ピックアップ記事一覧

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【特集】ドローンのポテンシャル - DJIが日本に期待する「技術力」と「農業」

【特集】ドローンのポテンシャル - DJIが日本に期待する「技術力」と「農業」

現在のドローン、そして未来のドローンについて、石川 温氏と中山 智氏が話を伺いました。第1回はDJIです。

ドローン+ICTブイで海苔養殖の状態監視、LPWA活用でドコモらが6者協定

ドローン+ICTブイで海苔養殖の状態監視、LPWA活用でドコモらが6者協定

佐賀県農林水産部と佐賀大学農学部、佐賀県有明海漁業協同組合、農林中央金庫、NTTドコモ、オプティムの6者は3月にノリ養殖におけるIoTとAI、ロボットの活用に関する「6者間連携協定」を締結した。

ドローンの技術と政府規制の最新トレンド、私たちの生活スタイルはどう変わる?(後編)

ドローンの技術と政府規制の最新トレンド、私たちの生活スタイルはどう変わる?(後編)

前編に続き、本稿では「新経済サミット2017」で行われたパネルディスカッション「広がるドローン活用と空の安全管理」の模様をお伝えしよう。ドローンの最新技術や活用の現状が語られたディスカッションの前半を受け、後半では、ドローンビジネスを取り巻く規制や今後の展望について語られた。引き続き、モデレーターを務めるのは科学技術ジャーナリストのティム・ホーンヤック氏だ。

ドローンの技術と政府規制の最新トレンド、私たちの生活スタイルはどう変わる?(前編)

ドローンの技術と政府規制の最新トレンド、私たちの生活スタイルはどう変わる?(前編)

主要インターネット企業で構成する新経済連盟は、4月6日から7日にかけて「新経済サミット2017」を開催した。本稿では、7日に行われたパネルディスカッション「広がるドローン活用と空の安全管理」での議論のうち、前編としてドローンの最新技術や活用の現状などについて語られた模様をお伝えする。

会議改革で「働き方改革」を - CiscoのコラボシステムにKDDIが協業した理由

会議改革で「働き方改革」を - CiscoのコラボシステムにKDDIが協業した理由

「働き方改革」は「会議改革」から――。こう主張するのはシスコだ。4月13日に同社は、ビデオ会議を中心としたビジネスコミュニケーションのクラウドサービス「Cisco Spark」に関するKDDIとの協業を発表した。

初めてiPhoneアプリの開発に挑んだ女子高生に、BSAのCEOが贈ったメッセージ

初めてiPhoneアプリの開発に挑んだ女子高生に、BSAのCEOが贈ったメッセージ

ライフイズテックは4月11日、初めてプログラミングを学ぶ女子高校生を対象としたワークショップ「Code Girls with BSA」を東京都内にて開催した。これまでさまざまな企業の協力を得て開催されてきた「Code Girls」だが、16回目となる今回は、知的財産保護活動や不正コピーの権利執行支援などを推進するBSA | ザ・ソフトウェア・アライアンス(以下、BSA)が後援。ワークショップの最後には、BSA プレジデント兼最高経営責任者 ビクトリア・エスピネル氏が登場し、女性エンジニアのキャリアやIT業界の展望について講演を行った。

ついにDJIが投入! 農薬散布を安全・効率化するドローンの先進機能

ついにDJIが投入! 農薬散布を安全・効率化するドローンの先進機能

世界の民生ドローン市場でトップシェアを誇るDJI。そのDJIが初めて、撮影/搬送以外の用途に特化したドローンを国内市場に投入した。発表したのは、農業用ドローン「DJI AGRAS MG-1」。農薬散布を目的としたもので、最大約10Kgの薬剤を搭載可能。噴霧量を自動で調整する機能なども組み込まれている。

業務に必要なコンテンツだけを管理できる「MCM」

【連載】5分でわかるビジネスモバイル用語まとめ [9] 業務に必要なコンテンツだけを管理できる「MCM」

「Mobile Content Management(MCM)」は業務に必要なコンテンツのみを管理するサービスです。パソコンはもちろん、スマートデバイス内のMCMに対応したアプリやブラウザーから企業のファイルサーバーにアクセスし、コンテンツの閲覧・編集が可能になります。これによってユーザーは社外でも作業でき、利便性の工場や業務効率化につながります。

Windows Vistaがサポート終了、7は6月から終了の啓蒙活動、10は最新アップデート配信へ

Windows Vistaがサポート終了、7は6月から終了の啓蒙活動、10は最新アップデート配信へ

Windows 10の大規模アップデート「Creators Update」が日本時間の4月12日早朝よりスタートする。名称にもあるように、今回のアップデートは「ペイント3D」を始めとするクリエイター向け機能の拡充を目指したもので、企業向けの内容はそれほど多くない。

クレディセゾンが弁護士ドットコムのサービスを導入した理由

クレディセゾンが弁護士ドットコムのサービスを導入した理由

企業が契約書を発行する時、それが遠隔地の相手先とのやり取りの場合、どれだけの工数・日数がかかるだろうか。契約書の送付からはんこの押印、場合によっては収入印紙の購入・貼付、万が一不備があれば郵便の再送......。簡単な事務処理のはずが、数週間かかるということも稀ではないはずだ。

有名産業医が語る、心を病まないためのチェックポイントと対応策

有名産業医が語る、心を病まないためのチェックポイントと対応策

本人も気付かぬうちに患いはじめると言われる精神障害。果たして、防ぐためには何が必要なのか。産業医、労働衛生コンサルタント、メンタルヘルス法務主任者などの資格を持つStudio Gift Hands 三宅 琢 氏が、非常に具体な方法を解説したので、セミナーの模様をお伝えしよう。

電脳化社会も目前!? IT革命が社会構造に与えるインパクトを夏野剛氏が解説

電脳化社会も目前!? IT革命が社会構造に与えるインパクトを夏野剛氏が解説

3月16日~17日に開催された「ガートナーエンタプライズ・アプリケーション戦略&アプリケーション・アーキテクチャサミット 2017」では、基調講演に慶應義塾大学 政策・メディア研究科 特別招聘教授・夏野 剛 氏が登壇。ITがもたらした社会構造の変化を解説すると共に、その変化に追いついていない日本企業の現状を指摘した。

世界初、HoloLens多人数活用! 写真で見るN高入学式、ウルグアイ前大統領も祝辞

世界初、HoloLens多人数活用! 写真で見るN高入学式、ウルグアイ前大統領も祝辞

学校法人角川ドワンゴ学園「N高等学校」は4月5日、東京都港区のニコファーレ、および沖縄伊計本校にて平成29年度 N高等学校ネット入学式を開催した。参加した新入生全員がMR(複合現実)対応ヘッドマウントディスプレイ「Microsoft HoloLens」を着用。ウルグアイ前大統領ホセ・ムヒカ氏や、沖縄にいる奥平 校長らが仮想的に登壇するかたちで行われた。

Win10からAndroidへ、スマホメーカーがOSを切り替えた2つの理由

【連載】山口健太のモバイルNEXT [22] Win10からAndroidへ、スマホメーカーがOSを切り替えた2つの理由

VAIOは3月22日にAndroidスマートフォン「VAIO Phone A」を発表した。Windows 10 Mobile端末として知られる前モデル「VAIO Phone Biz」とまったく同じハードウェアでありながら、OSをAndroidに変更したものだ。

動く位置情報をフルに活かせ、JR東とドコモの「山手線アプリコンテスト」

動く位置情報をフルに活かせ、JR東とドコモの「山手線アプリコンテスト」

JR東日本とNTTドコモが開催した、山手線に設置しているビーコンを活用した「アイデア・アプリコンテスト」。2月20日に、コンテストの上位進出者のプレゼンテーションと、審査が行われた。

インフォテリア、デザイン戦略コンサルの英This Placeを700万英ポンドで買収へ

インフォテリア、デザイン戦略コンサルの英This Placeを700万英ポンドで買収へ

インフォテリアは4月4日、英国に本社を置くデザイン戦略コンサルティング企業のThis Placeの株式の100%取得に本日合意し、2017年4月20日に買収を完了する計画だと発表した。

流通・小売を革新する、4つのAI活用分野

流通・小売を革新する、4つのAI活用分野

話題のAIは小売業にどんなインパクトをもたらすのか。現在考えられる活用分野を整理したのが、リテールテックJAPANにおける三菱総合研究所の講演である。「パーソナライズ化」「在庫最適化」「人員・店員配置最適化」「接客高度化・売場力向上」の4つの分野を例に具体策が示されたので、簡単にご紹介しよう。

小売 × AI/VR、3つの成功ストーリー

小売 × AI/VR、3つの成功ストーリー

AI、IoT、VR/ARなどの実用化が進む中、最新ITの活用で小売業はどこまで変わるのか――リテールテックJAPANでは、マイクロソフトとアクセンチュアの合弁会社アバナードが、こうした問いへのヒントを提示した。

アナリストも驚愕した圧倒的に使いやすいテレビ会議システムの導入メリットとは

【特別企画】アナリストも驚愕した圧倒的に使いやすいテレビ会議システムの導入メリットとは

2016年から、ポリコム社など主要テレビ会議端末メーカーのサポートが順次終了することが予定されている。それにあわせシステムの入れ替え(リプレース)や台数増などの拡張ニーズが、ユーザーの間で増加。これを新たなビジネス機会と捉えた多数のメーカーから、廉価なテレビ会議端末が発売されているが、入れ替えニーズに対応できる製品は多くはない。簡単な設置・操作に加え、付随するサービスやサポートも含め、相互接続性(異なった製品間での接続)や品質(音声・映像など)面から、ユーザの要望に十分に応えられていないからだ。

セルフレジを超えた自動レジも! ローソンが展開するAI/ロボット施策

セルフレジを超えた自動レジも! ローソンが展開するAI/ロボット施策

今後数年での対応必須技術として挙がることの多いAI、ビッグデータ。多くの企業は未だ活用シーンを模索する段階にあるが、すでに積極的に活用し、将来象までを明確に描いているのがコンビ二チェーンのローソンである。

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