TERASSは9月2日、「住宅購入検討者に関する意識調査」の結果を発表した。同調査は4月11日~15日、一都三県の20~50代住宅購入検討者1,097名を対象に、インターネットで実施した。
調査によると、住宅購入検討者の約7割が「家探しはストレスだ」と感じていることがわかった。特に、年収が高く都心に住んでいる層(年収1,000万円から1,500万円)では、その割合が8割にもなる。このストレスの主な原因は、価格と希望条件のギャップであると考えられるという。
住み替え先エリアに関する調査では、都心に住む人の場合、家を探すエリアにも強いこだわりを持っていることもわかった。都心居住者のうち年収500~1,000万円未満の層は80%が都心部を希望するのに対し、年収1,500万円以上の層は96.1%が都心部を希望している。高収入の都心居住者ほど都心へのこだわりが強いことも明らかになった。
住宅購入検討者が現実的に検討している金額は、平均6,138万円だった。居住エリア別に見ると、都心に行くほど予算は高くなる傾向があり、都心居住者の平均予算は7,056万円と、全体平均より900万円以上高い。
しかしながら、2025年7月時点の東京23区中古マンション平均価格(70㎡)は1億477万円で、平均予算7,056万円と3,000万円を超えるギャップがある。こうした状況が、都心居住者の高い住宅検討ストレスの要因と考えられるという。
購入したい住居タイプは、新築戸建て住宅が全体の71.6%、新築マンションが全体の57.4%と、価格高騰が続く中でも新築志向は強かった。
住宅購入の主な動機としては、「より広い家に住みたい」(24.2%)が全体で最も多いが、年収1,000~1,500万円の都心居住者の最多回答は、「資産を持ちたい(=住宅を資産形成の手段と捉える)」だった。
住宅購入時に重視するポイントは、全体で「広さ・間取り」(27.3%)が最多で、「物件価格」(23.2%)、「エリア(市町村や駅)」(20.7%)が続いた。エリア別に見ると、都心居住者では「資産価値」への注目度が高くなり、特に年収1,000~1,500万円の層では「資産価値」が29.7%と最も高い。
住宅の検討への姿勢を前向きにするような事柄について聞くと、全体の33%が「外せない条件と妥協できる条件の整理がつくこと」と回答した。都心居住者の年収500~1,000万円の層は「不動産価格相場が今より下落すること」を期待するのに対し、年収1,000万円以上の層は「上昇する見通しが立つこと」を期待する傾向もある。
今後2~3年後の住宅ローン金利について尋ねたところ、約73%が「上がると思う」と回答した。内訳を見ると、「+1%未満」が27.9%、「+1%以上~2%未満」が25.6%となっている。年収が高い都心居住者ほど「今後金利は上がる」と予想する人の割合が高かった。








