【特別企画】

長時間労働の原因「ムダ・ムラ・ムリ」の正体 - 働き方改革のすすめ

[2017/09/25 15:00] ブックマーク ブックマーク

  • 業務アプリケーション
  • ● 関連キーワード
  • ERP

業務アプリケーション

日本では少子高齢化により、2015年には7,700万人いた生産年齢人口が、2065年には4,500万人になると推計されている(※)。また、2040年には経済成長率はマイナス成長の時代に突入するという説もあり、このままでは企業活動、日本経済が立ち行かなくなってしまう。
※出典:「日本の将来推計人口(平成29年推計)」(国立社会保障・人口問題研究所)

経済成長率1.5~2%を達成するための条件としては、「人口1億人」、「労働生産性を世界トップレベルにする」が挙げられている。そのためには、育児・介護・治療などのさまざまなライフイベントがあっても働き続けられる”多様な働き方”を可能にし、人口減少、少子高齢化の一因ともなっている「長時間労働」を抑制することが必要だ。また企業の存続のためにも、働き方改革に取り組んでいくことが大切となる。

働き方改革を実現する方法はコチラ >>

働き方改革を進めるポイント

働き方改革を進める大きなポイントは、「多様な働き方の実現」と「長時間労働の抑制」だ。では、これらを実現するためには、どこから手を付けるべきだろうか。

「多様な働き方の実現」の検討には、会社固有の風土・習慣を見直す必要があり、そのひとつに「長時間労働の慣例化」があるケースが多い。そこで、まず第一歩としては「長時間労働の抑制」を検討してみることをおすすめしたい。

しかし「長時間労働の抑制」も難しい課題だ。仕事量や人員は変わらず、サービスの質を低下させることもできない中で、労働時間を減らし、同時に企業を成長させるには、企業内でのさまざまな改革が不可欠となる。とりわけ、業務にかかる「ムダ」、「ムラ」、「ムリ」を減らしていくことが重要だ。では、「長時間労働の抑制」を妨げる「ムダ」、「ムラ」、「ムリ」の正体とは何か。例えば、次のような状況が考えられる。

SMILE V 画面-マイメニュー

  • 分析資料を毎月イチから作成している
  • 特定の人ばかり残業をしている
  • 作業が属人化していて、なかなか有給が消化できない

上記の問題を解決することは「長時間労働の抑制」というゴールに一歩近づくことを意味する。そして、これらの課題を解決してくれるのが、OSKが提供する新次元業務システム「SMILE V(スマイル ブイ)」だ。


本稿で提供しているPDFでは、初代から35年の歴史がある統合業務パッケージSMILE Vによって、どのように「働き方改革」を実現するのか、その詳細が語られている。「働き方改革」の重要性は感じているが、どうしたらいいか困っているという企業の担当の方は、ぜひ一読し、その実力をチェックしていただきたい。

提供レポートのご案内


新次元業務システムSMILE Vの使いやすさが実現する
働き方改革のすすめ

≪目次≫
  • 今、なぜ「働き方改革」が必要か?
  • 「働き方改革」を進めるポイント
  • 「長時間労働の抑制」

  • SMILE Vで実現する「働き方改革」
  • 資料の作成時間を「短縮」する
  • チームと個人の作業を「効率化」する
  • 探す時間を「削減」する
  • 就業管理を「見える化」する

>> PDFのダウンロードはこちら

[PR]提供:OSK

この記事に興味を持ったら"いいね!"を Click
Facebook で IT Search+ の人気記事をお届けします
3031
2
長時間労働の原因「ムダ・ムラ・ムリ」の正体 - 働き方改革のすすめ
2017-09-25 15:03:04
日本では少子高齢化により、2015年には7700万人いた生産年齢人口が、2065年には4500万人になると推計されている。また、2040年には経済成長率はマイナス成長の時代に突入するという説もあり、このままでは企業活動、日本経済が立ち行かなくなってしまう。経済成長率1.5~2%を達成するための条件としては、「人口1億人」「労働生産性を世界トップレベルにする」が挙げられている。そのためには、育児・介護・治療などのさまざまなライフイベントがあっても働き続けられる「多様な働き方」を可能にし、人口減少、少子高齢化の一因ともなっている「長時間労働」を抑制することが必要だ。また企業の存続のためにも、「働き方改革」に取り組んでいくことが大切となる。
https://news.mynavi.jp/itsearch/2017/08/30/osk_smilev_02.jpg
日本では少子高齢化により、2015年には7700万人いた生産年齢人口が、2065年には4500万人になると推計されている。また、2040年には経済成長率はマイナス成長の時代に突入するという説もあり、このままでは企業活動、日本経済が立ち行かなくなってしまう。経済成長率1.5~2%を達成するための条件としては、「人口1億人」「労働生産性を世界トップレベルにする」が挙げられている。そのためには、育児・介護・治療などのさまざまなライフイベントがあっても働き続けられる「多様な働き方」を可能にし、人口減少、少子高齢化の一因ともなっている「長時間労働」を抑制することが必要だ。また企業の存続のためにも、「働き方改革」に取り組んでいくことが大切となる。

会員登録(無料)

セキュリティ・キャンプ2017 - 精彩を放つ若き人材の『今』に迫る
ぼくらのディープラーニング戦争
ドローンのポテンシャル、メーカーやキャリア、ユーザー企業はこう見る
マイナビニュース スペシャルセミナー 講演レポート/当日講演資料 まとめ
人事・経理・総務で役立つ! バックオフィス系ソリューション&解説/事例記事まとめ

一覧はこちら

今注目のIT用語の意味を事典でチェック!

一覧はこちら

ページの先頭に戻る