PR提供：ブイキューブ

出先での仕事向けにプライベート空間を確保するため公共スペースの「テレキューブ」を法人契約して活用

2021/03/04 09:00

営業で出向いた先でテレワークをしたいと考えたとき、これまでであれば近隣のカフェを探したり、あるいはオフィスビルのオープンなロビーで仕事をしたりといったスタイルが一般的であったはずだ。もちろんメールの返信や簡単な書類整理くらいであれば、それでも問題はないだろう。しかしながら、顧客との打ち合わせや社内ミーティング、とりわけ機密性を有する商談など、コロナ禍で当たり前となりつつあるWeb会議となれば話は別だ。ソニーグループのマーケティングテクノロジー会社として広告配信サービスを提供するSMN株式会社は、街中の公共スペースに設置されたブイキューブ提供のスマートワークブース「テレキューブ」を法人会員として契約し、経営層も社員も共に活用している。

実際に使って感じた「テレキューブ」のメリット

SMN株式会社アドテクノロジー事業執行役員で、グループ会社のデジタル戦略パートナー、ネクスジェンデジタル株式会社代表取締役社長も兼任する谷本秀吉氏は、経営層でありながらクライアントとの打ち合わせにも積極的に参加している。あるとき、クライアントが入居するオフィスビルの1階にテレキューブが設置されているのを見かけた。

「ブイキューブがテレキューブを公共スペースに設置しているという話は以前から聞いていました。ただ、正直にいって最初は『誰が使うんだろう、Web会議なら会社でやればいいじゃないか』と思っていました」と振り返る谷本氏。ところが2020年4月、新型コロナウイルスの感染拡大防止のために政府から最初の緊急事態宣言が出されたことで、状況が変わる。クライアント先に直接訪問することが難しくなり、必然的にWeb会議が増加。その状況は宣言解除後も基本的に継続していた。

谷本氏は当初、自宅でテレワークを行うケースが多かったものの、次第にクライアントのもとへ出向く対面式の打ち合わせが少し復活し、その合間に外出先でWeb会議や資料作成をしなければならない機会が増えていた。「カフェなどのオープンスペースは、機密性の高いやり取りを含むWeb会議で使うには、どうしても限界があります。また、資料作成などの仕事もある程度は可能ですが、やはり集中するのは難しい。そこでテレキューブのことを思い出しました。こういった個室ブースなら打ち合わせや資料作成に使えるのでは、と気づき、ある日テレキューブを利用してみたのです」

実際に使ってみると、想像していた以上にプライベートな空間を確保でき、仕事がはかどることを実感した谷本氏。以降、訪問したクライアントの近くにあるテレキューブを長時間利用する機会が増えたという。「最近はやはりお客様とのWeb会議で利用するケースが最も多いですね。そのほかに資料作成も含め、“プライベートなオフィススペース”という感覚で頻繁に活用しています。長時間予約し、3時間以上連続で使用することも多いですね」と谷本氏は笑顔で話した。

オンラインインタビュー　：　谷本氏

もちろん、こうした仕事は自宅でもできないことはない。しかしながら、クライアント先を実際に訪問する機会もあるなかで顧客とのWeb会議が増え、リアルな訪問とWeb会議が連続して組まれるスケジュール設定も出てきた。さらにはWeb会議が突発的に入るケースもある。となると、自宅にいるままでスムーズに対処することは難しく、また緊急事態宣言解除後はオフィスへの出社人数の制限ができたため、自宅と会社以外の“サードプレイス”も必要になっていたと谷本氏。「さまざまな出先で、近い場所にあるテレキューブを柔軟に予約し、利用できるのが本当に便利です」と強調する。

“ユーザーの実感”から法人契約での導入を決定

一方、SMN株式会社の人事総務部総務課でオフィスのファシリティマネジメントを担当する石川玲子氏は、近年の会社の成長により社員数が増え、座席も不足気味になっていたことから、ゆくゆくはオフィススペースの拡張も視野に入れていたという。

「そのタイミングで緊急事態宣言が発出されたため、業務は在宅勤務が中心となり、オフィス拡張の機運はいったんリセットされました。宣言が解除されたあとも、社内の方針で以前のようには会社に出てこられなくなったのですが、常に自宅で仕事をしていると気持ちがリフレッシュできませんし、営業職のメンバーはクライアントを直接訪問する機会も少しずつ戻ってきたので、自宅やクライアントの近くで仕事ができるスペースを確保できないかと考えていました」

そのとき、谷本氏から「いいものがあるよ」と紹介されたのが、テレキューブだった。実はSMNグループでは、コロナ禍に関係なく、数年前からコワーキングスペースを法人契約し、おもに営業担当が利用していたという。「当社のお客様が渋谷エリアに多く、クライアント訪問の前後に、その近くで仕事をするケースが多くありました。ただ、仕事ができる落ち着いた場所を探すのは大変でしたし、とはいえ渋谷は賃料が高いためオフィスを借りるには相当なコストがかかってしまうので、コワーキングスペースを利用していたのです」と石川氏。そうした経緯から、クライアント先の近くなどで仕事用スペースを社員が活用する文化が社内である程度醸成されていたため、テレキューブを活用できると考えたという。

そこで、すでに自身がユーザーであった谷本氏から紹介を受け、同社ではテレキューブの利用に向けた検討をスタートする。その結果、従業員各自が個人会員として登録するのではなく、法人会員として登録する方法を選択し、2020年10月に利用を開始した。法人向けの利用プランには、利用可能な社員の範囲や使用時間などに応じていくつかのプランがあるが、同社はまず、実際にどれくらい利用されるのかを見極める意味も含め、ID無制限で従量制（15分250円）というミニマムプランでのスモールスタートを実施した。

オンラインインタビュー　：　石川氏

手軽にプライベート空間を利用できるメリット

利用開始から数カ月が経ち、同社でのテレキューブ活用はやはりクライアントが多い渋谷エリアなどが中心になっているという。

「おもしろいのは、営業部の社員だけでなく、谷本をはじめ経営層の利用が多いことです。やはり経営層となるとコンフィデンシャルな話をする機会が多いわけですが、いくらオフィスに人が少ない状況といっても、会議室のような空間でなければそういった話はしにくいですし、コワーキングスペースならなおさらです。ましてやコワーキングスペースの場合は、会議室を予約するために別途利用料を支払わなければなりません。経営層はともかく、一般の社員は二の足を踏みますよね」と石川氏。その点、テレキューブはさまざまな場所に設置されているという利便性に加えて、機密性の高い空間で打ち合わせをしたいというニーズに合致しているうえ、法人登録により請求書払いで社員が使いやすいところも利点だと指摘する。
ちなみに利用時間については、谷本氏のように長時間利用する人もいるものの、社員の間ではWeb会議やちょっとした仕事をこなすために1時間使うケースが現状では多いとのことだ。「以前はプライベートな空間を確保するためにカラオケボックスを使う社員もいたと聞いていますが、使いやすかったかは疑問が残ります。テレキューブは仕事向けに設計されているだけあって、機密性に加えて集中もしやすいと感じます」と谷本氏は導入のメリットを評価する。

今後のさらなる活用に向け期待感を示す

これからもテレキューブの活用を拡大していくにあたり、谷本氏からは「レストランやカフェで食事中に急きょWeb会議に参加しなければならないケースもあるので、そういった施設にも設置が増えるとさらに便利になると感じています。また、現在は設置場所の検索や予約をWebページから行う仕組みですが、アプリが登場すればもっと手軽になるので、リリースに期待しています」との要望が出された。石川氏も「アプリがリリースされれば社員の利用も一層増えると思います」と話した。

一方、オフィス内へのテレキューブ設置についても「現状ではスペースの問題があって設置は難しいのですが、将来的に社内のデッドスペースを有効活用できる状況がくれば、静寂なプライベート環境を提供してくれるテレキューブの導入は有力な検討対象になると考えています」と谷本氏は興味を示す。

最後に谷本氏は次のように語った。

「コロナ禍を契機に、あえて“タガが外れた”という表現をしますが、要するにこれまでの働き方の常識や慣習が大きく変わりました。そのタイミングでテレキューブの利用を始め、働きやすさはもちろん生産性も上がったと肌身で感じています。今後も経営者の立場から、テレキューブを積極的に活用していきたいですね」