TOKYO BASE、中間期のEC売上は4.7%減 自社ECサイトの売上が減少

アパレル製造販売のTOKYO BASE(トウキョウベース)の2022年2‐7月期(中間期)におけるEC売上高は、前年同期比4.7%減の24億3500万円だった。実店舗に顧客が戻る中、自社ECサイトの売り上げが減少している。

 

自社ECサイトの売上高は、同13.8%減の7億8600万円だった。ECモールにおける売上高は、同0.4%増の16億4900万円だった。EC売上高における自社EC比率は、同3.4ポイント減の32.3%になった。

 

国内の実店舗の売上高は、同29.9%増の53億3000万円と拡大している。コロナ禍で抑制されていた人流が少しずつ戻ってきており、実店舗の売り上げを押し上げている。全体売上高におけるEC化率は、同3.9ポイント減の27.4%になった。

 

同社は中期的に売上高1000億円を目指している。EC売上高は300億円を目標としており、新規事業や大型M&Aなども検討している。