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【特別企画】

組織間連携を "IT部門主導" で推進した、2社の取り組みに迫る

[2021/09/24 10:00] ブックマーク ブックマーク

異なる組織の持つケイパビリティを掛け合わせれば、これまでにない新しい事業価値が生み出せるかもしれない。また、組織をまたぐ業務プロセスを整流化すれば、生産性を向上させることができる。組織間連携の推進は、いまや、企業が競争優位性を築いていくうえで欠かせないテーマだといえよう。

ただ、多くの企業では組織のサイロ化が進行しており、組織間連携をうまく推進できないというケースが少なくない。もしもあなたがそういった課題を抱えているなら、本稿で紹介する2つの事例に注目してほしい。ここで取り上げるリクルートと日本経済新聞社は、いずれも、IT部門が主導する形で組織間連携の推進に成功した企業だ。ユニークなのは、コラボレーションツールのSlackを中核としてうまく活用することで、大規模なシステム導入なしにこれを実現したこと。Slack Japanがまとめた導入事例から、一部を抜粋してお届けしたい。

Slack Japan提供資料
[リクルート 導入事例] Enterprise Grid で情報漏洩リスクを解消、さらなる横連携を目指すリクルート
[日本経済新聞社 導入事例] 開発コミュニケーションのハブとして、職種を横断してSlackを活用
[ホワイトペーパー] 働き方の大転換を生き抜くには

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[リクルート]
Slack Enterprise Gridの活用でガバナンス強化と組織間連携を両立

Slackは、いまやディファクトスタンダードと評されるまでに成長したコラボレーションツールだ。このSlackを利用して組織間連携を推進している1社に、リクルートがある。

リクルート 導入事例

ボトムアップ文化を持つリクルートには、もともと「現場主導でICTツールを導入しやすい」といった慣習があった。こうした慣習は個別最適の面では有効だが、他方で各組織が異なるツールを使用するために生じる横連携のしづらさ、セキュリティやガバナンスの低下などを招いてしまう。同社はこのことを課題視し、2021年4月、国内の中核事業会社・機能会社を株式会社リクルートへ統合したのを契機に、各組織が利用するITの統一を目指した「ICT標準化プロジェクト」を発足。ここでメインに利用するコラボレーションツールとして選ばれたのが、Slackである。

同社は、複雑な組織構造での用途に対応したSlack Enterprise Gridを利用することで、大規模な企業にありがちな「ワークスペースの乱立」を防ぎながら組織間連携を推進している。具体的にどのようにして組織間連携を推進しているのか、なぜツールにSlackが選ばれたのか。その理由は、……

[リクルート 導入事例] Enterprise Grid で情報漏洩リスクを解消、さらなる横連携を目指すリクルート
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[日本経済新聞社]
デジタル事業に携わる人を、職種を横断してつなぐ

日本経済新聞社 導入事例

リクルートの例は、全社的な組織間連携を推進したケースといえる。つづいて紹介する日本経済新聞社は、1つの事業に関わるさまざまな職種、組織のメンバーをSlackでつないだ例だ。

同社がSlackをはじめて利用したのは2014年のこと。日経電子版など同社の電子サービスを統括する「デジタル事業」のエンジニア組織にて、日々のコミュニケーション用途として使い始めた。その後、使い勝手の良さが評価されたSlackは、企画、プロモーション、マーケティングなど、デジタル事業の各組織へと利用が拡大。2021年現在は、同事業に関わる大半のメンバーが利用する「組織という垣根を超えた横軸のコミュニケーションの場」へと成長している。

[日本経済新聞社 導入事例] 開発コミュニケーションのハブとして、職種を横断してSlackを活用
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下のリンクよりダウンロードできる資料では、今述べた2社の取り組みを詳細に解説している。また、今日の社会で競争優位性を高めていくためにIT部門が注視すべきテーマをまとめたホワイトペーパー、「働き方の大転換を生き抜くには」も同封している。社内ITに携わる方には、ぜひ手に取っていただきたい。

ダウンロード資料のご案内

Slack Japan提供資料
[リクルート 導入事例] Enterprise Grid で情報漏洩リスクを解消、さらなる横連携を目指すリクルート
[日本経済新聞社 導入事例] 開発コミュニケーションのハブとして、職種を横断してSlackを活用
[ホワイトペーパー] 働き方の大転換を生き抜くには

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[PR]提供:Slack Japan

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