2017年9月に公表された厚生労働省「平成28年国民健康・栄養調査」によると、糖尿病が強く疑われる人は約1,000万人、糖尿病の可能性が否定できない人も約1,000万人いると推計されています。さまざまな合併症を引き起こし、生命や人生を左右してしまう糖尿病は、現代人にとってとても身近な国民病と言ってよいでしょう。そんな糖尿病の合併症の中でも、失明につながる恐れもある病気が「網膜症」です。

網膜症検査は定期的に

「網膜症」は長い間、成人後の失明原因の第1位でした。治療法が確立された今では失明まで至らずに済むようになってきましたが、それでも糖尿病患者の中の4人にひとりが網膜症も患っているとされ、いまだに失明原因の上位となっています。

網膜症は、少なくとも年に1回、定期的に眼科で網膜症検査を受けていれば、早期発見することが可能です。しかしながら、糖尿病患者であっても網膜症検査は受けていないという人が非常に多いというのが現状です。特に20代~50代の働き盛りの男性は、忙しさから眼科受診ができていないとする調査報告(※1)もあります。ですが、網膜症は自覚症状がほとんどなく、症状が出てからでは手遅れの場合もある病気です。糖尿病と診断されたら、すぐにでも網膜症検査を行い、定期的に検査をする習慣を作ることが大切なのです。

※1 Tanaka H, et al. BMJ Open Diabetes Res Care 2016; 4: e000291.

網膜症の発症リスクを抑えるには

糖尿病患者を対象とした日本の大規模な研究を行っている新潟大学大学院血液・内分泌・代謝内科学教授の曽根博仁氏「網膜症の予防にはフルーツの摂取が有効」

網膜症を予防するためには、医師の指導のもとで糖尿病の治療をしっかりと続け、HbAlcを適正な値にすることがとても重要。それに加えて、生活習慣の改善を行うことも同じくらい重要なことです。食事面で言えば、糖尿病患者のうち、果物を1日に250g程度の適量を食べていた人は、食べていなかった人に比べて網膜症の発症リスクが半減していたことが明らかになっています(※2)。ところが、日本の1人当たりの果物の平均摂取量は、先進国の中でも最低クラスで、欧米の約半分。250gの果物の目安は、バナナなら2本、ミカンなら3個、リンゴなら1個程度です。糖尿病に合ったバランスの良い食事をする中で、果物を食生活に取り入れることも、網膜症の予防には有効な可能性があります。

ただし、果物をたくさん食べればいいというものでもありません。果物の過剰摂取は血糖コントロールに悪影響をおよぼすこともあるので、適切な量を食べることが大切です。

※2 Tanaka S, et al. Epidemiology 2013; 24: 204-211.

怖がりすぎもNG、医師によく相談を

糖尿病患者さんは一人ひとりといっても、ライフスタイルも違えば嗜好も違うため、それぞれで生活の中で注意すべきポイントも変わってきます。国民病と呼ばれるほどの病気である糖尿病は、身近に患者も多い病気。しかし、人により、合併症の出方や種類は大きく違います。たまたま合併症が目立たない人が身近にいる場合は“自分も大丈夫だろう”と思い込んでしまい、自己判断で通院を中止すると、網膜症などの糖尿病合併症を引き起こしてしまいます。

また逆に、身近に糖尿病合併症に苦しんでいる人がいる場合には、恐怖心からとにかく血糖値を下げようと過剰な取り組みをしてしまい、低血糖を起こしてしまうケースもあります。低血糖は過度な血糖値の変動につながり、網膜症の場合はむしろ悪化させてしまうこともあります。どのように血糖をコントロールするのか、医師としっかり相談して自分に合った生活スタイルを見つけることが大切です。

長年にわたって糖尿病患者の診療に当たる兵庫医科大学病院長の難波光義氏は、「医師と良好な関係を築くことが大切です」と語る

そのためにも、医師となんでも話せる関係性を築くようにしましょう。つい薬を飲み忘れてしまった、こっそりサプリメントを飲み始めた…など、言いにくいからと隠してしまっては、医師は治療効果をきちんと確認できずに適切な判断ができなくなってしまいます。また、自己流の対策をしたときに、仮にHbAlcなど糖尿病の検査値が改善したとすれば、それは日ごろの治療ではなく自己流の対策のほうに効果があったと捉えてしまいがちです。適切な治療を中断してしまうと、血糖値の大きな変動が起こってしまう可能性があり、網膜症を防ぐことは難しくなります。

そのためにも、医師としっかり相談したうえで正しい知識をもって治療を実践し、定期的に眼科受診することが網膜症を防ぐもっとも有効な方法です。もし、糖尿病を患っているもののまだ眼科検診を受けていないという人は、すぐにでも眼科を受診するようにしましょう。

L.JP.MKT.OP.12.2017.1193

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