米Intelは13日(現地時間)、2009年度の第3四半期(7-9月期)決算を発表した。減収減益だったが、パソコン需要の回復を追い風に、マイクロプロセッサとチップセットのユニット数が過去最高を記録。売上高・純利益ともにアナリストの予測を上回る好調な業績となった。
同四半期の売上高は94億ドルで、前年同期の102億ドルから8.1%減。前期から続くマイクロプロセッサのASP(平均販売価格)の下落が影響した形だ。前期比では14億ドルアップの17%増。第3四半期の対前期比の伸びとしては過去30年で最高だという。純利益は19億ドル (1株あたり33セント)で前年同期比7.8％減。営業利益は26億ドルで同16.8％減、粗利益率は57.6％だった。
製品別ではネットブックやMIDに採用されているAtomが好調で、Atomプロセッサと対応チップセットの売上高が4億1500万ドル(前期比15%増)に達した。グループ別ではモビリティグループが売上高41億ドルで前期比19%増、デジタルエンタープライズグループが49億ドルで同14%増だった。
「第3四半期の力強い業績は、人々の生活にコンピューティングが不可欠であることを示し、また景気回復をけん引する技術革新の重要性を証明している」とCEOのPaul Otellini氏。10月22日にWindows 7が一般発売となり、さらに32nmプロセス世代のマイクロプロセッサの登場が続く。ただしコンシューマ市場について堅調な伸びを見通す一方で、企業のIT投資支出の回復については依然として慎重な見方を崩していない。
第4四半期(10-12月期)については、売上高101億ドル(±4億ドル)、粗利益率62%(±3%)と予測している。
