日本の中堅企業はITインフラをオンプレミス中心、クラウド中心、ハイブリッドなど、さまざまな構成で運用しているが、その多くで監視体制が分断されている上、そもそも監視に割ける人数も限られている。
組織はモニタリングの重要性を把握しているものの、業務の属人化が激しく、例えば職人的なエンジニアが1～2人で何百台、何千台ものITインフラを監視しているケースも見受けられる。そのためトラブルの発生時でも迅速的な対応は困難といえる。
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日本のMid Marketにおけるオブザーバビリティの課題と「モニタリングのモダン化」に踏み出すためのヒントをDatadogのセールスエンジニアが解説
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求められる「監視の民主化」
こうしたレガシーなモニタリング環境から脱却し、モダン化を進めるには「監視の民主化」が求められる。属人化していた監視業務をより多くの人員で担当できるようになれば、ノウハウも組織に蓄積されることだろう。
その際は、ITインフラだけでなくネットワークやセキュリティなど、さまざまな環境を横断的にモニタリングすることが重要だ。これにより、単なるモニタリングではなく、オブザーバビリティ（システム全体を横断的に可視化し複雑な課題でも把握・分析できる能力）を加速できる。
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リンク先から閲覧できる資料では、従業員規模1,000～5,000人の日本企業を例に、レガシー化した監視体制の課題を明らかにしている。モニタリング環境をモダン化し、オブザーバビリティを加速するためのアプローチについても解説しているので、ぜひご覧いただきたい。
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