信用取引は、手持ちの資金以上の取引ができる株式投資のシステムです。
信用取引では、資金が少ない人でも担保を差し出すことで大きな額の取引ができるのがメリット。
また、信用取引の仕組みを使っていわゆる「株主優待のタダ取り」をすることも可能です。
一方で、手持ち資金以上の投資が可能なため、損失が出たときに損失額が大きくなるデメリットも。
資金を借りる場合には金利、株を借りる場合には貸株料など、通常の取引にはかからないコストもかかります。
信用取引を利用するしないに関わらず、信用取引の仕組みを知っておくことは大切。信用取引によって発生する「信用残高」や「逆日歩」が株価の動向に影響を与えるからです。
信用取引の仕組みとメリット・デメリット、知っておきたいコストやリスクについてご説明します。信用取引を利用する予定がない人にも知ってほしい知識が満載です。
信用取引って?株価下落時にも利益を出せるのがメリット
信用取引は、現金や有価証券(株)を担保として証券会社に預けることでお金や株を借り、担保の約3倍の取引ができる取引方法のことです。
この担保のことを保証金といいます。
例えば、30万円を保証金として預ければ、100万円までの取引ができます。
資金ではなく株を借りれば、「高く売って安く買い戻す」という取引も可能。株価の下落局面でも利益を上げることができます。
少ない資金を効率的に使え、株価が下がっていく場面でも利益が出るのはとても魅力的です。そんな信用取引のメリットをご紹介します。
信用取引には2種類ある!一般信用取引と制度信用取引の違い
信用取引のメリットをご紹介する前に、信用取引には一般信用と制度信用という2つの種類があることをご説明します。
- 一般信用取引:ほぼ全ての銘柄を取引でき、資金や株の返済期限が無期限
- 制度信用取引:証券取引所が指定した銘柄に限り取引でき、返済期限は6ヶ月
一般信用取引は投資家と証券会社の間で返済期限や取扱銘柄を自由に決められる信用取引。選べる銘柄の選択肢が広く、資金や株の返済期限も無期限なのが特徴です。
SBI証券や松井証券では、一般信用取引のひとつとして、「日計り信用取引」「一日信用取引」というサービスも実施しています。
返済期限は当日ですが、信用取引にかかるコスト(金利、貸株料)が安く、デイトレーダーに人気。
一般信用取引では、逆日歩(ぎゃくひぶ)※が発生する可能性がないのもメリットです。逆日歩も含めて、信用取引にどんな費用がかかるのかは、のちほどご説明します。
信用取引での空売り(株の貸し出し)が多くなり、株が足りなくなった時に、投資家が追加で負担する株の賃貸料。制度信用取引で株を借りて取引している場合に発生します。
一方、制度信用取引は、一般信用取引よりも貸株料や金利がやや安いことが多いです。
また、一般信用取引では株は借りられないことがほとんどですが、制度信用取引では株を借りることができます。
一般信用取引と制度信用取引の違いをまとめました。
違い | 制度信用取引 | 一般信用取引 |
---|---|---|
対象銘柄 | 証券取引所が選定した制度信用銘柄 | ほぼ全ての銘柄 |
返済期限 | 6ヶ月 | 無期限 |
新規売り (空売り) |
指定された賃借銘柄なら可 | ほとんどの証券会社で不可 SBI証券、松井証券やauカブコム証券では可 |
金利 (年) |
2.80% | 2.80% |
貸株料 (年) |
1.15% | 1.10~3.90% |
逆日歩 | かかる可能性あり | かからない |
手持ち資金以上の取引ができるのが信用買いのメリット
信用取引を使えば、30万円しか持っていなくても、100万円の売買ができます。
証券会社によって多少の違いはありますが、取引したい金額の30%以上の保証金を差し出せば信用取引が可能で、保証金の最低額は30万円です。資金が少ない人にとっては助かりますよね。
持っている株が10%値上がりした場合、30万円なら3万円の利益ですが、100万円なら10万円の利益になります。
これを、「レバレッジ(てこ)効果」とか「レバレッジを効かせる」といい、少ない資金で多くの利益を得られるのが信用取引のメリットです。
信用取引で株を買うことを「信用買い」とか「買建て」と呼びます。
株価下落時にも利益を出せるのが信用売りのメリット
信用取引だからこそできる取引が「空売り(からうり)」です。
これは証券会社から借りた株を売ることで、「売建て」とも言います。制度信用取引、または一部証券会社の一般信用取引で行うことができます。
普通の株取引(現物取引)だと「安く買って高く売る」ことで利益を出しますが、空売りは「高く売って安く買い戻す」ことで利益を出します。
この方法なら、相場が全体的に下落している場面や、ある銘柄に関して悪いニュースが出て、株価が下がっていくような場面でも利益をあげられます。
ただし、予想に反して株価が上昇してしまったら、高く買い戻すことになって損が出ます。
一般信用取引で空売りができるSBI証券の魅力
一般信用取引と制度信用取引の違いでも述べましたが、ほとんどの証券会社で一般信用取引の空売りはできません。
しかし、SBI証券、松井証券、auカブコム証券では一般信用取引でも空売りが可能。
下落相場でも利益を出せる空売りができれば、取り引きの幅もグーンと広がります。
なかでもSBI証券は、信用買いの金利が松井証券やauカブコム証券よりも安く、お得に売買できるのでオススメの証券会社です。
信用取引で利益を最大限に上げたいのなら、SBI証券で口座開設は必須です。
信用取引を上手に利用!手数料節約と株主優待のお得なもらい方
信用取引を使うのは「レバレッジ効果で大きく儲けたい」ときだけではありません。
信用取引は現物取引より売買手数料が安く設定されているので、信用取引を上手に利用すれば手数料の節約にもなります。
さらに信用取引を使えば、株主優待銘柄の値下がりリスクを抑えて、お得に株主優待をゲットすることも可能。
信用取引を使った取引のテクニック、信用取引の上手な活用方法を詳しくご紹介します。
信用買いなら現引を使おう!手数料を節約するテクニック
信用取引は現物取引に比べて手数料が安く設定されていることがほとんどです。
購入時の手数料が随分安いので、信用買いしたほうが得ですよね。
しかし、購入した株をそのまま保有していると、信用取引が完了していないので金利を払い続けることになります。
それを避けるには、株を購入した後に現引(げんびき)という方法で信用取引を完了すればOK。
信用取引を完了するときには、証券会社との間で決済をします。信用買いには「反対売買決済」と「現引」というふたつの決済方法があります。
反対売買(返済売り)による返済では、信用買い(買建て)した銘柄を売って、お金を返済します。
反対売買決済だと、株価が値上がりして売却益が借りた額以上になれば利益が出ますし、値下がりしていれば損になります。
一方の現引(げんびき)は、信用買いした銘柄を売らずに買った代金だけを支払う方法で、手数料はかかりません。株そのものは現物株として手元に残ります。
現引した時点で、借りていたお金の金利負担は終わります。
現物取引と信用取引の手数料の差は大きいので、取引完了までの金利負担を差し引いても、現物取引よりも信用取引のほうが購入コストを低く抑えられるメリットが。
現物株として保有している限り、返済期限や金利負担を心配する必要もありませんから、長期保有して、さらに値上がりしたところで売れば、利益を伸ばすこともできます。
結局値下がりが止まらず、損失が拡大する可能性があるので、それより早めに損切りするほうがよいでしょう。
信用売りの決済方法は反対売買決済と現渡
信用売りのときの決済方法も説明しておきましょう。
信用売りでも決済方法はふたつあります。信用買いの時と名前が似ていますが、信用買いの決済方法の反対だと思ってOKです。
- 反対売買(返済買い)による決済
- 現渡(げんわたし)による決済
反対売買による決済は、株を買い戻して証券会社に返す方法です。株が値下がりしていれば安く買い戻せるので利益が出ますが、値上がりしていれば売った価格より高く買うことになるので損失が出ます。
一方、現渡というのは、空売りした株と同じ株を持っている場合に、その株を証券会社に渡すことで決済を行う方法です。次に説明するつなぎ売り(クロス取引)で使われます。
クロス取引で値下がりリスクを回避しながら株主優待取得が可能
株主優待が欲しいときによく使われるつなぎ売り(クロス取引)は、「株主優待のタダ取り」と言われて最近注目されています。
株主優待株は、権利付き最終売買日に向けて値上がりしますが、その翌営業日(権利落ち日)にはガクッと値下がりすることが多いです。その値下がりリスクを避けて株主優待を確保できるのが、信用取引を利用したつなぎ売りです。
つなぎ売りでは次の2つの注文・取引を同時に行います。
- A株を現物取引(通常の取引)で買う
- A株を同株数、信用取引で空売りする(売り建てる)
空売りは株価下落で利益が出ますから、株価が下落しても、値下がりによる現物株の評価損と相殺できます。
- 保有している現物株は、値下がりによる評価損が出る
- 空売りしている分は、値下がりによって利益ができる
具体的には、権利確定日の前場寄付前に、現物の買い注文と信用の売りを成行で発注します。
普通なら、成行で発注すると「いくらで約定するか怖い」と思いますが、クロス取引だと相殺できるから安心です。
権利付き最終売買日の翌営業日(権利落ち日)に、現物取引で購入した株を現渡(げんわたし)して、決済完了。
つなぎ売りで株主優待を取得する方法については「優待つなぎ売りでリスクを回避!株主優待をお得にもらう方法」でも紹介しています。
損失が大きくなりコストがかかるのが信用取引のデメリット
ここまで信用取引のメリットについてご説明してきましたが、メリットがあればもちろんデメリットもあるもの。
レバレッジが効いて利益が大きくなるメリットの反面、損失が出た時には大きなダメージを受けます。
また、通常の現物取引ではかからない金利や貸株料など、コストが余計にかかることもデメリット。
損失が出たら追加で保証金を差し入れる「追証(おいしょう)」が発生したり、株式が不足した時には「逆日歩(ぎゃくひぶ)」という追加の賃貸料がかかったりもします。
追証と逆日歩は突然発生し、信用取引を利用している投資家が恐れているものです。
信用取引のリスクとコストについて、詳しく説明します。
信用取引のリスク!損失が出た時には大きな痛手
信用取引ではレバレッジが効くことで利益が大きくなりますが、損失が出た時には損失の額も大きくなります。
株価が10%下落した時、30万円なら3万円の損失で済みますが、100万円だと10万円の損失。
不祥事や経営危機などで株価が半値まで暴落することもあります。100万円だと50万円の損失が出て、手持ち資金である30万円以上を超える損が出てしまいます。
このことからわかるように、信用取引はハイリスク・ハイリターンの投資法です。
信用取引をしている間はずっと必要!貸株料と金利
信用取引にかかるコストは、現物取引よりも大きいです。
信用取引は、売買手数料の他にも、金利や貸株料という信用取引独特の費用がかかるため。
金利は資金を借りて信用買いを行う場合にかかり、貸株料は株を借りて空売りをする場合にかかるコストです。
金利や貸株料の金額は、各証券会社によっても異なりますし、制度信用か一般信用かによっても違ってきます。
証券会社 | 金利(年) | 貸株料(年) |
---|---|---|
SBI | 制度2.80% 一般2.80% |
制度1.15% 一般1.10~3.90% |
楽天 | 制度2.80% 一般2.80% |
制度1.10% 一般1.10~3.90% |
マネックス証券 | 制度2.80% 一般3.47% |
制度1.15% 一般1.50% |
松井 | 制度3.1% 無期限信用4.1% |
制度1.15% 無期限信用2.0% |
auカブコム | 制度2.98% 一般2.79% |
制度1.15% 一般1.5~3.9% |
ある日突然発生する!?株主優待で人気の銘柄は逆日歩に注意
制度信用取引で空売りをしている場合にかかるコストに、逆日歩(ぎゃくひぶ、品貸料)があります。常にかかるわけではなく、株が不足したときにのみかかる費用です。
空売りするときには証券会社から株を借りますが、いくら証券会社でも、無尽蔵に株を持っているわけではありません。
そのため、信用取引で特定の銘柄に人気が集中すると、貸すための株が不足してしまいます。
そうなった場合、証券会社は日本証券金融株式会社(日証金)というところから株を借り、日証金でも足りなくなると、機関投資家から借りるのです。
もちろんただで借りられるはずがありませんから、賃貸料を払う必要があり、その手数料は信用売りをしている投資家本人が払うルールになっています。これが逆日歩です。
株が少なくなるほど逆日歩は大きくなるので、株主優待取得のためにクロス取引をする人が多い銘柄などは、ある日突然高額な逆日歩が発生することもありえます。
特に、発行数が少ない株の場合は、逆日歩がつきやすいです。
逆日歩が発生しそうかどうかを予測したい時には、その銘柄が株不足の状態になっていないかの確認が必要。
日証金のWEBサイトで、その銘柄の「貸株残高(株を貸す)」と「融資残高(資金を貸す)」を確認しましょう。
貸株残高が融資残高を上回っていれば、逆日歩が発生する可能性があります。
最低委託保証金維持率に注意!高額追証発生の恐怖
逆日歩と同じように注意する必要があるのが、追証(おいしょう)です。追証とは、保証金が追加で必要になる状態のこと。
通常、信用取引での取引額に対して、保証金は30%以上必要です。この割合を委託保証率といいます。
さらに委託保証率よりも低く設定されている「最低委託保証金維持率」という基準があり、決められた維持率よりも保証金が少なくなると、追証が発生するのです。
差し出している金額は変わらないのに維持率が下がってしまうなんて、何だか不思議ですよね。維持率が下がる場合は、大きくパターンあります。
- 保証金代わりに預けている株式が値下がりしてしまった場合
- 信用取引で損が出た時
まず1つ目のケースは、保証金代わりに預けている株式が値下がりしてしまった場合です。
保証金代わりの株券のことを代用有価証券といい、時価に掛け目率(たいてい80%)をかけたものが保証金としての評価額となります。
代用有価証券の株価(時価)が下がると、保証金としての評価額も目減りし、維持率を割ってしまう可能性があるのです。
また、信用取引で損が出た時にも追証が発生する可能性があります。
信用取引で損失が出ると、その損が保証金から差し引かれるルールになっているので、維持率を割ってしまうのです。
追証が発生したら、期日までに入金するか、信用取引している銘柄の売買を完結させて決済し、決済した額の一部で追証を解消する(建玉決済)ことが必要。
払えない場合は、借金として返済していくことになります。
追証発生予防としては、このような方法があります。
- 多めに保証金をいれておく
- 限度額ギリギリの取引をしない
- 価格が変動する代用有価証券ではなく、現金を保証金にする
信用残高と逆日歩発生を確認して、株価の値動きを予想しよう
ここまで信用取引のメリットやリスクについてご説明してきました。
「やっぱり信用取引は怖いから、やめておこう」と思った人もいるかもしれません。
しかし、信用取引を利用しなくても、信用取引の仕組みや用語を知ることは大切です。
それは、制度信用取引に返済期限があることを利用したり、逆日歩の発生による投資家の動きを予測して、株価の動向を推測する方法があるから。詳しく見ていきましょう。
信用売り残が多い銘柄は、買い戻しによる株価上昇が見込める
証券会社の株価画面には、信用残高(信用買い残高、信用売り残高)が表示されますよね。
これを信用残ともいいます。
信用買い残とは、信用買い後に反対売買(返済売り)が行われていない株数のこと。
制度信用取引を利用しているのに売りを実行していない人は、遅くとも6ヶ月以内には株を売るはずです。
買い残が多い場合、「しばらくしたら売りが入って、株価が下がるはず」とみんなが警戒するので、株価が上がりにくくなります。
信用売り残はその逆で、空売りをしたものの、まだ返済のための買戻しが行われていない株数です。
返済のための買い戻しがあるはずなので、「買いが入る」という期待感が、株価を下支えしたり、上昇の原因になります。
信用買い残が多いほど将来その株が売られる(値下がりする)可能性が高くなり、信用売り残が多いほど、将来その株価が買われる(値上がりする)可能性が高くなると覚えておきましょう。
短期的なら「逆日歩に売りなし」、長期なら「逆日歩に買いなし」
株式相場では「逆日歩に売りなし」とか「逆日歩に買いなし」と言われます。逆日歩の発生を見て、株価が上がるか下がるか予測できるという格言です。
株不足が進んで逆日歩が大きくなってきた場合、信用売りをしている投資家は、負担に耐え切れずに買い戻しをして取引を終わらせます。
「早く取引を終えたい」という思いから、損を覚悟で高値でも買い戻しを行うため、短期的には株価は上昇することになります。
これが「逆日歩は買い」「逆日歩に売りなし」の状態です。
しかし株不足が解消されると、株価は一転して下がり始めます。
そもそも下落を見越して信用売りが多くなっていたということは、もともとは売り局面だったはずだからです。これが「逆日歩に買いなし」の状態です。
画面にはりついて短期での売りタイミングをはかる人以外は、「逆日歩に買いなし」が無難です。
信用取引の専用口座には審査がある!投資経験と十分な資金が必要
信用取引をやってみたいと思ったら、信用取引専用の口座を開設する必要があります。しかし信用取引の口座は誰でも開設できるわけではありません。
信用取引は現物取引よりもリスクが大きいため、ある程度の投資経験や金融資産がないとできない仕組みになっていて、簡単な審査があります。
たいていの場合、WEB上で必要事項(年齢や資産、投資経験など)を入力すればOKです。
マイページや取引ページの中に、信用取引の口座開設用ページがあるはず。探してみてください。
信用取引専用口座開設の条件は、証券会社によって異なりますが、証券会社が定めている期間以上の投資経験や資金があり、携帯電話などで常時連絡がとれる状態にある人なら問題なく開設できます。
例えば、auカブコム証券の信用取引口座開設の条件は、次の通り。
- auカブコム証券に総合口座を持っている
- インターネットを利用できる環境にある
- 十分な年収、金融資産がある
- メールアドレスを持っている
- 直接電話連絡が常時とれる(原則として連絡先が2箇所以上ある)
- 信用取引または1年以上の株式投資の経験があり、信用取引に関する知識もある
- 20歳以上である
信用取引のメリット・デメリットまとめ
信用取引のメリットやデメリット、そして信用取引の仕組みを知ることで株価の予測ができることをご理解いただけたでしょうか。
信用取引のメリットとデメリットをまとめておきます。
メリット | ・資金が少なくても大きな額の取引ができ、大きな利益をあげられる ・空売りができ、株価が下落トレンドでも利益をあげられる ・現物取引より売買手数料が安い場合が多く、手数料の節約ができる ・クロス取引で、値下がりリスクを抑えながら株主優待を取得できる |
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デメリット | ・資金以上の損失が出る可能性がある ・現物取引ではかからないコスト(金利、貸株料など)がかかる ・ある日突然、逆日歩や追証などが必要になる可能性がある |
信用取引によって発生する信用残高や逆日歩を利用して株価を予測する方法はこちらでした。
- 信用買い残が多ければ、将来的に売りが入って値下がり
- 信用売残が多ければ、将来的に買い戻しが入って値上がり
- 逆日歩が発生すると、短期的には買い戻しのための値上がり
- 逆日歩発生による買い戻しが落ち着いたら、値下がり
信用取引をしない人も、信用取引について知っておくべき
利益が大きくなる反面、失敗した時には損が大きくなりますし、追証の支払いに追われることにもなりかねません。内容をしっかり理解した上で利用するか決めましょう。
信用取引を利用する予定がない人も、信用取引についての知識は必須です。
信用残や逆日歩の仕組みを知ることで、株の値動きをある程度予想できますよ。
ぜひこの記事でお伝えした知識を活用してくださいね。