アピ、健食受託製造最大手、顧客企業・製品ごとに差別化された健康食品を開発・製造し高評価

健康食品受託製造最大手のアピは、差別化された「ヒットする可能性が高い健康食品」を開発・製造する総合力が、高く評価されている。幅広い剤形の受託製造に対応できるのはもちろん、エビデンスに基づいた、最適な製品設計の提案も同社の得意とするところだ。機能性表示食品の開発支援にも注力しており、多数の実績を挙げている。多様な原料加工の技術も持っており、クライアントの製品の、圧倒的な差別化につながっている。

<幅広い剤形に対応可能、ブローパックは2023年夏増産へ>

同社では、錠剤から顆粒、粉末、ソフト・ハードカプセル、各種ドリンク・ゼリーまで、幅広い剤形の健康食品をすべて自社設備で製造できる体制を整えている。

ドリンクを一つとっても、大ビン(180~900ミリリットル)・小ビン(30、50、100ミリリットル)だけでなく、アルミ缶(100ミリリットル)、ブローパック(0.5~20ミリリットル)、液体三方(3~50ミリリットル)、小型ペットボトル「リトルPET」(50、65、100ミリリットル)も含め幅広く対応できる。

リトルPETは、肉厚で高級感を演出できる小型ペットボトル容器。機能性飲料の差別化に貢献することから人気が高いという。

2023年夏には、ブローパックの生産体制の拡充も計画しているという。

同社の充実した開発提案力を下支えしているのが、作用機序(メカニズム)に着目し、エビデンスベースで処方設計・製品開発を行うプロジェクト「APIs CF(以下CF、アピズシーエフ、コンセプトフォーミュレーション)」だ。CFを活用することにより、エビデンスに基づいた、最適な製品設計が可能になるという。

製品コンセプト・訴求点・販路・顧客ターゲットなどに合った、差別化された、最適な処方・配合素材を、迅速に提案できるようにするのがCFの目的だという。CFでは、健康・美容に関する悩み・コンセプト別に、作用機序を、提案資料の形でまとめ、分かりやすく〝見える化〟する。CFの制作は、同社の専門研究員が学術論文などのエビデンスに基づき行う。製品の差別化に大きく貢献する取り組みだという。

新商品の開発はもちろん、既存製品のリニューアルやバージョンアップ、バリエーション展開としての引き合いも多いという。

<機能性表示食品開発の総合支援体制整備>

同社では、機能性表示食品の総合支援体制も整えている。機能性原料やSRの調査・探索から、商品の開発、申請手続きに至るまでを、ワンストップでフルサポートでき、機能性表示食品の開発・製造支援において膨大な実績を蓄積している。その象徴ともいえるのが、機能性表示食品制度に対応した独自SR(研究レビュー)を制作するプロジェクト「APIs SR(アピズエスアール)」だ。同社の独自SRは、商品設計の自由度が高まる点も好評だという。

「APIs SR」は、「機能性表示食品を迅速に製品化したい」「独自性の高い機能性表示食品を開発したい」という企業のニーズに応える取り組みだ。SRを自社で制作することにより、原料の選択肢が広がる。その結果、機能性表示食品開発のコストダウンにつながる可能性もあるという。

「APIs SR」のバリエーションの幅は着実に広がっている。複数の機能性を訴求できる機能性表示食品の届け出受理も着々と増えている。

美容分野では、「紫外線」「弾力」「潤い」「抗酸化」という四つのキーワード、三つのヘルスクレームをすべて表示に盛り込んだ機能性表示食品の開発にも成功。「APIs SR」の一環として「ウコンエキス」を機能性関与成分とし、「3つの膝機能のサポート」をうたう機能性表示食品の届け出も受理された。アピの独自SRが、クライアントの機能性表示食品に採用される実績も増えている。

既受理品と同内容の処方であれば、〝ゾロ品〟として迅速な届け出受理が期待できる。既受理品をベースに、処方に改変を加えることも可能。ゼロベースからの機能性表示食品の開発も、同社の得意とするところだ。

<多様な原料加工技術を駆使し、サプリの差別化に貢献>

同社では、多様な原料加工技術も持っており、差別化されたサプリの開発につながっている。独自の原料を新たに開発する提案も行える。

特定のクライアントのために、植物素材などから、独自性の高い機能性成分を抽出し、「留め型原料」を開発した実績も多数持つ。

同社では例えば、機能性原料に、①ナノマシンによる微粒子化②酵素処理によるペプチド化・低分子化③発酵法による機能性の向上④高圧乳化による油溶成分の水溶化――などの原料加工を施すことにより、差別化することを提案できる。

「微粒子化」や「低分子化」は、吸収性の向上につながる。「発酵」によって、機能性が大幅に高まるケースもあるという。付加価値のついた独自素材を配合することにより、最終製品の価値の大幅な向上を期待できる。

近年は、独自の加水分解設備も導入しており、アレルゲンフリー食品やPBF(プラントベースフード、植物性食品)の開発に役立つ技術としても注目されている。

これらの開発した新原料については、同社の研究拠点「長良川リサーチセンター」で、機能性・安全性のエビデンスを取得するといったことも可能だとしている。

・アピ

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