今住んでいる場所から引越しするにあたり「費用の見積もりはいつまでに依頼すれば良い?」「引越しは初めてでわからないことが多い」と悩んでいませんか。
引越し業者への見積もりは、1か月前には依頼するのがおすすめです。希望通りの日時に予約が取りやすくなるだけでなく、引越し費用の目安もわかります。早めに依頼することで複数の業者から見積もりを取りやすくなり、費用が最も安い業者へ依頼することにもつながるため、行動して損はありません。
この記事では引越し初心者に向けて、業者への見積もりをいつまでにすればよいのか、見積もり前にすべきことや引越し費用の抑え方も解説します。万が一、キャンセルが必要になった場合に備え、キャンセル方法のポイントも紹介するので、引越しに向けた準備に役立ててください。
引越し業者への見積もりはいつまでにやれば良い?
引越しまでの段取りには、見積もりを依頼する時期も影響します。希望通りの日時に予約をとりたいのであれば、1か月前がおすすめです。1か月前がおすすめの理由と、特に早めに見積もりを依頼した方がよい引越し理由を解説します。
1か月前には引越し業者に見積もりを取ると良い
希望日通りに引越しを行うには、1か月前には引越し業者へ見積もりを依頼しましょう。引越しの前日から予約できる場合もありますが、前日予約だと用意も間に合わないばかりか、希望する時間帯に予約が取れない可能性もあります。
これは業者の所有する人員やトラックごとに、引越し業者が1日で対応できる引越しの規模や数が決まっているためです。そのためキャパシティを超えた依頼を受けてもらうことは難しく、業者の予約がすべて埋まってしまうと予約できません。
また、ギリギリで見積もりをとるよりも1か月ほど前に見積もりを依頼した方が「希望日に近くてより費用が安く済む日」が見つかることもあります。費用面から見ても、1か月前には見積もりを依頼しておくとよいでしょう。
特に早めに見積もりを取ったほうが良い場合
引越しをする時期が繁忙期の場合や、引越しにかかわる人数が多い場合は、特に早めに見積もりをとりましょう。
繁忙期の引越し
引越しを必要とする人が増えるのは、年度の変わり目にあたる2月~4月です。この時期は見積もりの1か月~2か月以上前から予約をとる人も多く、休日も早い段階で埋まりやすいため、見積もりをとる日程も希望通りとはいかなくなる可能性があります。そのため、1か月以上前に見積もりを依頼した方が、その後の引越しまでの手続きもスムーズにすむでしょう。
また、このほかにも長期休暇を迎える人が多い夏休み期間やゴールデンウィークも、引越しをする人が増える時期です。2月~4月ごろほどではありませんが、早めに見積もり依頼をした方が、希望日に引越ししやすくなります。
家族での引越し
時期に限らず、見積もりを希望日の1か月~2か月以上前からとった方がよいのが、家族や大人数での引越しです。荷物の量が増えるため、トラックや引越し人員を多く確保できる日程を選ぶ必要があります。そのため、早めに見積もりを依頼し、予約をとった方が、希望日時に引越ししやすくなるのです。
また、人数が多い引越しは用意に時間がかかります。子供が学校に通っている場合は、転校や転園手続きなども必要です。早めに見積もりを取り、契約を結んでおいた方が安心して引越しに関する手続きや用意を進められるでしょう。
引越し予定日が先すぎると契約できない場合もある
引越しの見積もりを希望日よりも早めにとる際は、早すぎると予約が取れないこともあります。予約が早すぎると引越し予定日に至るまでに、引越しの内容が変わる可能性が高まるため、業者側も予測が立てづらいからです。一例として、大手引越し業者であるアート引越センターやサカイ引越センターは、引越しの3か月前から見積もりに対応しています。
逆を言えば、これ以上前の日程だと見積もりが取れなかったり、一度とった見積もりの有効期間が切れてしまったりするケースもあります。早めに予約したい場合でも、3か月前を目安にしておきましょう。
引越し業者の見積もり前にすること
見積もり依頼をする際には、次の3つを決めておきましょう。
- 引越し先を決める
- 引越し希望日を決める
- 運んでもらう荷物の量を確認する
それぞれ、引越しの見積もりを取る際には重要なポイントです。どこまで決めておけばよいか、詳しく解説していきます。
引越し先を決める
最初に決めておきたいのが、引越し先です。引越し料金は移動距離によっても変動するため、見積もりの時点で引越し先を決めておく必要があります。見積もりのみであれば、基本的に大まかな市区町村がわかっていれば問題ありません。
より詳しい見積もりが欲しい場合は引越し先を決めた上で、新居の階数やエレベーターの有無、道幅なども伝えられるようにしておくことが求められます。これらは荷物を運ぶ際に、引越し業者が使用するトラックや運び方を判断するために必要だからです。
引越し希望日を決める
引越しをする理由をもとにして、引越し希望日を複数決めておきましょう。たとえば大学入学が目的であれば、入学式前日から逆算し希望日を複数決めておきます。希望日を複数にした方が良いのは、引越しの料金が日や時間帯によって異なるためです。
希望日にゆとりを持たせることで、より安く済む日の特に安い時間帯へ予約を入れられる場合があります。繁忙期の引越しなら、希望日を複数設けることで第1希望日はだめでも第2希望日なら予約できるかもしれません。引越し希望日を複数設定し、スムーズな引越しを目指しましょう。
運んでもらう荷物の量を確認する
引越し料金は移動距離のほか、運んでもらう荷物量でも変化します。家具や家電なら何を運んでもらうのか、ダンボール箱に詰めるとしたら何箱分になるのかを確認しましょう。引越し業者の見積もりサイトなどでは、どの家具を運ぶのかチェックをつけていく形で見積もりをとることも多いため、イメージしづらい場合はこうしたサイトを使うのも便利です。
また運んでもらう荷物を決めることは、引越し予定日までに何を処分すればよいか、明確にすることにもつながります。不用品の処分は費用がかかったり、事前申し込みが必要だったり意外と時間のかかるものです。荷物量の確認とともに、処分すべき家具なども確かめていきましょう。
引越しまでにすること
見積もりを取り終えたら依頼する引越し業者を決め、引越しに向けた準備を本格的に始めていきます。もちろん荷造りは重要ですが、それ以外にもさまざまな手続きが必要です。
- 現住まいの解約手続き
- 公共サービス・インターネットの手続き
- その他各種手続き
ここでは、上記3つの手続きについて、やり方を簡単に解説します。
現住まいの解約手続き
現在の住まいが賃貸住宅の場合は、賃貸借契約書を確認し解約手続きを進めましょう。一般的には、引越したい日の1か月前には、解約手続きを進める必要があります。ただし、賃貸のオーナーや管理会社によって、解約手続きが異なることもあるため、賃貸借契約書を再確認しておくと安心です。
注意したいのは、解約手続きが遅くなると、その分だけ日割りで家賃の支払いが発生する恐れがあることです。もし賃貸借契約書を読んでも内容がわからなかった場合は、管理会社やオーナーへ連絡を入れ、どのような方法で退去手続きを進めればよいか、確認しておきましょう。
公共サービス・インターネットの手続き
転居に伴い、電気・水道・ガスといったライフラインの手続きや、インターネットの解約または引越し手続きが必要となります。契約状況により連絡先も異なるため、自身が契約している会社の手続きを確認し、少なくとも1週間前には連絡を行いましょう。
電気の引越し手続き
契約している電力会社が指定する電話もしくはネットから、引越し・解約手続きを行います。連絡先は電気の検針票や領収書、公式サイトに記載されていることが一般的です。解約に伴い電気料金の精算が行われますが、物件によっては当日立ち合いが必要な場合もあるため、早めに確認しておくとよいでしょう。
また、引越しに伴い新しい電力会社を選びたい場合はあらかじめ電力会社の切り替えが必要となります。自身に合うプランや電気代も加味して、引越しの1週間前には手続きを済ませておくと安心です。
水道の引越し手続き
電話やインターネット、郵送により、引越しの手続きを行います。検針票や使用料金の領収書に記載されている「お客様番号」が求められることが多いため、早めに確認しておきましょう。お客様番号がわからない場合は、電話で本人確認を行ってもらうことで受付が完了します。
ただし、受付を行っている時間帯が決まっていることも多いため、水道局のホームページで確認したうえで連絡しましょう。連絡が遅れてしまうと旧住居の水道代を払い続けたり、新住居の水道代を払い忘れてしまったり、トラブルの元となるため注意が必要です。
ガスの引越し手続き
ガス会社の電話または公式サイトより、引越し手続きを行いましょう。特に早めに連絡したいのは、ガスメーターが室内にある物件や、オートロックの物件です。こうした物件は引越し当日、ガス会社の立ち合いが必要となります。引越し繁忙期にはガス会社の予約が取れなくなることもあるため、遅くとも1週間前には連絡しておきましょう。
また、引越しにより都市ガスからプロパンガスに変わるといった場合は使用機器の処分・購入が必要です。都市ガスとプロパンガスには火力に差があり、たとえば都市ガスでプロパンガス用のガスコンロを使うと、一酸化炭素中毒を引き起こす恐れがあります。引越し先で契約するガスを確認しておき、適切な機器を購入しましょう。
インターネットの引越し手続き
インターネットの引越しを行う際は、回線会社とプロバイダの両方へ連絡を取る必要があります。少なくとも引越しの1か月~2か月前までには手続きを始めておきましょう。回線の引越し手続きや、新居での回線工事が必要な場合、早くても2週間~3週間はかかるためです。
リモートワークの場合は、開通が遅れると業務に支障が出る可能性があります。引越しの見積もりをとるタイミングでインターネットの回線会社とプロバイダ双方へ連絡を取ると、余裕をもって対応できるでしょう。間に合わない場合は、一時的にレンタルWi-Fiを借りるのも手です。
また、賃貸物件の中には、インターネット無料の物件もあります。その場合は、個人では契約していないため、引越し手続きは不要です。
その他各種手続き
ライフラインやインターネット、現住所の解約手続き以外にも、自治体や学校に関連する手続きが必要です。タイミングごとに各種手続きと手続き場所を表にまとめました。
引越し前から用意が必要な手続き
以下の手続きについては、引越しする前から手続きを進めておく必要があります。
手続き | タイミング | 手続き場所 |
駐車場の解約手続き | 引越しの1か月から2か月前 | 駐車場のオーナー |
学校の転校手続き | 引越しの1か月から2か月前 | 在籍中の学校 |
粗大ごみの処分手続き | 引越しの1か月前 | 旧住所の自治体が定める申し込み場所 |
火災保険の住所変更手続き | 引越しの1か月前 | 火災保険の契約会社 |
固定電話の住所変更 | 引越しの2週間から3週間前 | インターネットまたは電話 |
NHKの住所変更手続き | 引越しの2週間から1週間前 | NHKの公式サイトまたは電話 |
転出届の提出 | 引越しの2週間前 | 旧住所の役所 |
印鑑登録の廃止 | 引越しの2週間前 | 旧住所の役所 |
国民健康保険の資格喪失届 | 引越しの2週間前 | 旧住所の役所 |
原付の廃車手続き | 引越しの2週間前 | 旧住所の役所(同市区町村内の引越しは不要) |
児童手当の住所変更手続き | 引越しの2週間前 | 旧住所の役所(同市区町村内の引越しは不要) |
郵便局での住所変更手続き | 引越しの1週間前 | 郵便局またはネット |
引越し後に行うため用意を進めておきたい手続き
以下の手続きは、引越し後に行う手続きです。引越し後に忘れてしまうと、トラブルに発展する可能性のある手続きも少なくありません。引越し前から用意を進め、スムーズに手続きを済ませられるようにしましょう。
手続き | タイミング | 手続き場所 |
運転免許証の住所変更 | 引越し後できるだけ早めに | 警察署など |
車庫証明の住所変更 | 引越し後15日以内 | 警察署 |
軽自動車の住所変更 | 引越し後15日以内 | 新住所の管轄の軽自動車検査協会 |
バイク・普通自動車の住所変更 | 引越し後15日以内 | 新住所の管轄の運輸支局、自動車検査登録事務所 |
転居届・転入届の提出 | 引越し後2週間以内 | 新住所の役所 |
マイナンバーカードの住所変更 | 引越し後2週間以内 | 新住所の役所 |
マイナンバーカードの電子署名の更新(利用している場合) | 引越し後2週間以内 | 新住所の役所 |
国民健康保険の加入 | 引越し後2週間以内 | 新住所の役所 |
児童手当の住所変更 | 引越し後早めに | 新住所の役所 |
国民年金の住所変更 | 引越し後できるだけ早く | 新住所の役所(自動で行われる場合もある) |
ペットの登録事項変更 | 引越し後すぐ | 新住所の役所 |
学校の転入学届 | 引越し後すぐ | 転入先の学校 |
クレジットカードの住所変更 | 引越し後早めに | クレジットカード会社のサイトなど |
銀行口座の住所変更 | 引越し後早めに | 銀行窓口またはネットバンキング |
各種登録サイトの住所変更 | 引越し後早めに | 登録サイト |
妊婦健康保険検査費用補助券 | 引越し後早めに | 新住所の役所(再発行が必要) |
引越し業者のキャンセルについて
引越しを検討していたものの、何らかの理由でキャンセルしなくてはならないこともあるかもしれません。そんな時、気になるのがキャンセル料です。ここでは引越しをキャンセルした場合について、解説します。
見積もりだけならキャンセル料は発生しない
契約を行っておらず、見積もりのみならキャンセル料は発生しません。ただし、業者側には契約しないことを早めに伝えておきましょう。契約してもらえる可能性を考慮し、業者側が営業を続けてくる場合があるためです。
また、担当者が直接部屋を訪問し見積もりを出す「訪問見積もり」を受けた場合も、キャンセルの連絡が必要となります。キャンセルの理由を聞かれることもありますが、引越し日自体が変更になったなど、第三者の都合による延期と説明すると、見積もり後の営業を避けられるでしょう。
引越しの契約は3日以上前ならキャンセル料は発生しない
引越し業者と契約した後、何らかの理由でキャンセルしたい場合は、引越し当日の3日以上前であれば、引越しの運賃や人件費などにかかる費用に対し、キャンセル料は発生しません。キャンセル料については標準引越運送約款という法律をもとに定められており、キャンセル料が発生するタイミングやキャンセル料の決め方は、どの業者でも同じです。
具体的には、以下の表のように定められています。
引越し予定日から数えて | キャンセル料 |
前々日のキャンセルや延期 | 見積書に記載した運賃などの20%以内 |
前日のキャンセルや延期 | 見積書に記載した運賃などの30%以内 |
当日のキャンセルや延期 | 見積書に記載した運賃などの50%以内 |
参考:国土交通省「標準引越運送約款(平成二年運輸省告示第五百七十七号)」
注意したいのは、キャンセル内容が病気など予期せぬ事態であっても、原則は支払いが必要ということです。業者側がキャンセル内容によっては対応を変えてくれることもあるため、キャンセルしなくてはならない事情があれば、早めに相談しましょう。
また、標準引越運送約款の第三条第七項の規定により、業者側は引越し予定日の3日以上前には、確認の連絡を入れることが定められています。万が一、確認の連絡がなかった場合は、解約や延期に伴うキャンセル料は発生しません。
ダンボールなどの資材のキャンセルについては要注意
引越しの3日以上前に契約をキャンセルした場合でも、引越し業者からもらったダンボール箱など資材については、費用の支払いが発生する場合があるため注意が必要です。費用が発生する場合としては、そもそもダンボール箱が有料というケースが挙げられます。この場合は、引越しにかかる運賃などとは別に、すでに実施したサービスとしての料金として扱われるためです。
不測の事態により、キャンセルせざるを得ない可能性はだれにでもあり得ます。事前に次の点を確認しておくと安心です。
- キャンセルの連絡先
- キャンセル時に発生する費用
- キャンセル時のダンボールなど荷造り用資材の返却方法
- 延期をお願いする場合のダンボール箱の扱い
荷造り用資材の扱いについては、業者によって対応はさまざまです。事前に確認しておき、いざキャンセルや延期が必要となったときに備えましょう。
引越し費用を抑えるポイント
引越しにかかる費用は、移動距離や運ぶ荷物の量、オプションサービスなどによって異なります。ここでは引越し費用を抑えるための5つのポイントを解説します。
複数社に見積もりを依頼し比較する
見積もりを引越し業者から取り寄せる際は、複数社へ依頼し、費用やサービスを比較する方法がおすすめです。引越し予定日より1か月ほど前の段階であれば、業者側もより安く引っ越せる日や時間帯を提案しやすくなるため、見積もりを比較する効果を高められます。
比較する際は、実際に業者に自宅に訪れてもらい、費用を詳しく見積もる訪問見積もりを取りましょう。Webサイトを通じた見積もりも可能ですが、荷物の量や大きさを業者の視点で確認してもらえるため、見積もりがさらに正確なものとなります。正確な見積もり同士を比較し、より費用を抑えていきましょう。
引越し費用を知りたいなら、「引越し侍」の一括見積サービスがおすすめ!
引越しで、希望に合う引越し業者を効率よく探すなら、引越し業者の一括見積サービスが便利です。中立的な立場から、あなたの状況に合うおすすめの引越し業者を紹介し、契約までサポートしてくれます。
とくに、編集部がおすすめしたいサービスが引越し侍です。引越し侍がおすすめな理由を以下にまとめています。
相見積もり結果をもとに値引き交渉をする
複数社の比較をしたうえで、さらに引越し費用を安くしたい場合は、他社の料金を引き合いに値引き交渉をするというテクニックがあります。たとえば候補となる業者が3社あれば、もっとも契約したい業者には最後に訪問見積もりを依頼し、先に見積もりを出してくれた2社の結果を引き合いに「ほかの業者は○○円だったんですが」と交渉する方法です。
ただし、必ずしも成功するわけではありません。値下げできない場合は、業者側がはっきり伝えてくれるため、その場合は無理に値下げを依頼しないようにしましょう。
繁忙期の引越しを避ける
繁忙期と呼ばれる2月から4月や、ゴールデンウィーク、夏休み期間など長期休暇が多い期間を避けることで、費用を安く抑えやすくなります。繁忙期は通常期と比べ、30%から50%ほど費用が高くなり、さらに休日はより高額になるため、費用を安く抑えたいのであれば注意が必要です。
どうしても繁忙期に引っ越す場合は、希望日をあらかじめ複数用意し、平日に引っ越すことで安くなる可能性があります。
粗大ごみは自分で処分しておく
粗大ごみの処分を見積もり前に行えば、荷物が減るため見積もりの価格も安くなります。粗大ごみの処分をオプションサービスで引き受けてくれる業者もありますが、市区町村の粗大ごみの処分やリサイクルショップ、ごみ処理業者を使った方が安く済むことが多いです。自分で処理する手間はかかりますが、引越し費用を安くすることにつながります。
荷造り、荷ほどきは自分で行う
荷造りや荷ほどきは、可能な限り自分で行いましょう。業者側に依頼すると、オプションサービスとして料金が上乗せされてしまうためです。荷造りに使う梱包材も、業者によって有料・無料の基準が違うため、事前に確認しておくことをおすすめします。
また梱包用のダンボールも、業者によって引き取ってくれることもあれば、自分で処分が必要なこともあります。事前に確認し、自分にとってメリットのある方法を選びましょう。
ダンボールは自分で用意する
梱包に使うダンボールを、自力で調達することで費用を抑えられます。ダンボールは無料でもらえるものもありますが、上限を超えると費用が発生する場合があります。無料の上限を超えた数のダンボールを利用したい場合、自力で調達することで追加費用の発生を抑えられるでしょう。
無料でもらえるダンボールのもらい先としては、ドラッグストアがおすすめです。比較的状態が綺麗なものが多く、大型の店舗なら引越しに十分使える大型のダンボールが手に入ります。ただし、あくまでもお店側の善意でもらうため、業務の邪魔にならない時間帯に依頼するのがおすすめです。
まとめ
引越し業者の見積もりは、1か月前には依頼することが大切です。複数の業者から見積もりを取りよせ、よりお得で納得のいくサービスが受けられる会社を絞り込めます。特に繁忙期である2月から4月に引っ越す人や、家族で引っ越す人は、1か月から2か月以上前に見積もりを依頼したほうが良いでしょう。
また早めに見積もりを依頼し、引越し業者を決めることができれば、そのほかの手続きにかけられる時間も増えます。安心して引越しを進めるためにも、見積もりは1か月前を目安に依頼していきましょう。
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