この記事ではETLの基礎知識と、ETLツールのおすすめ製品について詳しく解説します。ETLを導入するときは製品のどこに注目すればいいのか、どこを比較すればいいのかを理解することで、ETLツール選びに失敗する可能性を減らせます。導入を検討している場合はぜひ参考にしてみてください。

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30秒で分かる「ETL」

ETLとは、「Extract(抽出)」「Transform(変換)」「Load(格納)」の頭文字を取った言葉です。システムから抽出したデータを変換して、別のシステムに格納するためのツールをETLと呼びます。

会社で複数の業務システムを使っている場合、データを有効活用して業務を効率化するためには、必要なデータを1箇所に集約する必要があります。集約するETL(抽出・変換・格納)をスムーズに行えるのが、今回紹介するETLツールです。

モバイル機器の普及とクラウドの発達によって、内部だけでなく外部のデータも扱うことが多い現代のビジネスシーンにおいて、ETLツールは企業にとって重要なデータ統合基盤と言えます。

「ETL」における5製品を徹底比較!

優れたシステム連携ツールでありデータ連携機能も高い「ASTERIA Warp」
アステリア株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:オンプレミス/クラウド/SaaS
  • 参考価格:30,000円~/月(ASTERIA Warp Core)

アステリア株式会社の「ASTERIA Warp」は、企業のあらゆるシステムを連携させるEAI(Enterprise Application Integration=企業内アプリケーション統合)ツールですが、データ連携の基盤となるETLツールとしても高いポテンシャルを秘めています。

古いシステムを継続して使いながら新しいシステムを導入する場合、新旧システム間のデータ連携は避けて通れない課題です。「ASTERIA Warp」はデータ連携や変換に関する機能を豊富に揃えており、対応するシステムやファイルの種類も幅広く、あらゆる業種や職種のデータをカバーしています。

ASTERIA Warpにおけるデータ連携の開発設計はドラッグ&ドロップ操作で直感的に行えるため、プログラミングの知識がなくても扱えます。また、導入時に設計と開発の工程にかかる時間を圧縮できる効果もあります。


プログラミングの知識がなくても機能を開発できる「ASTERIA Warp Core」株式会社アイ・エス・アイソフトウェアー

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:パッケージソフト

株式会社アイ・エス・アイソフトウェアーの「ASTERIA Warp Core」は、プログラミングなしでシステムを連携できるETLツールです。異なるシステム間の違いをASTERIA Warp Coreが吸収して内部で処理するため、システム毎に連携機能を開発する必要がありません。

データ連携機能は、ドラッグ&ドロップで操作するフローサービス機能で開発します。システム同士のつながりやデータの処理プロセスがフローチャートで把握できる設計になっていることが、プログラミングの知識がなくても使える理由です。

開発したフローは自動化されるので業務の時間短縮になることに加えて、ヒューマンエラーのリスクをゼロにする効果もあります。作成したフローを他の業務に流用することもできるため、ASTERIA Warp Coreを使うほど開発成果が蓄積していくことにつながります。


20年の実績がある高性能・簡単操作な「Waha! Transformer」
株式会社ユニリタ

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:パッケージソフト/オンプレミス/クラウド
  • 参考価格:450万円~

「Waha! Transformer」は、株式会社ユニリタによるETLツールです。リリースされた1999年以来、国産のETLツールとして民間企業のほか、公共団体や医療・教育機関など、多彩な顧客に貢献してきた実績を備えています。

大量のデータであっても高速処理が可能な点が魅力で、より多くのデータを扱う大企業からも選ばれてきました。

操作方法の習得とメンテナンスがユーザーフレンドリーな点も、Waha! Transformerの特徴です。操作はシンプルで直感的なインターフェースによって1日あれば習得可能なので、導入後すぐに誰でも使うことが可能です。メンテナンス性能は一部だけの作り直しに対応したり、復元できたりと柔軟性が高く、保守の工数を50%削減しています。


直感的でわかりやすい操作方法を備えた「Qanat2.0」
JBアドバンスト・テクノロジー株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:パッケージソフト/オンプレミス/クラウド
  • 参考価格:別途お問い合わせ

JBアドバンスト・テクノロジー株式会社の「Qanat2.0」は、プログラミングの知識がなくてもアプリケーションやシステム間のデータ連携を設定できるツールです。システム間の仕様をQanat2.0に吸収させることで、直感的でわかりやすい操作方法を実現しています。

連携させたいシステムをドラッグ&ドロップでマッピングすることで、連携をグラフィカルに確認可能。プログラムやコードを読めなくても、視覚的に連携の様子を把握できます。連携の設定も、データの計算や処理ルールのアイコンをクリックするだけの簡単操作。本来なら大きくなりやすい開発と運用のコストを大幅に減らせます。

システム間の連携を可能にするQanat2.0は、情報を集約するETLツールの他に、業務システムを統合するEAIツールとしての側面も備えています。


レガシーなシステムも統合するクラウドベースプラットフォーム「Boomi」
デル・テクノロジーズ株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全ての規模に対応
  • 対象売上規模:全ての規模に対応
  • 提供形態:クラウド
  • 参考価格:別途お問い合わせ

「Boomi」はデル・テクノロジーズ株式会社製のクラウドベース統合プラットフォームです。システムを繋げてデータを同期し、プロセスを自動化することでワークフローの高速化・効率化を実現します。

長年使っているレガシーシステムや、異なる組織のシステムを連携させる場合は難易度が高く、断念するケースも多く見られます。Boomiはシステム統合に注力したソリューションとして、オンプレミスとクラウドが混在する環境でも統合に対応し、同じBoomiを導入しているユーザーの事例を参考にできるなど、幅広いケースに対応可能です。

Boomiはワークフローの高速化・効率化を通してユーザーのオペレーション負荷を減らし、本来の業務に充てる時間を増やすことが狙いです。高度なシステム統合によってチーム間の連携が高度なものになれば、大幅な業績アップが見込めるでしょう。

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ETLの基本的な機能

ETLの基本的な機能は、異なるシステム同士でもデータを連携できることです。それぞれの業務システムには、在庫や売上、財務や人事など異なるデータが保存されています。そのままでは互換性がなく、システムをバラバラに運用する必要がありますが、非常に効率が悪く業務がスムーズに進みません。

ETLはそれぞれのシステムからデータを抽出し、共通して使えるフォーマットに変換・加工することができます。片方のシステムでデータを更新して書き出すと、他のシステムでも更新したデータをそのまま扱えるため、スムーズな連携が可能になるのです。

ETL製品選定のポイント3つ

1、システムの知識がなくても直感的に操作できるか

ETLの大きなメリットのひとつは、システムに関する専門的な知識がなくてもシステム間の連携操作が行えることです。多くのETLツールはドラッグ&ドロップ操作やアイコンのクリックといった直感的な操作方法を採用しているので、その中からいちばん理解しやすいと感じた製品を選びましょう。

2、新しいデータ連携機能を開発しやすいか

会社によって使っているシステムや運用方法は異なるので、ETLツールを最大限活用するには、自社の業務フローに合った連携機能を開発する必要があります。本来、データ連携機能の開発は高度なプログラミング知識が必要ですが、ETLツールは開発を容易にするコネクタやアダプタという機能を取りそろえています。

コネクタやアダプタは決められた処理を行うための部品で、組み合わせることで独自の処理フローを構築可能。プログラミング知識がなくても、新しいデータ連携機能を短時間で開発できます。コネクタやアダプタの種類が豊富で、自社のフローに必要な機能が揃っているETL機能を選びましょう。

3、連携データの品質は高いか

ETLツールはデータを連携して書き出すときに、重複部分を解消したり表記揺れを揃えてくれたりといった、データの体裁を整えて品質を高めてくれる機能も備えています。この機能が高いとデータ訂正や修正の手間が軽減され、さらなる業務効率アップに繋がります。自社のデータチェック作業で重要なポイントをETLツールに任せられないかも、選定時にチェックしておきましょう。

まとめ

業務システムのデータはビジネスの生命線なので、データを効率よく運用できるかどうかは、会社の業績に直結すると言っても過言ではありません。ETLツールはデータ連携によって業務の効率化をアップしてくれるので、導入にあたっては資料請求をして詳しく検討することをおすすめします。

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