多くの方が加入している医療保険。特に若い頃は保険料も安いので、保障内容をあまり理解しないで、なんとなくすすめられるままに加入しているケースがほとんどではないでしょうか？
医療保険に加入しても、ケガや病気で入院することがなかったので、給付金を請求することがなく、「ずっとそのままになってしまっている」なんてことはありませんか？
死亡保険などの生命保険が、ライフステージの変化に応じて、保障の見直しが必要になるのと同じように、医療保険も年齢の上昇とともに、保障内容の見直しが必要です。医療保険の商品内容は頻繁に改定が行われています。今加入している医療保険の保障内容はどうなっているのか、そして自分に必要な保障がついているのか、チェックしてみませんか？
この記事は「医療保険の見直しの必要か悩んでいる」「医療保険の見直しのタイミングを知りたい」「40代・50代・60代など年齢に応じた医療保険の見直しのポイントを知りたい」という方に向けた内容になっていますので是非ご参考ください。
まずは医療保険の種類やメリットを理解しよう！
国の公的医療保険と民間の医療保険がある
医療保険といってもその種類は1つではなく、大きく国の公的医療保険と民間の保険会社が取り扱う医療保険の２つに分けられます。
国の公的医療保険は、すべての国民が平等に医療保障の提供を受けられるよう設けられた制度で、国民は強制加入し、保険料を納付する義務があります。そして医療機関の窓口で保険証を提示することにより、年齢や所得に応じた一定の自己負担額で、医療保障を受けることができます。
一方、民間の医療保険は強制加入ではありません。公的医療保険ではカバーされない保障が欲しい方が任意に加入し、それぞれがリスクに応じた保険料を負担します。あらかじめとりきめられた支払事由に該当したときに、給付金などが支払われます。公的医療保険ではカバーできないリスクに対して、これを補完するのが民間の医療保険の役割といえます。
民間の医療保険に入るメリット
ここでは国の公的医療保険だけでなく、民間の保険会社が取り扱う医療保険に入るメリットをいくつか紹介します。「民間の保険会社は必要か？」と思っている人はぜひチェックしましょう。
公的医療保険の高額療養費制度では対象にならない費用をカバーできる
公的医療保険の高額療養費制度の対象になるのは、治療費（入院基本料、手術料、検査料、投薬料など）のうち、健康保険診療の範囲になるものだけです。入院諸費用としての「差額ベッド代」や「入院時の食事代」は対象外です。
そのほか「着替えや洗面用具などの身の周りのもの」や「お見舞いに来る家族の交通費」なども対象外になりますので、自己負担しなければなりません。
民間の医療保険に加入していれば、「入院給付金」や「手術給付金」などの各種給付金が支払われます。これにより、公的医療保険の高額療養費制度では対象にならない費用をカバーすることができます。
働けないことによる収入減をカバーできる
がん、脳血管疾患、心疾患などの重い病気になれば、退院しても今までどおりに働けないことが考えられます。
その場合、勤務時間を短縮するために雇用形態を変更しなければならなかったり、またはやむなく転職することにより、今までの収入が確保できなくなることが考えられます。また重度の後遺症により、働けなくなることがあるかもしれません。子どもの教育費や住宅ローンの支払いなどは、待ってくれないかもしれません。
民間の医療保険に加入していれば、「入院給付金」や「手術給付金」などの各種給付金が支払われます。これにより、働けないことによる収入減をカバーすることができます。
先進医療にかかる費用をカバーできる
がんの治療で用いられる「陽子線治療」や「重粒子線治療」などは先進医療といわれています。先進医療にかかる費用は全額自己負担となり、公的医療保険の高額療養費制度の対象外です。
また、先進医療は高度な医療技術を用いますので、全国の中でも限られた医療機関でしか対応してもらえません。そのため先進医療にかかる費用は、かなりの高額になります。がんは2人に1人がかか るともいわれており、がんの治療で「陽子線治療」や「重粒子線治療」を受けなければならない状態になることは十分に考えられます。
民間の医療保険に加入していれば、特約としてこの保障を付加し、給付金により、先進医療にかか る費用をカバーすることができます。
医療保険の見直しが必要な理由とは？
医療保険の種類やメリットを理解頂けたら、本題に入りましょう。医療保険の見直しがなぜ必要かという話です。以下で大きくその理由を2つ挙げてみます。
年齢や持病により必要な保障が変わるから
年齢の上昇や、高血圧や糖尿病などの持病の内容によって、医療保険に求める保障は変わります。そういう意味で医療保険も見直しは必要です。
がん・心疾患・脳血管疾患などの生活習慣病は、年齢の上昇とともに罹患するリスクが高まります。特に高血圧や糖尿病などの持病がある方にとっては、死につながることも考えられます。生活習慣病のリスクが高まれば、入院や手術をする可能性も高くなります。入院が長期化したり、高度な技術を使った手術が必要になれば、公的医療保険の高額療養費制度の利用により自己負担額が減らせるとはいえ、多額な費用がかかることが想定されます。
健康診断や人間ドックなどの結果を見て、生活習慣病のリスクが気になる方も多いでしょう。生活習慣病に特化した保障がある医療保険も発売されています。加入したままになっている医療保険はありませんか？ご自身のリスクに応じた医療保険に加入するためにも保障の見直しを行いましょう。
新しい条件のよい商品が見つかる可能性があるから
医療保険の商品改定は頻繁に行われており、医療保険の見直しをすることにより、さらに自分にピッタリの医療保険が見つかるかもしれません。
若い方に医療保険をおすすめする手法のひとつに、「保険料が安いから」という流れの説明があります。若いころは健康に対するリスクが低いので、そのとおりなのですが、付加されている保障も小さいことが考えられます。保障内容をよく理解しておらず、加入したままになっていると、年齢の上昇で健康リスクが高まることに対応できていないかもしれません。
医療保険の商品改定は頻繁に行われています。加入した当時にはなかった保障を取り扱っている医療保険があるはずです。ご自身のニーズに合わせた見直しを行いましょう。
医療保険の見直しのタイミングは？
では医療保険の見直しが必要と考えた時に、いつ見直しを行うのがよいのかについて、ここでは考えていきましょう。いくつか例を挙げてみます。
社会人になったタイミング
社会人になって就職したタイミングは、医療保険の見直しを行うよいタイミングです。学生時代に、ご自身で保険料を支払って医療保険に加入していたということは、ほとんどないでしょう。親が契約者となって保険料を支払って加入していたり、親が加入している保険の特約として加入しているといったケースが考えられます。
しかし、社会人になって自立したのですから、医療保険も、ご自身の判断で加入し、保険料も自ら負担するべきです。学生時代に加入していた医療保険は保険料が安いので、保障額も低いことが多いです。特に親が加入している保険の特約として加入している場合が該当します。
自立した社会人としてやっていくために、親に頼るのはやめて、万一の入院や手術のリスクに備えて、必要な保障のついた医療保険を選びましょう。親が契約者となって保険料を支払っていた場合には、契約者を親からご自分に変更すれば、通常は、引き続き同じ保障を受けられます。ただし、保障額の見直しは必要です。
結婚したタイミング
結婚したタイミングは、医療保険の見直しを行いましょう。ファイナンシャル・プランナーなどがライフプランを作る場合に、「結婚」は例外なく生命保険の保障の見直しの時期とされます。医療保険も同じです。
独身のときは自分ひとりのことを考えておけばよかったのですが、結婚すると、そうはいきません。万一、入院したり手術が必要になった場合には、想定外の費用がかかってきます。特に若いうちはまだ十分な貯蓄もありませんので、配偶者の生活のことも考えた備えが必要になります。そして、ご自分の医療保険だけでなく、配偶者の医療保険についても、ご夫婦で相談しながら、必要な保障について見直すとよいでしょう。
相手がどのような医療保険に加入しているのか、夫婦でお互いに確認しておくことが大切ですね。
子供が産まれたタイミング
子どもが生まれた時も、医療保険の見直しをする人が多いタイミングです。家族が増えるので、ご自身に万一のことがあった場合の備えとして、生命保険の保障の見直しをする人も多いですが、同時に医療保険についても見直しを行いましょう。
どうしても生命保険の保障の見直しの方に気持ちがいってしまいがちですが、医療保険とは保障の内容が異なります。子どもが生まれたときには、どちらの保障についても見直しも必要です。
ただ、納得のいく保障の見直しを考えたとしても、保険料を支払うことができなければ実現できません。家計を圧迫しないような保険の加入を考える必要がありますね。また、子どもがケガや病気で入院したり手術が必要になることも考えられます。生まれてくる子どもにも、成長にあわせた医療保険による保障が必要ですね。
40代になったタイミング
40歳代になる節目のタイミングも医療保険の見直しが多い時期の1つです。一般的にですが、40歳代は働き盛りの年代として、会社の中でも重要なポジションを任され、心身ともにより一層の負荷がかかってきます。その影響もあり、がん・心疾患・脳血管疾患などの生活習慣病を罹患する方の割合が増えます。
若い頃に加入した医療保険をそのままにしていると、いざというときに「保障が足りない！」などという事態が起こりかねません。高血圧や糖尿病などの持病のある方や健康診断・人間ドックの結果で指摘を受けた方は特に注意が必要です。「もっと生活習慣病に特化した保障内容にする」など、ご自身の健康に対する不安が解消できるような保障の見直しを行いましょう。
会社員から自営業者になったタイミング
会社員から自営業者になった時は、ぜひ医療保険の見直しを行いましょう。会社員であれば、ケガや病気で万一の場合、公的医療保険や労災保険、そして会社からの保障があります。一方、自営業者は会社員に比べると保障が不足します。ご自身に万一のことがあった場合の備えは、会社員以上に行っておく必要があります。
会社員は入院により働けなくなっても、一定期間は給料がもらえます。しかし、自営業者はそういうわけにはいきません。入院により働けなくなっても、誰も保障してくれないので、ご自身で備えるしかないのです。会社員から自営業者になったタイミングは、支払える保険料には限りがあるものの、保障の見直しを行い、会社員よりも厚い保障を考える必要があります。
医療保険の見直しのポイントは？
「医療保険の見直しは必要か？」という悩みに対して、上記のように様々な理由やタイミングでその必要性をご理解頂けたのではないでしょうか。
では医療保険の見直しを実際に行う際に、どういうポイントに気を付ければいいのか？という点についてここでは紹介していきます。以下で紹介するポイントが全てではないですが、見直しの際のチェック項目にはぜひ入れてみてください。
まずは今の自分に必要な保障がついているか確認
40歳代から、がん・心疾患・脳血管疾患などの生活習慣病の罹患リスクが高くなります。また、高血圧や糖尿病などの持病がある方もいらっしゃいます。年齢の上昇以外にも生活習慣や持って生まれた体質などにより、それぞれに抱える健康上のリスクは異なります。つまり、人それぞれのバックボーンや年齢・タイミング等によって必要とされる保障が異なってくるのです。
若い頃に加入したままになっていますと「いざというときに必要な保障がない！」ということにもなりかねません。「生活習慣病に特化した保障」、「がんの治療に特化した保障」など、今加入している医療保険に必要な保障がついているか、まずは確認してみましょう。
家計を圧迫しない保険料の支払いなのか確認
定期的に医療保険の加入内容をチェックして保障の見直しを行うことは、とても大切なことです。しかし、保障を充実させたいばかりに、保険料の高い医療保険に加入してしまい、家計を圧迫することになっては本末転倒です。
現在の経済環境では、給与アップによる収入増は、あまり期待できません。にもかかわらず、子どもの教育、住宅ローンの返済や老後生活など、お金のかかるライフイベントを、いくつもこなしていかなければなりません。世帯収入に見合ったやりくりが求められます。
万一に備えてのしっかりとした保障は必要ですが、加入している保険は医療保険だけではありません。保障の見直しにあたっては、保険料の支払いによって家計を圧迫させないことが大切です。
入院給付金日額は適切な金額に設定
「入院給付金日額をいくらにすればよいか？」は、民間の医療保険に加入する際に最も基本になる項目です。
そもそも民間の医療保険の役割は、公的医療保険ではカバーできないリスクを補完することです。入院や手術で高額な医療費がかかっても、公的医療保険の高額療養費制度を利用すれば、医療費の負担を抑えることができます。しかし、入院諸費用としての「差額ベッド代」や「入院時の食事代」、そのほか「着替えや洗面用具などの身の周りのもの」や「お見舞いに来る家族の交通費」などは高額療養費制度の対象外なので、自己負担しなければなりません。自己負担しなければならない費用を民間の医療保険でカバーするようにしましょう。
そのためには「入院給付金日額をいくらにすればよいか？」ということが重要になってきます。それぞれにニーズが異なりますので、適切な入院給付金日額の設定にあたっては、ファイナンシャル・プランナー（FP）に相談するのも得策です。
加入済みの医療保険を解約しないで活かせないかは検討しよう
一般的に医療保険の保障内容を見直す際には、「今加入している医療保険を解約して、新しい医療保険に入り直す」ということを考えます。でも、ちょっと待ってください。ご自身に必要な保障を確保するために、「今加入している医療保険を解約しないで活かし、不足している保障をカバーする医療保険に新たに加入する」ということも考えてみましょう。
通常、医療保険の保険料は年齢の上昇とともに上がります。また、健康状態から希望する医療保険に新たに加入できないことも考えられます。「今加入している医療保険を解約して、新しい医療保険に入り直す」ということには、デメリットの面があることを理解しておきましょう。今までずっと保険料を支払って付保してきた保障を有効に活用しましょう。こういった点もファイナンシャル・プランナー（FP）に相談するメリットはあるでしょう。
「終身型」と「定期型」はニーズに合わせて選択
医療保険には保険期間が生涯にわたる「終身型」と、10年や15年など一定期間の「定期型」があります。「終身型」は保障が生涯にわたり続き、保険料は加入後ずっと変わりませんが、毎月の保険料は「定期型」よりも高くなります。一方、「定期型」は保障が一定期間であるため、毎月の保険料は「終身型」よりも安くなります。
「定期型」も更新すれば保障を続けることができますが、更新時には年齢があがっているので、通常、保険料も上がります。支払う保険料を合計でみた場合、通常、「終身型」の方が安くなります。「保険料が変わらないまま、生涯にわたる保障がほしい」ということであれば「終身型」。「10年ごとに保障を見直したい、子どもが独立するまでの期間だけ保障が欲しい、保険料はできるだけ安くしたい」ということであれば「定期型」。ご自身のニーズにあわせて選択しましょう。
年代別の医療保険の見直しのポイント
ここでは20代・30代から40代・50代・60代・70代まで「年代別の医療保険の見直しのポイント」をまとめてみました。
20代の医療保険見直しのポイント
最低限の保障を確保し、将来の保障の見直しに備えましょう
20代は、他の年代に比べてケガや病気のリスクが低いので「保険料が安い」です。とはいえ、ケガや病気のリスクとは無縁ではありません。最低限の保障は確保しておくとよいでしょう。男性は他の年代に比べて、スポーツなどでケガをするリスクが高いですし、女性は結婚により、妊娠や出産のために入院ということが考えられます。また、就職や結婚などによる生活環境の変化で精神的な疾患を患うケースも多くなっています。
まだ社会人になったばかりなので、「十分な貯蓄がある」という方は少ないはずです。万一、ケガや病気で入院したり手術が必要になり、想定外の医療費負担が発生してしまうと、経済的なダメージは大きくなります。保険料の負担が軽い「定期型」でもよいので、医療保険で最低限の保障を確保することを考えてみませんか？
30代の医療保険見直しのポイント
自分に必要な保障を把握し、早めに加入しましょう！
30代になると仕事にも慣れて、20代に比べて、より責任の重い仕事を任され、結婚や子どもの誕生により、仕事と家庭の両面で責任が重くなります。それぞれに大きな環境の変化があり、抱えるニーズも異なってきます。そして、体への負担や精神的ストレスにより健康へのダメージが大きくなります。また、がん・心疾患・脳血管疾患などの生活習慣病の罹患リスクが少しずつ上昇してくる世代でもあります。特に女性は「乳がんの罹患リスクが急速に高まる世代」です。
30代は、いろいろとお金がかかる世代でありながら、十分な貯蓄がある方は少ないでしょう。公的医療保険もありますが、これだけでは保障は十分とは言えません。医療保険は、健康な若いうちに加入した方が保険料の負担が安く済みます。いざ加入しようと思っても、健康状態により加入できないこともよくある話です。30代のうちから生活習慣病や乳がんへの早めの備えが大切です。
40代の医療保険見直しのポイント
家族への保障である生命保険とのバランスを考えながら医療保険の見直しを
40代は30代に比べ、生活習慣病のリスクがさらに高まります。このため、医療保険へのニーズも高まります。特に女性は乳がんなどの女性特有の病気に罹患する割合が高くなるので備えが必要です。
そして40代は、子どもの教育費や住宅ローンの返済など多くの費用がかかる世代です。ご自身に万一のことがあったときの家族への保障として、死亡保障の生命保険についても保障の見直しが必要です。家族がいれば、とにかくお金のかかる世代なので、医療保険で治療費をカバーすることができれば、家計へのダメージをおさえることができます。
死亡保障の生命保険と医療保険による保障、どちらも大切ですが、家計を圧迫しないよう、保険料の負担可能額を考えて加入することが大切です。
50代の医療保険見直しのポイント
自分への保障を厚くする見直しがおすすめ
50代は、まだまだお金のかかる世代ですが、子どもの教育費や住宅ローンの返済に目途が立ってくる時期です。保障を見直す時期としては、よい機会ですね。
40代は家族への保障が中心でしたが、50代は自分への保障を厚くすることを考えましょう。年齢の上昇とともに健康上の不安が増し、入院リスクも高まります。医療保険は老後の医療費をカバーするうえで、大きな役割を果たしてくれます。
50代での医療保険の新規加入は保険料が高くなります。現在加入している医療保険を解約して入り直すのではなく、今の保障を活かし、不足分を補完するような見直しも検討しましょう。「老後の自分への保障を厚くする」という視点から、介護保険への加入を検討してみてもよいでしょう。
60代の医療保険見直しのポイント
資産、収入と相談しながら見直しを！
60代になると、子どもが独立しているケースがほとんどなので、家族への保障については、それほど重きを置いて考えなくてもよいでしょう。むしろ重い病気への罹患率が高まるので、ご自身の医療費がかさむことの方が気になります。
原則として60代半ばからは年金を受給することができます。年金がありますので、これまでのような、「医療保険から支給される給付金で、家計の負担を軽減する」ということは、強い意味を持たないかもしれません。
しかし年金があるとはいえ、十分な資産や収入がない方にとっては、医療保険の役割は大きいです。保障の見直しにより、加入したい医療保険が見つかったとしても、60代では、健康状態に問題があり、加入できないことも多いでしょう。そのような場合には、引受基準緩和型の医療保険なども検討してください。告知項目を少なくして加入しやすくなっていますが、その分保険料は高く設定されているので、よく検討する必要があります。
70代の医療保険見直しのポイント
老後生活資金に影響を与えるようなら見直しを
公的医療保険では、70～74歳の方の医療費の自己負担割合は2割、75歳以降の方は後期高齢者医療制度の対象になるので、自己負担割合は1割です。自己負担割合が、70歳未満の原則3割から減ります。ですので国から保証してもらえる割合は大きくなります。
ただ年齢的にケガや病気をした際の回復力が弱まっているので、回復に時間がかかり、入院が長期にわたることが考えられます。長期入院ともなれば、自己負担額が減ったとしても、多額な費用がかかってきます。
70代であれば新規に医療保険に加入したくても、健康上の問題で加入できないことが多く、保険料も高くなります。貯蓄や収入があれば、医療保険に頼らずに、自己資金でまかなうことも可能でしょうから保険頼りのマネープランだけではなくてもいいでしょう。家庭ごとに状況が違うでしょうからFPなどに相談してみるのもいいでしょう。
70代の保険見直しの注意点としては、公的医療保険の改定です。後期高齢者医療制度などは政策で変動するものなので、自己負担割合が増えてしまうなど、老後生活資金に影響を与えるようなことも想定されます。公的医療保険の改定などが起きたら見直しを行う必要があるでしょう。
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医療保険見直しのポイントまとめ
医療保険は、ライフステージの変化にあわせて生命保険の保障の見直しを行うのと同様、定期的な見直しが必要です。
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見直しのタイミングとしては、必ずという時期はありませんが、「社会人になったとき」、「結婚したとき」、「子どもが生まれたとき」、「40代になったとき」などがあげられるでしょう。
ただし、注意しなければいけないのは、家計を圧迫しない範囲内での医療保険の保険料負担を考えなければならないということです。医療保険以外の生命保険も必要ですし、保険以外にもライフイベントでお金のかかることはいくつもあります。
医療保険の見直しは、家計全体の総合的な視点から行うことが大切です。納得のいく見直しをするためにも、まずはお金の専門家であるファイナンシャル・プランナー（FP）に相談してみましょう。
