島津製作所、基幹業務システム基盤をプライベートクラウドに刷新 [事例]

[2016/11/08 10:55] ブックマーク ブックマーク

クラウド

日本オラクルは11月7日、島津製作所がグローバル共通の基幹業務システムとして運用しているオラクルのERPソフトウェア「Oracle E-Business Suite」が稼働するIT基盤として、オラクルのエンジニアド・システム「Oracle SuperCluster M7」を採用し、グローバル共通のプライベートクラウド環境に刷新すると発表した。

国内外に73社の子会社を有する島津製作所グループでは、原材料調達から製品の販売までの業務プロセスを支える基幹業務システム「eSCOPE」をOracle E-Business Suiteによって構築し、2006年から運用している。

今回行うシステム刷新では、今後のグローバル展開の拡大に伴って予想される処理量増加への対応と、災害対策のためのBCPサイト増強を目的とする。

Oracle SuperCluster M7は、最新のプロセッサである「SPARC M7」や、入出力時のデータ転送量を削減する「Smart Scan」機能などを搭載した「Oracle Exadata Storage Server」を内蔵する。島津製作所が行った実機による事前検証では、処理時間が最大191分の1に短縮された機能があったほか、入出力の応答時間も10分の1程度に短縮されたという。

また、災害対策として、本番サイトと同等構成のシステムを災害復旧サイトに構築し、「Oracle Data Guard」機能によって両サイトのデータベースをほぼリアルタイムに同期させる。

新システムは2017年1月に稼働開始の予定。2020年までにグループ会社の大半のシステムを移行するとしており、それらのグループ会社の売り上げはグローバルで8割を占めるという。

※ 本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合がございます。予めご了承ください。

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日本オラクルは11月7日、島津製作所がグローバル共通の基幹業務システムとして運用しているオラクルのERPソフトウェア「Oracle E-Business Suite」が稼働するIT基盤として、オラクルのエンジニアド・システム「Oracle SuperCluster M7」を採用し、グローバル共通のプライベートクラウド環境に刷新すると発表した。

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