企業間取引の業務効率アップを可能にするEDIツール。働き方改革のために導入を検討しているという企業も多いのではないでしょうか。そこでこの記事では、EDIツールのおすすめ製品13選をご紹介します。あわせて製品選びのポイントも解説しますので、導入を検討している場合はぜひ参考してみてください。

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30秒で分かる「EDI」

EDIとは「Electronic Data Interchange」の略で、「電子データ交換」を意味します。デジタルデータは取引先が採用しているシステムが違うと、書式やファイル形式が異なるので処理に時間がかかり、ロスが生じます。異なるデータの書式やファイル形式の問題をシステムで解消するのがEDIツールです。

EDIツールを導入すると、異なるシステム間の取引業務が高速化・自動化され、効率がアップします。処理の自動化を行えばミスも防止でき、書類の再発行や差し戻しといったロスを軽減する効果も得られるのです。

「EDI」における13製品を徹底比較!

使った分だけのコストで済む「JSOL EDIサービス」
株式会社JSOL

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:クラウド / SaaS / ASP
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「JSOL EDIサービス」は、できるだけリーズナブルにサービスを利用できる仕組みのEDIサービスです。ユーザーの要件に合わせてカスタマイズできるアプリケーションと、オペレーターが対応する業務運用サービスを組み合わせており、利用した分だけ費用が発生します。そのため、ユーザーは最低限のコストでサービスを利用できます。

事務書類の処理でボトルネックとなるのが、会社ごとの書式の違いです。項目の抜け漏れや見落としがあると、差し戻しや再発行といったロスが発生します。「JSOL EDIサービス」はそれを解消するフォーマット変換機能を搭載会社ごとに異なる電文レイアウトを自社レイアウトに変換してくれるので、使い慣れたフォーマットで処理できてミスの可能性を減らせます。さらに、取引先に応じたレイアウトを使い分けることも可能です。


SNS感覚で使える基本機能無料「Tradeshift」
トレードシフトジャパン株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:1,000名以上
  • 対象売上規模:1,000億円以上
  • 提供形態:クラウド / SaaS
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「Tradeshift」は、世界150万社が参加する企業間取引のプラットフォーム。新規取引先の開拓や見積・注文・請求などの企業間取引プロセスをクラウド上で行います。

「Tradeshift」はブラウザベースで利用する点が大きな特徴で、さながらSNSのように直感的に利用できることから、「B2BのFacebook」とも呼ばれています。文書の作成や送受信、取引先とのメッセージ送受信といった基本的な機能は無料な点もポイントです。

自社システムとの連携など高度な機能を利用する場合は、アプリストアで必要なアプリを導入したり、自社でアプリを開発したりすることで対応可能。無料からコストをかけた高度な連携まで、幅広い対応が可能なEDIサービスです。


30年間の実績を備え海外進出や海外顧客開拓に役立つ「NI+C EDIシリーズ」
日本情報通信株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:250名以上
  • 対象売上規模:100億円以上
  • 提供形態:オンプレミス/クラウド/SaaS
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「NI+C EDIシリーズ」は、リリース以来30年の実績を備えるEDIシステムです。国内EDI市場で高いシェア率を誇り、海外ビジネスに対応するグローバルEDIも提供しているため、海外進出や海外顧客開拓にも役立ちます。

「NI+C EDIシリーズ」の提供形態は、自社サーバやクラウドサーバに導入するソフトウェアタイプの「EDIPACK21」と、ASP形式で利用できる「EDIPACK ASP」の2種類。機能に差はないため、自社に合った方法を選べます。また、顧客の要望に対応する機能と自社の処理を行う機能を分離して運用するため、顧客都合の改修や仕様変更が起こっても自社の基幹システムには影響は出ません

フォーマット変換機能やXMLデータ蓄積・継承機能のモジュールも用意されており、機能追加のオーダーにも素早く対応可能。また、「EDIPACK ASP」はオペレーションセンターのスタッフが24時間365日体制でシステムを監視します。


あらゆるファイル・通信方式に対応した「Internet EDI Agent Service」
デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:クラウド/サービス/ASP
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「Internet EDI Agent Service」は、あらゆるEDIに対応したASPサービスです。多彩なファイルフォーマットと通信方式に対応しており、取引先がどんなシステムを使っていても接続できる対応力の高さが特長です。

あらゆるファイルフォーマットと通信プロトコルへの対応によって、取引先のシステム改修やデータ変換に対して、自社システムの改修や機能拡張の必要がなく、運用コストの肥大化を防げます。また取引先ごとのデータ取得や自社システムへの入力といった、オペレーションの負荷を軽減する効果も期待できます。

ASPサービスなので、セキュリティや安定性も自社で考える必要がありません。ネットワークやストレージは二重化することでバックアップを常備しており、サーバも冗長化することで高い安定性を誇っています。


取引先ごとに異なる連携仕様の違いを一本化できる「MCS(マルチ・コネクション・サービス)」
株式会社東計電算

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:サービス
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「MCS」は、企業間取引のデータ連携において、通信方式やソフトの違いによる制約を取り払うEDIサービスです。取引先とのデータ交換業務の効率化やセキュリティ強化、新たなシステム構築や既存システムとの接続といった課題を迅速に解決します。

相手によって交換するデータの種類が異なる場合、使用ソフトや通信方式も個別のものを使うため使い分けに必要なルールや知識が多くなり、効率がよくありません。「MCS」を導入すればそれらが一本化されるので、大幅な効率化が可能になります。

ブラウザで使うタイプのWeb EDIの操作を、「MCS」が代行するサービスも提供しています。これまで社員が行っていた手間のかかるWeb EDIの操作を外部に委託することで、リソースを重要度の高い業務に充てられます。操作をスクリプト化すれば運用を自動化できるので、処理速度の向上とミスの削減が可能です。


EDIをマネージメントしてビジネスを進化させる「OpenText B2B Managed Services」
オープンテキスト株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:250名以上
  • 対象売上規模:50億円以上
  • 提供形態:クラウド/サービス
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「OpenText Managed Services」は、B2Bにおけるデータ連携の自動化・効率化および関わる人材とプロセスの管理によって、ビジネスをよりよく進化させるEDIマネージドサービスです。

安定性と堅牢性の高いシステムによって、取引先との連携を可能な限り低リスクでサポートします。取引の流れを常にチェックすることで可視化し、運用経験の蓄積を通してワークフローの進化につなげます。警告すべき流れには速やかに通知を飛ばして品質管理も怠りません。

「OpenText Managed Services」は20か国で導入され、年間160億件にもなるトランザクションや3万8,000本のデータフォーマット変換を処理している、実績豊富なEDIです。同じOpenTextシリーズのB2Bアプリケーション間統合プラットフォーム「Trading Grid」と連携すれば、セキュリティや信頼性の向上、機能拡張でビジネスをさらに進化させることが可能です。


受発注と在庫管理業務を効率化できる「受発注クラウドサービス」
富士通コワーコ株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:100名以上
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:クラウド/SaaS
  • 参考価格:10,000円~

「受発注クラウドサービス」は、受発注に関する業務と在庫管理業務を効率化できるEDIサービスです。感染症対策の一環で在宅時間が増えている現在、配送需要の急増を受けて受発注や在庫管理業務負担が増加しています。「受発注クラウドサービス」は、増えた需要に対応できるよう業務の工数を削減し、現場の負担を軽減できます。

受発注業務の効率化は、これまでのFAXや電話などのアナログ手法による業務プロセスを、デジタル化することで実現します。クラウドベースのシステムなので、ユーザーはブラウザから利用可能。受発注業務をシステムに一元化してワークフローを効率化します。管理業務では仕入ごとに自動振分発注するよう設定すれば効率化できるとともに、誤記入などのミスやトラブルも防ぎます。

在庫管理業務の効率化も、書類によるアナログ管理やローカル保存したExcelなどによる手法をデジタル化で行います。在庫払出依頼を自動振分設定すれば、管理部門も業務を効率化できます。

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従来型・次世代型・WebすべてのEDIをカバーする「スマクラ」
SCSK株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:500名以上
  • 対象売上規模:500億円以上
  • 提供形態:クラウド/SaaS/その他
  • 参考価格:初期費用:250万円~、月額利用料金20万円~

「スマクラ」は、さまざまな業種・業態・プラットフォームに対応する全業界向けのEDIサービスです。30年以上のEDIビジネスによる実績とノウハウを持ち、年間数10兆円を超える商取引を支え続けています。

従来型EDIサービスとは、JCAなどレガシーな規格で電話回線を使って通信するEDIです。FAXへの自動配信機能も提供している、長年使われているサービスです。また次世代EDIサービスはインターネットを利用した業務用規格に対応し、各種業界の標準フォーマットへ変換する機能を備えたEDIです。そしてWEB-EDIサービスは、インターネットのWebブラウザで使うEDIで、導入コストが低いのが特長。中小企業でも簡易にEDIを使えるサービスです。「スマクラ」は、それらすべてをカバーしてあらゆるEDIを統合します

「スマクラ」は幅広い対応力と30年以上の実績を活かして、24時間365日体制でサポートする体制を整えており、強固なインフラ基盤で安心して使える信頼性も備えています。


書類のペーパーレス化で仕入れ業務をスピードアップさせる「EdiGate/POST」
大興電子通信株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:オンプレミス/クラウド
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「EdiGate/POST」はクラウドで運用するWebーEDIサービスで、低コスト・短納期で導入できるというメリットを備えています。シンプルな操作方法で使いやすく、注文書などの書類発行業務や納期などの進捗確認作業の効率化を実現します。

「EdiGate/POST」は見積依頼書や注文書、納品書などの書類をPDFなどにデータ化して、運用できる機能が備わっており、書類データを社内システムに取り込んで、取引先に自動配信できます。データの送受信時はID・パスワードによる認証やSSLによる暗号化など、高いセキュリティ環境で行われます。自社だけでなく取引先のシステムと連携したり、帳票データを取り込んだりできる機能もあります。

書類のデータ化によるペーパーレスで、印刷や郵送など紙の書類で発生していたコストを削減できます。Web上で確認できるため郵送などのタイムラグがなく、注文内容を取引先が即時確認可能なほか、ログをチェックすればミス発生時も原因をすぐに特定できるでしょう。


機密情報を安心安全に通信できる環境を用意する「JFT/Server」
株式会社TOKAIコミュニケーションズ

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:パッケージソフト
  • 参考価格:70万円~

「JFT/Server」はEDIシステム構築ソリューション「JFT」シリーズの1つです。仕入先との受発注や金融機関等の企業間通信、本部と各店舗といった多数拠点とのデータ送受信において、通信環境の信頼性と安全性を高めるパッケージです。企業にとって秘匿性の高い取引情報を、安全かつ確実にやり取りできる環境を提供します。

「JFT/Server」は160同時通信・10,000接続先の稼動実績を備えており、大規模システムでも安定して稼働させられます。サポートするプロトコルは多岐に渡り、システムの新旧を問わず導入可能。次世代EDIへの拡張にも対応済みで、会社独自の機能開発も可能です。

拡張保守には24時間365日対応できるうえ、システムを総合的に監視する機能と連携することで、さらにセキュアな環境を実現できるのも、「JFT/Server」の特長です。


価格や入荷量が変動する生鮮食品に最適化された「らくうけーる」
JFEエンジニアリング株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:クラウド
  • 参考価格:基本料金20,000円/月額

「らくうけーる」は、専用の機器を購入したりシステムを導入したりする必要がなく、パソコンやタブレットのWebブラウザだけで使える簡単さが特徴のEDIです。基本料金が中小企業でも導入しやすい月額20,000円とリーズナブルな点もポイントです。

「らくうけーる」には生鮮品向けの発注機能と、一般的な商材向けの発注機能の2種類があります。生鮮食品は価格や入荷量が日々変動するため、それに対応した仕様の発注書を作成可能。データで作成した発注書の送付先がEDIを導入していない場合、FAXで自動送信することができます。発注・納品情報はスマホでも確認できるので、時間や場所を問わずすぐに状況を把握可能です。

生鮮食品を取り扱うケースは、スーパーマーケットや飲食店を顧客にもつ場合です。特に飲食店は個人経営も多いため、EDIを導入していないケースもあるでしょう。「らくうけーる」はそんな状況に合わせて作られたEDIです。


あらゆる取引先とのデータ通信環境を構築する「JFT/SaaS」
株式会社TOKAIコミュニケーションズ

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:SaaS/クラウド/ASP/サービス
  • 参考価格:30,000円〜

「JFT/SaaS」は、企業間のさまざまなデータ通信の間を取り持つEDIサービスです。EDIシステム構築ソリューション「JFT」シリーズの1つとして、通信に関する機能やデータ管理機能、インターフェースなどの環境を整える役割を担っています。

金融機関や仕入先、納品先など、取引する企業によって導入しているシステムは異なります。それらすべてが自社のシステムとうまく連携するとは限らず、個別に対応しようとすると莫大なコストが必要です。「JFT/SaaS」は異なるシステム同士をスムーズに連携させることで、企業間取引のデータ通信にかかるコストを圧縮し、効率も高めます。

「JFT/SaaS」を導入すれば基幹システムはそのままで、あらゆる企業とのデータ通信が可能。データの内容も最適なかたちに自動変換され、お互いのシステムに合わせた表示で確認できます。暗号化もされるため、機密情報も安心してやり取りすることができます。


企業の購買行動を全面バックアップする「PROCURESUITE」
大興電子通信株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:100億円以上
  • 提供形態:クラウド/オンプレミス
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「PROCURESUITE」は、企業のさまざまな購買方法に対応した調達支援EDIソリューションです。企業の購買方法は、必要な時に必要なだけ買う都度調達のほか、商材が整理されたカタログから買う物を指定するカタログ購買、先にサービスや商品を受け取ってから請求書をもらう請求書実績払いなど、多岐に分かれます。

購買方法が違うと注文方法や支払タイミングも変わるので、EDIも柔軟性が必要です。「PROCURESUITE」はどんな購買方法にも対応できるよう、見積から検収まで一気通貫で対応できるシステムを揃えています。

他にも、初めてでも理解しやすく購買情報を一覧して把握できる画面デザイン、コンプライアンスを維持できる処理プロセス、カタログサイトとの連携など、「PROCURESUITE」はかゆいところに手が届く設計となっています。

EDI製品の基本的な機能2点

1 、ネットワーク通信で企業間取引をできるようにする

企業間取引では、見積書や発注書、契約書などの書類をやり取りします。EDIはこのやり取りを専用回線やインターネットで行うツールで、入力の高速化やミスの防止、速やかな送受信などのメリットが得られます。

2、取引のデータ連携を自動化する

EDIに取引のワークフローを組み込むことで、定型の手続きを自動化できるのも大きなメリットです。これまで郵送やメール、FAXなど複数あった送受信法を一本化できるとともに、責任者の承認ステップも組み込めるため、意思決定のスピードも上がります。

EDI製品選定のポイント3点

1、操作方法のわかりやすさ

EDIは企業や部署によっては毎日触るツールなので、操作方法がわかりやすく使いやすいことは重要です。実際にEDIを担当する社員に選定に参加してもらい、体験版を操作してもらう機会を用意しましょう。

2、データの通信形式

EDIは種類によって通信方式が異なるため、取引先と通信できる種類のEDIを選ぶ必要があります。取引先個別の識別コードを使うタイプや、特定の業界用に作られたタイプ、異業種間でも通信できる標準タイプなどがあります。最近はブラウザで使うWeb-EDIタイプの製品が増えています。導入前に使用している通信形式を確認しましょう。

3、システムの安定性とセキュリティの高さ

契約書や企画提案書、見積書など秘匿事項が含まれる重要書類をやり取りする場合は、確実かつ安全に送受信できる環境が必須です。予算の許す範囲内で安定性とセキュリティに優れたEDIを選びましょう。

まとめ

EDIは業務を効率化する効果が期待できますが、取引先の仕様に合った方式のツールを選ぶ必要があります。自社に適した製品を選ぶには、各製品の資料を請求して比較してみるのがおすすめです。ぜひ下記ボタンより資料を請求して、自社のビジネスに合ったEDI製品をチェックしてみてください。

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