【2021年最新版】EDIツールおすすめ15選を比較｜基本的な機能や選定ポイントは？

企業間取引の業務効率アップを可能にするEDIツール。働き方改革のために導入を検討しているという企業も多いのではないでしょうか。そこでこの記事では、EDIツールのおすすめ製品15選をご紹介します。あわせて製品選びのポイントも解説しますので、導入を検討している場合はぜひ参考してみてください。

EDIとは

EDIとは「Electronic Data Interchange」の略で、「電子データ交換」を意味します。デジタルデータは取引先が採用しているシステムが違うと、書式やファイル形式が異なるので処理に時間がかかり、ロスが生じます。異なるデータの書式やファイル形式の問題をシステムで解消するのがEDIツールです。

EDIツールを導入すると、異なるシステム間の取引業務が高速化・自動化され、効率がアップします。処理の自動化を行えばミスも防止でき、書類の再発行や差し戻しといったロスを軽減する効果も得られるのです。

EDIツールおすすめ15選を徹底比較！

「Hi-PerBTウエブ 購買」
株式会社日立ソリューションズ西日本

「Hi-PerBTウエブ 購買」は、取引情報を一元管理し大幅な業務効率改善を実現できるWebEDIパッケージです。注文書の送付や納期の調整など多忙な調達部門の業務をサポートします。

本製品は製造業向けで、見積依頼／回答、発注（仮単価有り）／納期回答、検収、支払通知機能を標準実装しています。納品書はサプライヤーで発行できるので専用納品書の配布は不要です。

豊富な機能を持ちながら直感的なUIデザインと操作性で使いやすいのもポイント。納品日を双方で簡単に確認できるので確実な納期管理を可能にします。また、拡張性が高く他社パッケージとの接続実績も豊富です。

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「PROCURESUITE（プロキュアスイート）」
大興電子通信株式会社

「PROCURESUITE（プロキュアスイート）」は、「都度購買」、「カタログ購買」、「請求書実績払い」といった購買方法に対応した「調達支援ソリューション」です。

間接材をはじめとした購買業務における課題をシステムで一元化することにより解決。現場～購買～仕入先（サプライヤ）まで、一気通貫で機能を提供します。

間接材購買支援/カタログサイトとの連携が可能なため、自社での購入品カタログ準備は不要。「会計連携」「予算管理」など、豊富なオプション・テンプレートも用意されています。また、ユーザビリティに優れた画面デザインで操作が簡単なのもポイントです。

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「JFT/SaaS」
株式会社TOKAIコミュニケーションズ

「JFT/SaaS」は、月額3万円から利用可能な法人向けの汎用型EDIクラウドサービスです。

従来の電話回線を利用した全銀手順、JCA手順からインターネットを利用した流通BMS手順、全銀TCP/IP手順(広域IP網)、FTPS手順、SFTP手順など様々な手順に対応可能。 ISDN廃止後(いわゆるEDI2024年問題)の対応にも最適なクラウドサービスです。ファームバンキングのISDN回線廃止後の仕組みであるAnserDATAPORTも接続することができます。

また、運用保守は同社のEDI専門部隊が実施。24時間365日サービス提供で安定した運用をサポートしてくれます。

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「EdiGate POST（エディゲートポスト）」
大興電子通信株式会社

「EdiGate/POST（エディゲートポスト）」は、仕入先との EDI（電子化）を低コスト・短納期で実現できるクラウド型のWEBｰEDIサービスです。

社内システムと連携することで、仕入先との注文書発行業務のコスト削減や納期確認作業を軽減。リードタイムの短縮も実現します。操作方法はシンプル。インターネットに接続するだけでEDIが利用できるので、仕入先にも負担がかかりません。

EDIの標準的な帳票機能（見積依頼書、注文書、納品書、検収一覧表）を搭載し、それらの帳票を電子化（PDF化など）して配布ができます。

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「JFT/Server」
株式会社TOKAIコミュニケーションズ

「JFT/Server」は、企業内／企業間でのデータ交換で利用される信頼性、対障害性を有したEDIミドルウェアパッケージです。

同時160接続、10,000接続先の実績があり、中小企業から大企業やVANサービスでの利用実績があります。マージや締め、スケジュール起動、アプリケーション連携、集配信履歴管理など運用管理に必要な機能も有しているパッケージです。

また、独自手順など個別のカスタマイズにも対応可能。次世代EDIへの拡張も可能です。

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「JFT/LiteNet」
株式会社TOKAIコミュニケーションズ

「JFT/LiteNet」は、従来の全銀TCP/IP手順、証明書を利用した全銀TCP/IP(広域IP網)手順に対応した通信ソフトウェアです。

使用する拠点のPC端末にインストールするだけでEDIシステムを構築できるという手軽さが特徴。本社と各拠点間でのファイルのやり取りや、銀行とのファームバンキングなど様々な場面で活躍します。

料金はサブスクリプション形式での提供。使う期間だけ安価に利用できます。初期費用が不要なので、スムーズな導入が可能です。

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「EDI ASPサービス AES(ALL in One EDI Saas) / DTC ACMS Cloud Service」
デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社

EDIのスペシャリストとして培った経験と知識をもとに、EDI統合パッケージをSaaSとして提供する「EDI ASPサービス AES(ALL in One EDI Saas) / DTC ACMS Cloud Service」。

新たに環境を構築する手間や時間が不要で、同社が提供するEDI環境をそのまま利用できます。サーバなどの準備も不要で、システムを管理する必要もありません。すぐに始められ、必要に応じて解約も可能。月々50,000円から利用可能で、リーズナブルに運用できるのも特徴です。

また、全銀TCP/IP（TLS）/ JX / AS2 　/SFTP / FTP / ebMS / HTTP / HULFT など、取引先とのあらゆる通信プロトコルに対応。多彩な文字コード・レイアウト変換にも対応しており、取引先のデータが自社の文字コード・レイアウトと異なっても合わせることが可能です。

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「JSOL EDIサービス」
株式会社JSOL

「JSOL EDIサービス」は、できるだけリーズナブルにサービスを利用できる仕組みのEDIサービスです。ユーザーの要件に合わせてカスタマイズできるアプリケーションと、オペレーターが対応する業務運用サービスを組み合わせており、利用した分だけ費用が発生します。そのため、ユーザーは最低限のコストでサービスを利用できます。

事務書類の処理でボトルネックとなるのが、会社ごとの書式の違いです。項目の抜け漏れや見落としがあると、差し戻しや再発行といったロスが発生します。「JSOL EDIサービス」はそれを解消するフォーマット変換機能を搭載。会社ごとに異なる電文レイアウトを自社レイアウトに変換してくれるので、使い慣れたフォーマットで処理できてミスの可能性を減らせます。さらに、取引先に応じたレイアウトを使い分けることも可能です。

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「Tradeshift」
トレードシフトジャパン株式会社

「Tradeshift」は、世界150万社が参加する企業間取引のプラットフォーム。新規取引先の開拓や見積・注文・請求などの企業間取引プロセスをクラウド上で行います。

「Tradeshift」はブラウザベースで利用する点が大きな特徴で、さながらSNSのように直感的に利用できることから、「B2BのFacebook」とも呼ばれています。文書の作成や送受信、取引先とのメッセージ送受信といった基本的な機能は無料な点もポイントです。

自社システムとの連携など高度な機能を利用する場合は、アプリストアで必要なアプリを導入したり、自社でアプリを開発したりすることで対応可能。無料からコストをかけた高度な連携まで、幅広い対応が可能なEDIサービスです。

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「NI+C EDIシリーズ」
日本情報通信株式会社

「NI+C EDIシリーズ」は、リリース以来30年の実績を備えるEDIシステムです。国内EDI市場で高いシェア率を誇り、海外ビジネスに対応するグローバルEDIも提供しているため、海外進出や海外顧客開拓にも役立ちます。

「NI+C EDIシリーズ」の提供形態は、自社サーバやクラウドサーバに導入するソフトウェアタイプの「EDIPACK21」と、ASP形式で利用できる「EDIPACK ASP」の2種類。機能に差はないため、自社に合った方法を選べます。また、顧客の要望に対応する機能と自社の処理を行う機能を分離して運用するため、顧客都合の改修や仕様変更が起こっても自社の基幹システムには影響は出ません。

フォーマット変換機能やXMLデータ蓄積･継承機能のモジュールも用意されており、機能追加のオーダーにも素早く対応可能。また、「EDIPACK ASP」はオペレーションセンターのスタッフが24時間365日体制でシステムを監視します。

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「MCS（マルチ・コネクション・サービス）」
株式会社東計電算

「MCS」は、企業間取引のデータ連携において、通信方式やソフトの違いによる制約を取り払うEDIサービスです。取引先とのデータ交換業務の効率化やセキュリティ強化、新たなシステム構築や既存システムとの接続といった課題を迅速に解決します。

相手によって交換するデータの種類が異なる場合、使用ソフトや通信方式も個別のものを使うため使い分けに必要なルールや知識が多くなり、効率がよくありません。「MCS」を導入すればそれらが一本化されるので、大幅な効率化が可能になります。

ブラウザで使うタイプのWeb EDIの操作を、「MCS」が代行するサービスも提供しています。これまで社員が行っていた手間のかかるWeb EDIの操作を外部に委託することで、リソースを重要度の高い業務に充てられます。操作をスクリプト化すれば運用を自動化できるので、処理速度の向上とミスの削減が可能です。

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「OpenText B2B Managed Services」
オープンテキスト株式会社

「OpenText Managed Services」は、B2Bにおけるデータ連携の自動化・効率化および関わる人材とプロセスの管理によって、ビジネスをよりよく進化させるEDIマネージドサービスです。

安定性と堅牢性の高いシステムによって、取引先との連携を可能な限り低リスクでサポートします。取引の流れを常にチェックすることで可視化し、運用経験の蓄積を通してワークフローの進化につなげます。警告すべき流れには速やかに通知を飛ばして品質管理も怠りません。

「OpenText Managed Services」は20か国で導入され、年間160億件にもなるトランザクションや3万8,000本のデータフォーマット変換を処理している、実績豊富なEDIです。同じOpenTextシリーズのB2Bアプリケーション間統合プラットフォーム「Trading Grid」と連携すれば、セキュリティや信頼性の向上、機能拡張でビジネスをさらに進化させることが可能です。

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「受発注クラウドサービス」
富士通コワーコ株式会社

「受発注クラウドサービス」は、受発注に関する業務と在庫管理業務を効率化できるEDIサービスです。感染症対策の一環で在宅時間が増えている現在、配送需要の急増を受けて受発注や在庫管理業務負担が増加しています。「受発注クラウドサービス」は、増えた需要に対応できるよう業務の工数を削減し、現場の負担を軽減できます。

受発注業務の効率化は、これまでのFAXや電話などのアナログ手法による業務プロセスを、デジタル化することで実現します。クラウドベースのシステムなので、ユーザーはブラウザから利用可能。受発注業務をシステムに一元化してワークフローを効率化します。管理業務では仕入ごとに自動振分発注するよう設定すれば効率化できるとともに、誤記入などのミスやトラブルも防ぎます。

在庫管理業務の効率化も、書類によるアナログ管理やローカル保存したExcelなどによる手法をデジタル化で行います。在庫払出依頼を自動振分設定すれば、管理部門も業務を効率化できます。

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「スマクラ」
SCSK株式会社

「スマクラ」は、さまざまな業種・業態・プラットフォームに対応する全業界向けのEDIサービスです。30年以上のEDIビジネスによる実績とノウハウを持ち、年間数10兆円を超える商取引を支え続けています。

従来型EDIサービスとは、JCAなどレガシーな規格で電話回線を使って通信するEDIです。FAXへの自動配信機能も提供している、長年使われているサービスです。また次世代EDIサービスはインターネットを利用した業務用規格に対応し、各種業界の標準フォーマットへ変換する機能を備えたEDIです。そしてWEB-EDIサービスは、インターネットのWebブラウザで使うEDIで、導入コストが低いのが特長。中小企業でも簡易にEDIを使えるサービスです。「スマクラ」は、それらすべてをカバーしてあらゆるEDIを統合します。

「スマクラ」は幅広い対応力と30年以上の実績を活かして、24時間365日体制でサポートする体制を整えており、強固なインフラ基盤で安心して使える信頼性も備えています。

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「らくうけーる」
JFEエンジニアリング株式会社

「らくうけーる」は、専用の機器を購入したりシステムを導入したりする必要がなく、パソコンやタブレットのWebブラウザだけで使える簡単さが特徴のEDIです。基本料金が中小企業でも導入しやすい月額20,000円とリーズナブルな点もポイントです。

「らくうけーる」には生鮮品向けの発注機能と、一般的な商材向けの発注機能の2種類があります。生鮮食品は価格や入荷量が日々変動するため、それに対応した仕様の発注書を作成可能。データで作成した発注書の送付先がEDIを導入していない場合、FAXで自動送信することができます。発注・納品情報はスマホでも確認できるので、時間や場所を問わずすぐに状況を把握可能です。

生鮮食品を取り扱うケースは、スーパーマーケットや飲食店を顧客にもつ場合です。特に飲食店は個人経営も多いため、EDIを導入していないケースもあるでしょう。「らくうけーる」はそんな状況に合わせて作られたEDIです。

EDI製品の基本的な機能2点

1 、ネットワーク通信で企業間取引をできるようにする

企業間取引では、見積書や発注書、契約書などの書類をやり取りします。EDIはこのやり取りを専用回線やインターネットで行うツールで、入力の高速化やミスの防止、速やかな送受信などのメリットが得られます。

2、取引のデータ連携を自動化する

EDIに取引のワークフローを組み込むことで、定型の手続きを自動化できるのも大きなメリットです。これまで郵送やメール、FAXなど複数あった送受信法を一本化できるとともに、責任者の承認ステップも組み込めるため、意思決定のスピードも上がります。

EDI製品選定のポイント3点

1、操作方法のわかりやすさ

EDIは企業や部署によっては毎日触るツールなので、操作方法がわかりやすく使いやすいことは重要です。実際にEDIを担当する社員に選定に参加してもらい、体験版を操作してもらう機会を用意しましょう。

2、データの通信形式

EDIは種類によって通信方式が異なるため、取引先と通信できる種類のEDIを選ぶ必要があります。取引先個別の識別コードを使うタイプや、特定の業界用に作られたタイプ、異業種間でも通信できる標準タイプなどがあります。最近はブラウザで使うWeb-EDIタイプの製品が増えています。導入前に使用している通信形式を確認しましょう。

3、システムの安定性とセキュリティの高さ

契約書や企画提案書、見積書など秘匿事項が含まれる重要書類をやり取りする場合は、確実かつ安全に送受信できる環境が必須です。予算の許す範囲内で安定性とセキュリティに優れたEDIを選びましょう。

まとめ

EDIは業務を効率化する効果が期待できますが、取引先の仕様に合った方式のツールを選ぶ必要があります。自社に適した製品を選ぶには、各製品の資料を請求して比較してみるのがおすすめです。ぜひ下記ボタンより資料を請求して、自社のビジネスに合ったEDI製品をチェックしてみてください。