IT資産を管理するIT資産管理ツールは、IT化が進む現代においては欠かせないツールです。この記事では、IT資産管理ツールのおすすめ製品12選を詳しく解説します。IT資産管理ツールは製品ごとに強みが異なるので、厳密に管理したいのか、セキュリティを高めたいのかなど、目的に応じたツールを選びが必要です。この記事を参考にして自社にぴったりの製品を探してみてください。

資料請求をする(無料)≫

※ITトレンドに遷移します

30秒で分かる「IT資産管理ツール」

IT資産とはPCやタブレット、スマートフォンといった情報端末、サーバやルーターなどのネットワーク機器などのIT機器と、アプリケーションや業務システムなどのソフトウェアを指します。

業種・職種を問わず、現代のビジネスはIT資産なしでは成り立ちません。IT資産を適切に管理することは、セキュリティやコンプライアンスに関わる重要な経営課題と言えます。IT資産管理ツールを導入することで効率の悪い運用をしていないか、安全性の高い使い方をしているかを判断することができます。

「IT資産管理ツール」における12製品を徹底比較!

多岐にわたる管理業務をバックアップする「ADVANCE Manager」
株式会社クロスビート

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:オンプレミス/SaaS
  • 参考価格:504,900円~

「ADVANCE Manager」はPCやタブレットといったハードウェア、OSやオフィススイートなどのソフトウェア、クラウドサービスのライセンスやアカウントなど、ITに関する資産全般を統括管理できるツールです。

IT資産の目録にあたるインベントリデータに新しい資産情報がインプットされたときにライセンスを自動で割り当てたり、ユーザーに紐づけられたライセンスを人事異動に合わせて変更したりできます。セキュリティやコンプライアンスに違反する可能性を検知した場合は、アラートを飛ばす機能も備えています。


自社グループのPC管理用ツールとして開発された「MCore」
住友電工情報システム株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:500名以上
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:オンプレミス/パッケージソフト/アプライアンス

「MCore」は住友電工グループのIT資産を管理するために開発された、社内ツールを製品化したソリューションです。国内外の合計約85,000台ものPCを管理・運用している実績を持ちます。

「MCore」は1台のサーバで数万台のPCを管理できる安定性を備えています。遠隔地のPCを管理する場合に、サーバとエージェントを親子関係に設定する中継サーバを設けない仕様のため、ネットワークにかける負荷を軽減。セキュリティ上の都合で外部ネットワークにつなげたくないマシンも、エージェントと紐づけることで安全に管理可能です。

管理コンソールはWebブラウザで操作するため、管理者はリモートでの操作も可能。画面のレイアウトや出力フォーマットは使いやすいようカスタマイズできます。


小規模事業者でも導入しやすいリーズナブルな「IT's Cloud」
さくら情報システム株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:50名以上
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:クラウド
  • 参考価格:1クライアント680円〜/月、サービス登録料45,000円(初回契約時のみ)

「IT's Cloud」はリーズナブルな価格で導入できるIT資産管理ツールです。初回契約時の登録料45,000円、1クライアントあたり月額680円~と、中小企業でも予算を捻出しやすい価格帯となっています。導入後の運用をさくら情報システムへ委託も可能で、専任スタッフのいない小規模事業者でも気軽に導入できます。

IT資産の管理は、ハードウェアとソフトウェアの情報を自動的に収集して一元管理。使われていない端末やライセンスを把握し、社内ルールやライセンスに違反していないかもチェックできます。また、アンチウイルスソフトのバージョン情報収集やUSBメモリの接続を制限するなどのセキュリティ対策機能も備わっています。


充実したセキュリティ管理機能でIT資産を管理する「PCセキュリティ」
株式会社USEN ICT Solutions

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:クラウド/SaaS/ASP
  • 参考価格:1ライセンス1,300円~/月

「PCセキュリティ」はセキュリティ対策機能を主軸にIT資産を適切に管理運用するツールです。PCの操作ログを収集して社用PCの使用状況を把握し、コンプライアンスに沿って利用されているか、セキュリティ面での危険はないかをチェックできます。プリンタや外部ストレージの利用状況、Webのアクセスログも把握可能です。

IT資産管理機能では、各パソコンのハードウェア情報とインストールされているソフトウェア情報が収集可能。使用中のソフトウェアライセンスが、誰にいくつ割り当てられているかを把握できます。OSのバージョン管理とアップデート、アンチウイルスソフトの更新状況もチェックできるため、社用PCのセキュリティ管理も「PCセキュリティ」を通じて行えます。


他社のIT資産管理ツールと併用できる「e-Survey+」
株式会社ニッポンダイナミックシステムズ

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:パッケージ/オンプレミス
  • 参考価格:1,500,000円

「e-Survey+」は各PCに管理用のエージェント(常駐)ソフトをインストールしない点が特徴の、IT資産管理ツールです。常駐ソフトをインストールするのは管理用のPC1台のみで、ほかのPCから情報を収集する形で管理します。ほかのPCに影響を与えることなくスピーディーに導入できるのがメリットです。

収集したPCの情報をもとに、ハードウェアとソフトウェアライセンスの把握と管理、セキュリティ状況の監視など、IT資産を一元管理できます。操作に専門知識は必要なく、右クリックで必要な機能を一覧できる分かりやすさを備えています。他社のツールと併用できるのも「e-Survey+」の特徴で、すでに使っているIT資産管理ツールを補完するかたちで運用することも可能です。


資産管理機能を含む社内向けITサービス管理ツール「Freshservice」
OrangeOne株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:クラウド/SaaS
  • 参考価格:STARTERプラン1ユーザー¥25,200/年額一括払い

「Freshservice」は総合クラウドビジネスサポートソリューション「Freshworks」を構成するツールの1つです。世界で10,000社の導入実績を持つ、ITサポートに必要な機能を網羅した社内向けITサービスマネジメントソリューションで、IT資産管理に必要な機能も搭載しています。

ハードウェア資産の情報を管理する機能、ソフトウェアのライセンスを管理する機能といった基本的な機能のほか、インテリジェント検知ツールで管理担当が把握していない資産もチェックする機能を搭載しています。また、資産に関する契約や承認の管理機能も備えています。

「Freshservice」はモバイルアプリも用意されており、外出時やリモートワーク時でも資産状況がチェック可能。STARTERからENTERPRISEまで4種類のプランが用意されているので、企業規模に合った料金で利用できるのも特徴です。


RFIDタグの付与でヒト・モノの動きを管理できる「タグ衛門(RFID備品管理パッケージ)」
株式会社ハイエレコン

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:オンプレミス/パッケージソフト/ハードウェア
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「タグ衛門(RFID備品管理パッケージ)」は会社備品の物理的な持ち出し状況を管理して、紛失を防ぐことを目的とした資産管理ソリューションです。備品に付与したRFIDタグの動きをセンサーで読み取ることによって、持ち出し時・返却時に履歴を自動で記録。備品の状況を正確に把握し、管理業務を効率化します。

「タグ衛門(RFID備品管理パッケージ)」は在庫管理にも使えます。商品に貼りつけたRFIDタグをハンディリーダーで一括読取して、商品の数量・所在・状態をスピーディーに管理。紛失や欠品が起きても素早く把握できます。定期的な在庫管理はもちろん、棚卸作業の効率化にもつながります。

RFIDタグを社員証に組み込めば、従業員の勤怠管理にも活用可能です。タグの動きをトレースすることで、社員の出退勤時間や勤務場所を常時把握。機密情報を扱う部署などは情報漏洩の予防にも活用でき、応用力のあるソリューションと言えます。


クラウドサービスの利用状況を可視化してリスクマネジメントする「McAfee MVISION Cloud」
SBテクノロジー株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:1,000名以上
  • 対象売上規模:500億円以上
  • 提供形態:クラウド/SaaS
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「McAfee MVISION Cloud」は社内で利用しているクラウドサービスを管理するツールです。会社が把握していないクラウドービスの使用は、コンプライアンス違反やセキュリティリスクにつながります。クラウドサービスの利用状況を可視化することで、そのリスクをマネジメントします。

オフィススイートなど利用頻度の高いクラウドサービスは、利用状況をリアルタイムで重点的にチェック可能です。プライバシー性の高い情報が含まれている、特定のキーワードを含むファイルをやり取りしている、会社が許可していないメールアカウントと連携している、などといった、リスクの高いやり取りを検知してブロックできます。

資料請求をする(無料)≫

※ITトレンドに遷移します


社内ネットワークに接続する機器を一元管理する「iNetSec SF」
株式会社PFU

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:オンプレミス/クラウド/ハードウェア/アプライアンス
  • 参考価格:オンプレミス:420,000円~/クラウド:28,700円~/月

「iNetSec SF」は社内ネットワークに接続するあらゆるIT機器を検知・管理するセキュリティ対策ツールです。会社が把握していないデバイスが社内ネットワークに接続されている状況は、ウイルス感染や情報流出のリスクにつながります。「iNetSec SF」は承認していない端末の接続を遮断し、社内ネットワークの安全性を高めます。

「iNetSec SF」は社用IT機器の管理効率もアップします。あらゆる機器がネットワークに接続される現在のビジネスでは、管理を手作業で行うのは非効率です。「iNetSec SF」では未承認の機器がネットワークに接続すると、自動的に申請処理を行います。業務に使うIT資産を適切に管理することで、柔軟性の高い機器運用を実現できるツールです。


ネットワーク接続可能な機器を把握して危機管理と資産管理を両立させた「L2Blocker」
株式会社ソフトクリエイト

POINT
  • 対象従業員規模:100名以上
  • 対象売上規模:すべて
  • 提供形態:クラウド/ハードウェア/アプライアンス
  • 参考価格:ハードウェア(L2Bマネージャー+L2Bセンサー)/380,000円〜、クラウド版(L2Bマネージャー+L2Bセンサー)/23,000円〜

「L2Blocker」は未登録のPCやスマートフォンによる社内ネットワークへの接続を検知・遮断するセキュリティシステムです。ネットワーク接続を許可された端末リスト(ホワイトリスト)を作成することで、登録されていない端末のアクセスをブロックします。端末リストには機器名、メーカー、MACアドレス、IPアドレスなどを登録できるため、IT資産管理方法としても活用可能です。

リスト未登録の端末によるアクセスを遮断し、ログを残すことでネットワークの利用状況を可視化するとともに、情報漏洩防止などのセキュリティ対策につなげます。例えば社員の私用スマホの状態を会社が把握することは難しく、危険なアプリがインストールされている可能性もあります。私用スマホを社内ネットワークに接続できないようにすれば、情報漏洩の危険性を排除できます。


リモートワークに対応したIT資産管理・運用支援ツールの「System Support best1」
株式会社ディー・オー・エス

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:パッケージソフト
  • 提供形態:500,000円〜

「System Support best1」はIT機器・システム・ソフトウェアとそれに関する契約情報を管理する資産管理、ファイル運用や更新プログラムを管理する運用支援の2つを基本機能とするIT資産管理ツールです。最新バージョンではテレワークの普及に対応しており、勤務時間とPCの稼働時間を比較して正確な作業時間を割り出すタイムカード機能、管理対象機器を使っている社員の在席を確認できる機能など、リモートワークの勤怠管理機能が追加されました。

管理画面は表計算ソフトの画面構成を踏襲しており、初めて使う人でも直感的に操作可能。整理されたメニュー構造とタブ切り替えでスムーズにデータを閲覧できるとともに、ソート機能も充実しています。


ネットワークをサーチして接続機器を正確に検出する「ez-NodeFinder」
株式会社ニッポンダイナミックシステムズ

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:パッケージソフト
  • 参考価格:42,000円~

「ez-NodeFinder」はネットワークに接続されている端末を自動検出して情報を収集、台帳を作成して最新のIT資産状況を把握できるツールです。ネットワークに接続されている端末のうち、管理できていない機器がどこに何台あるかを明らかにして、IT資産に関する問題を解決します。

オフィスでは、IT機器の移動や交換、社員による無断接続などの要因で、IT資産台帳が実態と違ってしまうことも。管理側が把握していない機器がネットワークに接続されていると、ライセンス違反や情報漏洩のリスクが高まります。ネットワークを検索して接続機器の実態を精査することでリスクを解消し、IT資産管理業務の精度を高めることができます。

IT資産管理ツールの基本的な機能2点

1、社内のIT資産を正確に把握してコストを管理する

IT資産を無駄なく運用することは会社の重要な経営課題のひとつです。使っていないIT資産が存在することは望ましくないため、IT資産管理ツールを使って休眠中の資産を調べ、不要なIT資産は破棄や解約などの対処を行いましょう。

2、 IT資産の適切な使い方を定めてセキュリティとコンプライアンスを強化する

会社が把握していないIT機器について、業務に使われている状況はセキュリティの、IT機器の使用にルールがない状態はコンプライアンスの問題があります。IT資産管理ツールを導入することで未承認機器の利用を禁止し、承認機器に対しても利用ルールを定められます。

IT資産管理ツール選定のポイント4点

1、自社で使っている機器の管理に向いているか

自社で使っているIT機器の管理に適した機能を備えているツールを選びましょう。資産の実態を把握したいならネットワーク検索に優れた製品、資産の使い方をコントロールしたいなら監視機能がある製品が必要です。

2、管理担当者が使いやすいインターフェースか

管理担当者にとって使いやすい製品を選びましょう。管理担当者のITリテラシーがあまり高くない場合は、直感的に理解しやすく操作しやすい構造の製品がおすすめです。

3、セキュリティポリシーが自社と合っているか

IT資産管理の目的はセキュリティ強化なので、どう管理すればセキュリティポリシーを達成できるか、選定の際は慎重に検討しましょう。

4、導入費用と運用コストは適切か

IT資産管理ツールはバックオフィス用のツールなので、会社にとってはコストになります。必要な機能や範囲を綿密に見積もって、適切なコストで導入できる製品を選びましょう。

まとめ

IT資産管理ツールの導入は、IT機器運用コストの最適化と、セキュリティとコンプライアンス強化につながります。自社に最適なツールを選ぶためには各製品を比較してみることが大切です。 ぜひ下記ボタンから各製品の資料を請求し、製品選定にお役立てください。

資料請求をする(無料)≫

※ITトレンドに遷移します

※(参考価格は2020年12月17日時点、税別で記載)

[PR]提供:マイナビニュース