IoTに密接にかかわる関連用語を紹介する『3分でわかるIoT関連用語集』。今回は、前回紹介した「エッジコンピューティング」に引きつづき、IoTの興隆に乗じ、再び脚光を浴びるようになった「次世代データセンター」を紹介する。

現在、盛んに次世代データセンターのありかたや活用に関するセミナーが活況を呈している。もちろんインターネットビジネスの在り方が変化し、データ量も増えている。加えて、いわゆる第一次データセンターブームの時からあと数年で20年になるといえば、施設やハードウェア、想定できなかった危機に対応しうるかといったチャレンジにもさらされている。

データセンターおよびそのビジネスの沿革

簡単にデータセンターおよびその周辺ビジネスの沿革をおさらいすると、インターネットの普及による需要の拡大、ITベンチャーブームを受けて通信事業者や外資系事業者の参入で、特に都心を中心にデータセンターが2000年前後に相次いで開設・建設された。堅牢性や回線速度、利便性や初期投資を抑えられるなどの特徴を備えた、これがいわゆる第一次データセンターブームである。

このブームは2001年以降にインターネットバブル(ITバブル)がはじけたことでいったんは冬の時代を迎える。

ところが2005年頃からは徐々にその利便性や信頼性が日本企業にもようやく浸透したことで需給バランスが改善され、市場は順調に拡大を続けた。当初は都内が主だったデータセンターも、徐々に東京から同心円状に建設され、ネットワーク環境の整備もあって沖縄や九州といった広範囲へと拡大した。

この変革を後押しした1つの外的要因はいうまでもなく2011年3月の「東日本大震災」である。企業の危機管理あるいはBCP(Business Continuity Plan)に対する考え方が大幅に変化し、自社アセットにこだわることなく安心で安全なデータセンターに情報を預けるという意識が浸透した。またリスク分散の発想もあり、遠隔地のデータセンターのニーズも一気に顕在化した。

現在、そして次世代のデータセンターとは

現在のデータセンターにもとめられるのは、安心・安全といった信頼性はもとより、クラウド化、高負荷対応、高度なセキュリティ対策など多岐にわたる高度な要望への対応だ。第1次データセンターブームに求められたハード面の高スペック以上に、より複雑で柔軟性のある、ソフト面を加味したスペックが当然のように求められている。前回紹介したエッジコンピューティングへの対応を見据えた対応もすでに始まっており、それにあわせてデータセンター内の分散化、モジュール化などの対応に乗り出す事業者も増えそうだ。

ふと気になって調べたら、データセンターという項目として総務省が取り上げたのは直近では平成28年度の情報通信白書であった。もうすでにデータは古くなってはいるが、データセンターとデータセンターサービスの定義がコンパクトにまとめられていたので念のためにリンクを紹介。

【参考】平成28年度版 情報通信白書 プラットフォーム:データセンター

ちなみに次世代データセンターといわれるとつい、通信速度やカッティングエッジな機能追加などに意識が向きがちだと思うが、省エネシステム、省CO2については環境省の補助金プログラムも存在する。企業が個人や社会、環境について積極的に取り組むことが期待される昨今でもある。参考までに以下、昨年の環境省の公募発表を受けたニュースサイトの記事を引用する:

環境省は11月13日、省エネルギー対策補助事業として実施している「平成29年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金」のうち、「次世代省CO2型データセンター確立・普及促進事業」の5次公募を開始したと発表した。

この事業は、従来システムと比較し、50%以上の抜本的な省エネを実現するデータセンターを構築する事業者を補助することにより、様々な条件下での省CO2型データセンターのモデルを示すことで、省エネシステムの市場を形成し、価格低減を図るもの。事業終了後には、民間による自立的な普及促進への寄与を目指す』

【参考】環境ビジネスオンライン(2017年11月15日)

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