2022年版 BtoBマーケティングのセオリーと最新トレンド、成功事例まで紹介

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顧客ニーズの多様化や目まぐるしく変化する市場環境に対応するため、デジタル技術を活用したマーケティング戦略が注目されています。それに伴い、効率化やインサイドセールスを円滑にする様々な支援ツールが登場しています。

この記事では、昨今推進されているマーケティングのデジタル化を念頭に、BtoBマーケティングの流れや最新のトレンド、成功事例をご紹介します。

BtoBにおけるデジタル化の流れは止まらない

現在、顧客の消費行動は複雑化し、予測が難しくなっています。その背景には、インターネットが普及し従来のメディアよりも多くの情報が得られるようになったことで、顧客のニーズが細分化され、多様化したことが挙げられます。

多様化した顧客ニーズに応えるためには、よりパーソナライズされたマーケティング活動が必要です。それを実現するための手段として、BtoBマーケティングではWeb広告やSNSマーケティングが取り入れられ、DX化が進んでいます。

TIS INTEC Groupの調べ によると、有効回答企業のおよそ95%が、デジタルマーケティングが重要だと回答しています。情報のリアルタイム性やサービスの融合、企業イメージの確立などの点で、デジタルマーケティングが有用だと考える企業が増えているようです。

企業が実際に取り入れているデジタルマーケティングとしては、Web広告とWebサイト最適化が上位を占めます。また、デジタルマーケティングを取り入れている企業のうち、過半数が新聞・雑誌・ラジオ広告にも取り組んでおり、従来の広告戦略に敏感な企業がデジタルマーケティングにも積極的な傾向がみられました。

現時点ではデジタルマーケティングの導入に至っていない企業でも、デジタルマーケティングの重要性を感じている企業は多く、今後もマーケティングのDX化の流れが進んでいくことが予想されます。

デジタルマーケティングでいかに効率的に顧客を獲得するかについては、下記の記事でも詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

参考記事:リード獲得とは?マーケティング方法と効果的な施策や具体例を解説

BtoBマーケティングとBtoCとの違いはどこか

同じマーケティングでも、BtoBマーケティングとBtoCマーケティングでは目的や対象が異なります。

そもそもBtoBは「Business to Business」の略で、日本語では「企業間取引」を意味します。一方、BtoCは「Business to Consumer」の略で、一般消費者を対象とした取引のことです。両者の主な違いとしては、以下のようなポイントが挙げられます。

  • 対象顧客
  • 購入決定権
  • 商材
  • 金額規模
  • 検討期間
  • 重視される点

以下で順を追って解説します。

対象顧客

前述の通り、BtoCは一般消費者との間でとり行われる取引を指し、BtoBは企業や事業者などの法人をターゲットとした取引を指します。

購入決定権

BtoCでは、商品やサービスの購入を決定するのは消費者自身です。一方、BtoBでは、調達部門や購買部門などの各部門の承認を通したのちにトップによる決済があります。そのため、BtoBマーケティングでは直接やり取りをする担当者だけではなく、購入決定に関わるすべての人を見据えた対策が必要です。

商材

BtoCはすぐに利用できる完成された商品やサービスの取引が大部分を占めます。一方BtoBでは、原材料や部材、機械、設備など、企業活動に必要な資材やサービスの取引が多い傾向があります。取引相手に合わせた受注生産や特注の場合もあり、BtoCよりも1件当たりの受注量や取引規模が大きいのが特徴です。

金額規模

上記で説明したように、BtoBは基本的にロットでの購入となるため、BtoCよりも案件ごとの金額が大きくなります。

検討期間

BtoCは金額規模が小さく、商品の購入決定権は消費者自身が握っているため、比較的検討期間は短めです。一方BtoBは金額規模が大きく、企業として購買活動を行うため、検討期間は長くなる傾向があります。

重視される点

BtoCでは、デザイン面やブランドが重視される傾向があります。一方、BtoBで扱われる商材で重視されるのは機能性や実用性、実績などです。これは、BtoCは嗜好の変化や競合製品の登場により、顧客が他ブランドに移ってしまうブランドスイッチが起きやすいためです。この点、BtoBの場合は相対的に安定した長期的取引になりやすいと言われています。

このように、BtoBとBtoCとではビジネスの対象が異なるため、マーケティングにおいても別々のアプローチが必要です。

セオリーとされているBtoBマーケティングとは?

BtoBマーケティングでは、いかに「リード」を獲得し育成していくかがポイントです。

リードとは、まだ自社製品やサービスの購入に至っていない見込み顧客のことを指します。売上効用のためにも、リードを獲得し適切にアプローチすることは重要です。

具体的な方法としては、リードによって属性や購入意欲は異なるため、それぞれのデータを収集・分析し、アプローチ方法を変えていきます。このようなリード獲得から育成までの流れを「リード管理」と言います。

リード管理は複数の段階に分けられ、自社商品やサービスの認知度を高める「集客」、

見込み顧客を獲得するための「リードジェネレーション」、見込み顧客を育成し購買意欲を高める「リードナーチャリング」、見込み顧客を選別し直接アプローチする「リードクオリフィケーション~商談」からなります。

各段階について、具体的に解説していきます。

1. 集客(市場と認知の拡大) 

まずは自社商品やサービスを多くの企業に知ってもらい、市場と認知度を拡大する「集客」を行います。集客には、実際に会場に人を集めるオフラインマーケティングと、ネットなどを利用して行うオンラインマーケティングがあります。

オフラインの手法は直接顧客と会話することで自社の有意性をアピールできるため、リードの獲得に繋がりやすい点がメリットですが、出展費用などのコストがかかります。

オンラインの手法は低予算で始めることができ、費用対効果が高いことが特徴です。インターネット環境の発展や、近年の新型コロナウイルス流行の影響でオフラインの活動が難しいこともあり、現在オンラインマーケティングが注目されています。

認知施策の具体例

  • オフラインの手法
    • 展示会
    • イベント
  • オンラインの手法
    • Web広告
    • コンテンツマーケティング

参考記事:コンテンツマーケティングとは? 必要とされる理由と実践手順をわかりやすく解説

2. リード獲得(リードジェネレーション)

「集客」によって自社の認知度が高まってきたら、リードを獲得するための施策を実施します。リードを獲得する施策は「リードジェネレーション」と呼ばれ、インバウンド型とアウトバウンド型に分類されます。

インバウンド型は、Web広告やSNSなどを見たリードが、自発的に製品情報やサービスにアクセスすることを促す手法です。Webサイトの最適化などがインバウンド型に当たります。インバウンド型では、定期的に情報の更新や分析を行うことで、リードの関心を集めます。一方アウトバウンド型は、セミナーやダイレクトメールなどで積極的にリードにアプローチする手法です。

近年ではインターネットやSNSの発展に伴い、リードが様々な情報を手軽に得られるようになったため、インバウンド型のリードジェネレーションが重視される傾向にあります。そのため、デジタルマーケティングを行う企業が増えているのです。

リードジェネレーション施策の具体例

  • インバウンド型
    • Webサイト最適化
    • ホワイトペーパー作成
    • SNS発信
  • アウトバウンド型
    • 展示会
    • セミナー
    • 広告
    • ダイレクトメール

参考記事:ホワイトペーパーとは?書き方や活用事例、作成の流れを解説

3. リード育成(リードナーチャリング)

「リードジェネレーション」によって見込み顧客を獲得したら、リードの購買意欲を高めるためのアプローチを行います。定期的な情報提供などによってリードを育成することを、「リードナーチャリング」と言います。

リードナーチャリングでは、顧客のニーズの把握と適切なタイミングでのアプローチが重要です。具体的な手法としては、インサイドセールスやメールマガジンなどがあります。

リードナーチャリング施策の具体例

  • インサイドセールス
  • メールマガジン
  • オウンドメディア
  • リターゲティング広告

参考記事:インサイドセールスとは?役割やメリット、効率的な体制・目標設計・向いている人材から事例までわかりやすく解説

参考記事:メールマーケティングとは? 種類とみるべきKPI、成果につなげるコツ

4. クロージング(リードクオリフィケーション~商談)

「リードナーチャリング」によってリードを育成したら、購買意欲が高く商談に繋がる可能性の高い顧客を選別します。このリードを選別する作業を「リードクオリフィケーション」と言います。購買意欲が高く成約に結び付きやすい顧客を選別し、優先的に営業を行うことで、契約数の増加や業務の効率化が期待できます。

2022年のBtoBマーケティング市場のトレンドワード

従来のBtoBマーケティング市場は、テレビCMや新聞広告、セミナーといったオフラインマーケティングを中心としていました。近年はインターネットの普及、IT技術革新などでマーケティングのデジタル化が進み、メインの手法が変わりつつあります。現在も続いている新型コロナウイルスの流行も、マーケティング手法を変化させた要因の一つです。

この章では、2022年におけるBtoBマーケティングのトレンドをご紹介します。

トレンド1. コンテンツマーケティングの競争激化

Webサイトを訪れたリードは、掲載されたコンテンツを参考に商品やサービスの購買を検討します。コンテンツマーケティングとは、Webサイトに様々なコンテンツを掲載し、そのコンテンツを通してリードに自社製品やサービスを知ってもらい購買に繋げる取り組みです。

インターネットの普及で多くの顧客が手軽に情報へアクセスできるようになった結果、コンテンツマーケティングは非常に費用対効果の高いマーケティング手法となりました。一方で、多くの競合企業がこぞってコンテンツマーケティングを実施するようになり、インターネット上でも競争が激化しています。そのためコンテンツマーケティングを成功させるには、様々な対策が必要です。

BtoCにおけるコンテンツマーケティングは、消費者の感情に訴えかける「共感」が大切だと言われていますが、BtoBでは実用性や機能性、実績などが重視される傾向にあります。BtoBの場合は金額規模が大きく、商品の判断基準としてコンテンツを細かくチェックされるため、良質なコンテンツをなるべく多く用意しておくことが重要です。以下で具体的なコンテンツ例を解説します。

ホワイトペーパー

ホワイトペーパーは、もとは政府や公的機関が発行する「白書」を意味する言葉ですが、マーケティングでは主に、Web上でダウンロードできるリードに自社製品の選択を促す資料のことを指します。

掲載内容は自社製品の概要や特徴の紹介、競合製品と比較したときの利点、導入事例・成功事例などです。ダウンロード時に住所や電話番号、メールアドレスなどの顧客の個人情報を入力してもらうことで、リードの情報を集められます。

ブログ・コラム

ブログ・コラムは、自社製品の認知度の向上と問い合わせへの誘導を主な目的とするコンテンツです。自社商材に関連する様々な記事をWebサイトへ掲載し、自社Webサイトへの集客を促します。

これらの手法では、より多くのユーザーの目に触れやすくする必要があります。そのため、検索エンジンに優先的に表示されるようにするSEO(Search Engine Optimization)が重視されています。

導入事例・成功事例

実際の導入事例・成功事例をクライアントへ具体的に説明することでリードへの関心を高めるとともに、実績をアピールして契約に繋げやすくする効果があります。品質や実用性が重視されるBtoB商材においては、売り上げに影響しやすい重要なコンテンツです。

トレンド2. MA・SFA・CRMツールの普及

インターネットの普及により顧客のニーズや消費活動が変化し、マーケティングの主戦場がオンラインに移りつつあります。オンラインマーケティングでは、多様化する顧客ニーズをいち早くキャッチし継続的に運用していかなければならないため、導入や運営に手間と時間がかかります。そのため、実際には未だオンラインマーケティングに移行できずにいる企業が多いのも現状です。

コストを抑えながらもオンラインマーケティングを成功させるためには、支援ツールの活用が効果的です。支援ツールを導入することで、マーケティング活動だけでなく、営業活動の効率化も期待できます。

現在はIT技術の発展に伴い、様々なマーケティング・営業活動支援ツールが開発されています。ここでは代表的な以下の3つのツールを解説します。

  • MA(Marketing Automation)
  • SFA(Sales Force Automation)
  • CRM(Customer Relationship Management)

MA(Marketing Automation)

MAは、リードを顧客に育成するリードナーチャリングで活用される、リードの情報や行動を分析しリードの状態を可視化するツールです。主な機能としては、リード管理やメール配信、行動解析などが挙げられます。リードの購買意欲が高まっている時点でメールを配信するためにMAを活用すれば、最適なタイミングでアプローチすることが可能です。

SFA(Sales Force Automation)

SFAは日本語訳すると「営業支援システム」で、商談から受注、アフターフォローに至る一連の営業活動を管理するツールです。商談の進捗や受注額、成約率などが可視化され、営業担当者の取るべきアクションを明確化します。

SFAではあらゆる営業活動が一元管理され、営業部門全体で情報を共有できるため、チームとしての営業活動がスムーズになります。一元管理されることで、個人に依存するリスクを減らすとともに、ノウハウを蓄積できることも強みです。

CRM(Customer Relationship Management)

CRMは「顧客関係管理」を指すツールで、顧客の情報を一元管理し、営業部門だけでなくマーケティング部門、カスタマーサポートなど、部門を超えた顧客情報へのアクセスや利用を可能とします。前述のSFAが商談を軸とした営業活動に的を絞ったツールであるのに対し、CRMは顧客を主軸に自社と顧客との関係性を向上させる役割を持ったツールです。

CRMの主な機能は顧客管理機能、メール配信機能、問い合わせ管理機能、営業支援機能、分析・レポート機能などです。

ここまでご紹介したMA、SFA、CRMはもともと目的別に区分されていましたが、現在ではその線引きが曖昧になっています。様々な機能を搭載したツールも数多く存在しますが、当然ながらそのツールが自社のサービスに適していなければ意味がありません。ツールを導入する際は、まずは自社が抱える課題や目的を明確にし、適したツールを選択することが重要です。

トレンド3. マス・オフライン広告との連携

オンライン広告の発展の影響は従来型のオフライン広告へも及んでおり、改めてその価値が見直されています。

オフライン広告のメリットは、オンライン広告ではリーチできないより幅広いターゲットに訴求できる点です。テレビCMや新聞広告には、認知度や信頼性を高めやすいというメリットもあります。しかし看板やテレビCM、新聞広告といったオフライン広告は、コストの高さや、不特定多数に向けた広告であるため費用対効果が見えにくい点が課題でした。

一方でオンライン広告は低コストで掲載がしやすく、購買行動のデータが蓄積・可視化されるため費用対効果が測りやすい点は、オフライン広告に比べて優れていると言えるでしょう。しかし、競合が多く知名度を伸ばしにくいことや、バナーや動画広告などに嫌悪感を抱く消費者も一定数存在し、企業イメージに良くない影響を及ぼす可能性がある点がデメリットと言えるでしょう。

こういった背景から、現在ではテレビCMの最後にWebサイトの紹介を入れるなど、オフライン広告から自社のオンライン広告に誘導する手法が多く取られています。オフライン広告によりブランドイメージの向上や集客を行い、オンライン広告によってリードの情報の取得や分析を行うことで、双方の欠点をカバーすることが可能になったのです。

また、上記とは逆の、オンライン広告により収集したデータを活用し、ターゲットを絞ってオフライン広告を出稿する流れも増えています。デジタルマーケティングによってターゲティングが容易になり、オフライン広告の費用対効果は格段に高まりました。具体的には、街中や駅などのデジタルサイネージやタクシー、バス、電車内などのデジタル広告などでこの手法が取り入れられています。

今後は、オフライン広告とオンライン広告を連携させたマーケティングがますます活発になっていくことが予想されます。

トレンド4. アカウントベースドマーケティング(ABM)の普及

ABMは「Account Based Marketing」の略で、特定の企業に的を絞り、集中的にマーケティングを行う取り組みです。従来のマーケティングは、より多くのリード獲得に重きを置いていましたが、ABMではリードを選別し成約の可能性が高い顧客に集中的にリソースを投入することで、営業活動の効率化ならびに費用対効果の向上を図ります。

ABMでは、顧客のニーズと抱えている問題・課題を早期に把握し、適切なタイミングでアプローチをかけることが重要です。

近年、MAやSFA、CRMといった支援ツールが普及し、顧客の分析や優先付けなどが容易になりました。これらのツールとABMの手法を組み合わせ、戦略的にマーケティングを遂行することが一般的になってきています。

以下でABMの主なメリットを解説します。

マーケティング部門と営業部門の連携の強化

ABMでは、戦略策定の段階から対象企業を絞り込むため、ターゲットが明確になり、マーケティング部門と営業部門で同じベクトルで顧客にアプローチすることが可能です。KPI(Key Performance Indicator:重要業績評価指標)を共有し、同じ目標に向かって効率的に営業活動を推進できます。

費用対効果の向上

ABMはアプローチする顧客を限定するため、一般的なマーケティングに比べると圧倒的に費用対効果が高まります。従来は広くマーケティングを行う必要がありましたが、ABMでは限られたリソースを集中して投入できるため、無駄なく受注獲得に繋げられます。また、マーケターと営業担当で役割分担して営業活動を行えるため、業務の効率化ならびに生産性の向上も期待できます。

顧客との関係性向上

ABMでは、最初に顧客のニーズと抱えている問題・課題を分析し、その解決策として自社の商品やサービスが適切である場合にアプローチをかけるため、顧客からの信頼を得やすいという特長を持っています。マーケティングから営業に至るまで、一貫した対応ができるため顧客の満足度が高く、リピートにも繋がりやすい傾向です。

また、関連部署で情報連携し、アフターフォローを的確に実施することで、継続した受注も期待できます。移り変わりの激しい市場において、顧客の囲い込みは重要な戦略です。各種ツールとABMの手法を組み合わせて顧客を自社のファンに育て上げ、LTV(Lifetime Value:顧客生涯価値)の最大化を図ることが重要です。

トレンド5. 重要性が高まるカスタマーサポート施策・サービスの拡大

今までのマーケティングでは新規顧客の獲得が重視される傾向がありましたが、最近は既存顧客の解約率をいかに抑えるかも重要なポイントです。その背景には、サブスクリプション型のサービスの増加や、市場縮小に伴う新規顧客の減少が挙げられます。売上向上のためには、新規顧客の獲得と同様に既存顧客の満足度を高め、リピートに繋げることが大切です。そのため受注後のきめ細かなアフターフォローやカスタマーサポートの重要性が増しているのです。

また、カスタマーサポートの分野でもDX化が進んでいます。例としては、CRMを用いた顧客問い合わせの履歴管理やチャットボットの導入などが挙げられます。これらの取り組みは、顧客対応品質の向上と平準化、カスタマーサポート業務の効率化を目的に行われるものです。以下で主なメリットを解説します。

業務効の効率化

CRMを導入し問い合わせ内容と回答を蓄積していけば、頻出の問い合わせに即座に対応できるチャットボットの運用が可能となります。チャットボットを導入すれば、業務効率化を図れるだけではなく、同じ問い合わせ内容に対して均一の回答ができ、担当者による対応のブレも最小限に抑えられます。

チャットボットを活用することで有人のカスタマーサポートが難易度の高い問い合わせに注力できるというメリットもあります。

問い合わせの心的ハードルの低下

以前は、カスタマーサポートへ問い合わせ方法はほとんどが電話のみでしたが、近年ではメールやチャットで問い合わせができる企業も多くあります。これは、電話で人と話すのが苦手で気軽に問い合わせられないというユーザーや、何度電話をかけてもカスタマーサポートへ繋がらずクレームになるといった事象が多くあったためです。問い合わせ方法の選択肢を複数用意することで、問い合わせしたいユーザーの心的ハードルを下げ、気軽に連絡ができる環境が増え続けています。

時間的制約がない

チャットボットやメールでの問い合わせは時間的な制約がないため、顧客の都合の良い時間に問い合わせることができます。24時間対応の有人カスタマーサポートは非常にコストがかかるため、経費削減にも役立ちます。

問い合わせデータの活用が可能

CRMやチャットボットでは顧客の問い合わせ内容が蓄積・データ化されるため、カスタマーサポート以外の業務でも有効活用できます。例えば、故障率と故障した部位などを可視化・分析することで製品開発や改修に反映させることができます。

このようにカスタマーサポートにおけるデジタルツールの導入は顧客満足度の向上に大きく貢献します。顧客に継続して商品やサービスを利用してもらうためには、顧客がいつでも簡単に悩みを解決できる環境を整えることが重要です。

トレンド6. 動画コンテンツの活用

動画コンテンツをマーケティングに活用する取り組みはBtoCでは一般的となっていますが、最近ではBtoBでも注目されています。

BtoBマーケティングにおける代表的な動画コンテンツには、以下のような種類があります。

  • 自社商品・サービス紹介動画
  • 操作方法の紹介・使いこなし動画
  • セミナー(ウェビナー)動画
  • 開発者インタビュー動画
  • 導入企業インタビュー動画

先述したように、BtoBはBtoCに比べ金額規模が大きいため検討期間も長くなる傾向にあります。また、購買を決裁する利害関係者も多数いるため、なるべく分かりやすく良質なコンテンツが求められます。こういったBtoBならではの特徴を踏まえつつ、上記のようなコンテンツを活用することが重要です。

以下で動画コンテンツの活用メリットを説明します。

直観的で分かりやすい

動画コンテンツは、文章や写真のみの静止画よりも商品やサービスの魅力が伝わりやすい点がメリットです。言葉では説明しづらい細かなポイントなども、動画なら実際に商品を見せることで容易に伝えられます。

コンテンツの質をコントロールしやすい

口頭や文章で商品やサービスをアピールする場合、作成する人のスキルによってコンテンツの質にムラが出てしまう可能性があります。動画コンテンツの場合は事前に台本で内容を作り込める上に、編集によって一定の質を保ちやすい傾向にあります。また、社内に動画コンテンツ作成のノウハウがない場合などは、外注で質の高いコンテンツを作成することも可能です。

決められた時間で内容を伝えられる

商品やサービスの機能や細かなポイントをテキストや口頭で説明する場合、説明の仕方などによっては必要以上に時間がかかるケースがあります。しかし、動画コンテンツであれば決められた時間で効率的に全体像を伝えられる上、強調して説明したいポイントには時間配分を多くするなど、調整がしやすいのも動画コンテンツのメリットです。

新型コロナウイルスの流行や5G通信の普及などを背景に、今後ますます動画コンテンツの注目は高まることが予想されます。BtoBマーケティングにおいても重要なマーケティング手法の一つとなるでしょう。

BtoBマーケティングの成功事例3選

ここまで、BtoBマーケティングの流れと2022年現在におけるトレンドを紹介しました。これらのトレンドを踏まえて、この章ではBtoBマーケティングのデジタル化と最新トレンドをうまく活用して成功を収めた事例を3つ紹介します。

事例1. トヨタ「トヨタイムズ」

世界的自動車メーカーであるトヨタは、2019年にマーケティングを担うトヨタ・コニック・プロ主導で「トヨタイムズ」というメディア展開をスタートしました。トヨタイムズはテレビCM、新聞広告、Webサイト、SNSなど、オフラインとオンラインの垣根を超えたオールメディアで展開されています。

トヨタイムズの画期的な点は、テレビCMや新聞広告といったペイドメディア(CMや広告など)をオウンドメディア(自社保有のメディア)の延長線上に位置づけ、連動させて展開を行っていることです。トヨタイムズというオウンドメディアではパンフレットやWebサイトなどを通した広報活動を担い、それをペイドメディアに紐付けています。このように広告と広報活動を上手く融合させ社内外に広く情報を発信することで、自社に興味を持ち応援してくれる人々を生み出し増やすことを試みる画期的な取り組みの事例と言えるでしょう。

事例2. SATORI株式会社

SATORI株式会社は、2015年に設立された新しい企業です。SATORIではコンテンツマーケティングとして「SATORIマーケティングブログ」の運営や、「マーケティングの教科書」というホワイトペーパーの提供を行っています。

SATORIの注目すべき点は、デジタルマーケティングに自社開発のマーケティングオートメーションツール「SATORI」を用いている点です。自社のデジタルマーケティングにおける実績がそのまま自社商品の宣伝にもなり、リード獲得に繋がっています。

事例3. アスクル株式会社

アスクル株式会社は、BtoB事業として企業に文具や事務用品、生活用品、衛生用品を提供している企業です。

2020年から大流行している新型コロナウイルスの影響でマスクや消毒用アルコールなどの衛生用品の需要が急拡大し、在庫が逼迫して本当に必要としている人の手に届かなくなる事態が発生しました。そこで同社はテクノロジーを活用して購買情報などのデータを分析し、本当に必要としていない顧客には「売らないマーケティング」を実施しました。一般的なマーケティングが広く一般に購買を促進する取り組みなのに対し、真逆のアプローチを取ることで社会問題の解決に貢献できた例です。

BtoBマーケティングはこれからも進化を続ける領域

この記事ではBtoBマーケティングの概要や流れ、最新トレンドをお伝えしました。

IT技術やインターネットの発展に伴いその手法は変化しており、MAやSFA、CRMなどの各種支援ツールやオウンドメディア、セミナー、ホワイトペーパーなどの有効活用が求められています。

一方で、これらの施策を一から実施するのは手間やコスト、時間がかかることも事実です。そのため、費用対効果を最大化するためには、BtoBマーケティングの専門企業に代行委託することも一つの選択肢です。

株式会社マイナビが提供する「TECH+ Lead-Gen Category(LGC)」は、最小のコストで効率的にリードを獲得できるオウンドメディアを運用することができます。

BtoBマーケティングに関心をお持ちの方は、以下のサービス概要をご覧ください。

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著者

endo.kozaburo