電通国際情報サービス（以下、ISID）は7月10日、住友ゴム工業がISIDのソーシャルメディア分析クラウドソリューション「NetBase」を導入し、本格稼働を開始したと発表した。

タイヤ事業をはじめ、スポーツ用品や産業品の製造・販売事業を展開する住友ゴムは、2022年までに海外市場の売上比率70%以上を目指す成長ビジョンの実現に向けて、グローバルブランディングの強化に取り組んでいる。なかでも比較的新しく、これから認知を拡大していくタイヤブランド「FALKEN」は、従来、各国の販売会社が主体となってマーケティング活動を展開していたため、同一ブランドでありながら世界観やメッセージの伝わり方に差が生じていることが課題となっていた。

その対策として、グローバルで統一的なブランド投資を開始したものの、今度は実行した施策に対する客観的な効果検証が十分にできないという新たな課題が顕在化した。

そこで今回、FALKENのグローバルブランディング活動を本社主体で推進し、施策の効果検証をより精緻に行うための手段として、ソーシャルメディアから得られる消費者の声をリアルタイムに把握・分析する仕組みの構築を決定。複数の製品／サービスを比較した結果、ソーシャルメディア分析ツールとしてNetBaseを採用し、導入パートナーとしてISIDを選定するに至った。

NetBaseは、「人」に着目した高度な分析機能を提供するソーシャルメディア分析ソリューション。採用にあたっては、45カ国語に対応する自然言語解析機能により、各国の俗語や略語、曖昧な文脈を高い精度で分析できる点や、「価格」「性能」といった任意のキーワードごとに投稿数や投稿内容を分析できる機能などが評価されたという。

導入により、世界各国における消費者の反応をリアルタイムで把握／分析できるようになる。また、同じロジックで世界のソーシャルデータを分析することで、各国の担当者が共通の認識を持てるため、本社発信による具体的な施策の検討やブランド管理が可能になることを期待するとしている。