないのが実情だ。誰もシステム全体を把握できないこの状況は、いまや経営を揺るがしかねないリスクとなっている。

New Relic　提供資料
金融庁レポートが問う「障害長期化」の真犯人とは?
＞ ＞ 動画の視聴はこちら

監視から観測へのパラダイムシフト

システム障害への対応が長期化する要因としては、システム視点のみの監視、コンポーネントごとの個別最適化されたツール、膨大なログの中から手作業で原因を探す属人的な調査などが挙げられる。こうした旧来の「監視」から脱却し、システム全体の状態を多角的に捉える「観測」（オブザーバビリティ）へ転換する取り組みは、もはや不可欠といえる。

例えばユーザーの操作からバックエンドのインフラまで、一連のトランザクションを追跡・可視化する環境が構築できれば、問題の予兆をプロアクティブに検知し、影響範囲を即座に把握できる。これにより、根本的な原因の特定に要する時間を劇的に短縮することが可能だ。

*　　*　　*

リンク先で閲覧できる動画コンテンツでは、金融庁が求めるITレジリエンス強化において不可欠な「ユーザー視点への転換」「トランザクション追跡」「システム全体の観測」という3つのアプローチを解説している。SBI新生銀行が障害特定時間を大幅に短縮した事例や、平均修復時間（MTTR）を短縮しサービス品質を向上させるソリューションも確認できるので、ぜひ参考にしてほしい。

動画のご案内

New Relic　提供資料
金融庁レポートが問う「障害長期化」の真犯人とは?
＞ ＞ 動画の視聴はこちら

[PR]提供：New Relic