マイホームの購入で住宅ローンを利用したいと思ったとき、どこに相談すべきか迷う人は多いのではないでしょうか。
日常的に利用している銀行などの窓口で相談するのも選択肢の1つではありますが、その金融機関の住宅ローンが自分にとって最適なものとは限りません。長い付き合いになる住宅ローンなので、自分の資金状況や人生設計に寄り添った選択をすることが大切です。
この記事では、住宅ローンの相談におすすめの窓口を紹介します。また相談時に必要なものや相談当日までの流れ、注意点も解説しています。新居で快適に過ごすためにも、これを読んでプロへの相談や事前準備に取り組んでいきましょう。
・住宅ローンの相談をするタイミング
・住宅ローンの相談でおすすめ窓口3選とメリット／デメリット
・住宅ローンの相談窓口の選び方
・住宅ローンの相談で必要なもの／相談の流れ
・住宅ローンの相談に関する注意点
なお、家計状況や今後の資金計画を踏まえて、住宅ローンの検討をおこないたい場合はお金のプロであるファイナンシャルプランナーに相談するのがおすすめです。HOME’S 住まいの窓口を利用することで、無料で紹介を受けることができます。
※LIFULL HOME'S 住まいの窓口来場者(390組)を対象とした調査(集計期間：2019年4月～2020年3月)より
※本記事は、専門家監修のもと作成しています。
住宅ローンの相談をするタイミング
「まだ家の購入について何も決まっていないのに、住宅ローンのことで相談してもいいの？」と感じる人も多いでしょう。しかし、相談は早いに越したことはありません。
住宅ローンの相談窓口を選ぶ前に、まずはどのタイミングで相談するのがベストなのか確認しておきましょう。
住宅購入の意思が固まった時点がベスト
住宅ローンの相談は新居購入の意志が固まり、物件自体は決めていないタイミングで行くのがおすすめです。新居購入の意志を固めておけば積極的に行動しやすくなります。そして、物件自体は保留しておくことで、相談によって明らかになる、無理のない借入金額に基づいて物件を選べるようになるからです。
とくに、中古物件を購入する可能性が高いときは、できるだけ早い段階で相談することをおすすめします。中古物件は商談から売買契約、物件引き渡しまでの期間が新築物件と比べて早い傾向にあるからです。物件を決めた後だと住宅ローンを十分に検討する時間の猶予がないため、事前にできる相談は進めておきましょう。
購入する物件を決める前と後なら「前」
すでに具体的に物件選びを始めている場合は、物件を決める前に相談に行くのがおすすめです。
物件を決める前と後で相談に行くメリット・デメリットを見てみましょう。
| 項目 | 物件を決める前に相談 | 物件を決めた後に相談 |
| メリット |
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| デメリット |
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購入する物件を決める前に相談する場合、担保となる住宅の価値がわからないため、この時点では借入可能な金額が具体的に確定しません。そのため、詳細な返済計画も立てることは難しいでしょう。
ただ、家を決める前に相談する場合の大きなメリットは、無理のない返済計画を立てる時間を確保しやすいことです。たとえば、同じ500万円の年収でも月の支出が20万円の家庭と30万円の家庭では、返済にあてられる金額が異なります。ライフスタイルや人生設計を含めてシミュレーションできるため、購入物件を決めてしまう前に住宅ローンの相談を始めるのがよいでしょう。
※LIFULL HOME'S 住まいの窓口来場者(390組)を対象とした調査(集計期間：2019年4月～2020年3月)より
住宅ローンの相談窓口3選とメリット・デメリット
ここからは、住宅ローンの相談におすすめの窓口を3つ紹介します。まずは3つの窓口を利用するメリット・デメリットを一覧で見ておきましょう。
| 相談窓口 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 民間の金融機関 | ・専用コンサルタントに無料で相談できる ・口座を持っていなくても相談できる |
・他社との比較ができない ・家計の実情が加味されない |
| 住宅金融支援機構 | ・土日でも電話相談ができる ・セミナーが開催されている ・顧客のニーズに合わせた対応をしている |
・対面で相談できる場所が少ない ・セミナーに参加できる人数・時間・期間が限られている |
| ファイナンシャルプランナー | ・現実的なアドバイスが貰える ・住宅ローン以外の相談もできる |
・相談料がかかる ・住宅ローンの申し込みに連携していない |
以下で各窓口の特徴を詳しく解説します。
①民間の金融機関
銀行などの多くの金融機関は住宅ローンを扱っているため、ほとんどが相談窓口を設置しています。住宅ローンの申し込みから融資までの流れ、返済計画などを相談できるでしょう。
なお、忙しい人にとっては相談窓口の受付時間がネックになりがちですが、夕方以降や土日祝日の相談に対応している金融機関もあります。相談したい時間の希望を、予約時に伝えてみましょう。
民間の金融機関のメリット
最大のメリットは、専用コンサルタントに無料で相談できることです。返済期間や金利タイプなどの詳細や世帯収入と返済額のバランスなどを相談できます。家を決める前の相談であれば、結婚・出産・子育て・キャリアプランなどの人生設計に沿ったプランを提案してもらえるでしょう。共働き夫婦が共同で返済していくプランの相談も可能です。
また、ケガや病気など万が一のときに備えた各種保険、担保となっている住宅の取り扱いなどについても質問できます。実際に融資する金融機関から回答を得られるので、疑問がクリアになるでしょう。
なお、「口座を持っている人しか相談できないのでは？」というイメージをお持ちかもしれませんが、基本的には口座の有無に関わらず、誰でも無料で相談可能です。
民間の金融機関のデメリット
デメリットは他社との比較ができないことです。相談した金融機関が取り扱っているローンの詳細は説明してくれますが、他社の情報までは教えてくれません。複数社のローンを比較したい場合は、自分で情報を集める必要があります。
また、銀行が最初に提示する融資可能金額の目安は、収入と返済額のバランスを見た限りの金額です。つまり、この時点では相談者の家計や人生設計は考慮されていません。収入のみを見たときのローン限度額は大きい金額になりがちなので、現状や将来のことをしっかりと伝えた上で、現実的なアドバイスを受けましょう。
②住宅金融支援機構
住宅金融支援機構は、「フラット35」をはじめとする固定金利型の住宅ローンを、金融機関と提携して提案している独立行政法人です。住宅購入のための資金調達を支援することを目的としており、各種補助金やフラット35以外のローンに関する質問・相談にも対応しています。
住宅金融支援機構のメリット
先述の通り、住宅金融支援機構は「フラット35」を中心に取り扱っていますが、それ以外の金融機関の住宅ローンについても相談可能です。中立的な立場で金融機関を紹介してくれるので、どこで融資を受けるべきか迷っている人は相談してみましょう。
また、住宅ローンに利用できる補助金も教えてくれるのが大きなメリットです。支店によりますが、行政職員が担当する場合もあり、自治体によって異なる補助金制度を最大限有効活用できるでしょう。
なお、LINEの公式アカウントを友達登録すれば、フラット35の最新金利情報のお知らせや住宅ローンシミュレーションなどを利用できます。忙しいなかでも情報収集を進めたい人は活用してみましょう。
住宅金融支援機構のデメリット
デメリットは電話相談がメインで、対面で相談できる窓口が少ないことです。電話相談は祝日・年末年始を除いて土日対応ですが、営業時間は9：00～17：00と限られています。
なお、セミナーや相談会は開催されていますが、参加可能な人数や場所、時間に制限があるため、地域によっては参加できないこともあるでしょう。
住宅金融支援機構の窓口に相談するときは、時間を有効活用できるよう、相談内容をリスト化したり資料をそろえたりと事前準備をしておくことをおすすめします。
③ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー(以降FP)はお金にまつわる専門家です。家計状況や今後の資金計画などを踏まえた、現実的な視点からアドバイスを貰えます。住宅ローンに関することだけでなく、家計の見直しや生命保険、投資などの相談も可能です。
ファイナンシャルプランナーのメリット
FPに相談すると、次のようなポイントを考慮した住宅ローンのアドバイスを受けられます。
- 現在の家計状況
- 節約で確保できる資金
- キャリアアッププラン（昇給・転職など）
- 出産・育児の計画（出産費用・教育費用など）
- 定年退職後にそなえた資金計画
- 万が一に備えた各種保険の活用
- 今後の金利変動の予測
- 住宅購入にかかる各種費用（税金・不動産会社の仲介手数料・登記費用など）
- 住宅維持に関する費用（修繕費の積み立て・固定資産税など）
これらの情報を統合し、返済計画のフロー化をおこなってくれるFPもいます。目で見てわかりやすい形式になることで、将来設計を具体的にイメージできるようになるでしょう。
また、FPに相談して自分自身の希望が明確になれば、銀行や住宅金融支援機構に相談するときもスムーズに進めやすくなります。
ファイナンシャルプランナーのデメリット
最大のデメリットは相談料がかかることです。初回無料は多いものの、相談料の相場は1回あたり5,000〜10,000円なので、回数を重ねるほど支出が増えてしまいます。無料で相談できるほかの窓口と比べると大きな支出になるので、相談する回数の目安などを決めておきましょう。
とくに気を付けたいのは、FPにも得意不得意があるという点です。住宅ローンに詳しいFPが保険や投資にも詳しいとは限りません。逆に、保険に詳しいFPに住宅ローンを相談しても、明確な答えが得られない可能性があります。複合的な相談をしたいときには、さまざまな分野に詳しい担当者を選ぶことが大切です。
なお、住宅ローン手続きの代行業務はおこなっていないため、実際の融資を申し込むときは銀行の窓口に相談する必要があります。また、銀行と提携しているわけではないことから、FPが借入可能と判断した金額と、銀行が提示する融資可能額に差が生じる可能性があります。FPとの相談は、あくまでも参考として取り入れましょう。
ファイナンシャルプランナーに相談するなら「HOME’S 住まいの窓口」がおすすめ
ファイナンシャルプランナーに相談するなら、LIFULL HOME’S 住まいの窓口を利用するのがおすすめです。このサービスは日本最大級の不動産・住宅情報サイトのLIFULL HOME’Sが運営する、 住まい選び・家づくりの無料相談窓口で、ファイナンシャルプランナーの無料紹介を受けることができます。
LIFULL HOME’S 住まいの窓口では、主に以下の6つのサービスが受けられます。お金まわりの相談（FPの紹介）はもちろん、住まい選びや家づくりに関する相談にも幅広く対応しています。
- 自分に合う不動産会社の紹介
- お金のアドバイス（FPの無料紹介も可能）
- 住まい選びのアドバイス
- 家づくりの進めかたのアドバイス
- 不動産会社とのスケジュール調整やお断りの代行
- 無料講座でお悩み解消
不動産会社やハウスメーカー・建築会社の選び方など、素人では判断しづらいことも、忖度のない中立な立場でアドバイスをしてもらえるので、初めて不動産を購入する人は一度利用を検討してみるとよいでしょう。特定の会社を強引に進めたり、営業電話がかかってきたりすることもないので安心して利用できます。
相談は、以下リンク先のサイトから、近くの店舗もしくはオンラインのいずれかで予約して受けられます。
＼住まい選びやお金まわりの無料相談なら／
自分に合った住宅ローン相談窓口の選び方
「何を知りたいか」によって選ぶべき相談先は異なります。また、相談内容が具体的になってくると、相談先を変える必要も出てくるでしょう。
ここからは、状況や悩みに合わせた相談先の選び方を紹介します。
住宅ローンの基礎を教わるなら銀行
住宅ローンの仕組みや金利タイプ別の特徴など、住宅ローンの基礎にもっとも詳しいのは融資の実行者である銀行です。銀行にとって住宅ローンは自分たちが取り扱う商材なので、関係する法律や税金の面でも支障なく取り扱うために、確実な情報を持っています。
また、住宅ローン専門の担当者がついてくれるため、融資可能額の目安の算定や実際の融資までの流れも詳しく教えてくれるでしょう。住宅ローンの基礎からしっかり知りたい人は、銀行の窓口に相談するのがおすすめです。
なお、相談したからといって必ず申し込まなければならないわけではないため、複数の銀行に相談して構いません。さまざまな銀行の情報を集めて、自分に最適な銀行を選びましょう。
フラット35を利用したいなら住宅金融支援機構
フラット35の利用を希望していて、金融機関の紹介を受けたいなら住宅金融支援機構に相談してみましょう。また、フラット35以外に次のような住宅ローンの相談も可能です。
- フラット35S：長期優良住宅、省エネルギー性・耐震性を備えた住宅が対象
- フラット20：フラット35の仕組みで借入期間が15年以上20年以下のもの
- フラット35リノベ：中古住宅を購入してリノベーションする場合
- フラット35（保証型）：返済できなくなった場合に住宅金融支援機構が保険金を支払う仕組み
- フラット50：長期優良住宅が対象。借入期間が最長50年
- リ・バース60：満60歳以上の利用者が対象。相続人または担保物件の売却で完済する仕組み
このほか、災害復興住宅融資や住みかえ支援ローンなども展開しています。全期間金利固定型の住宅ローンのなかで、自分に最適なものを相談したいときも住宅金融支援機構がおすすめです。
専門家と資金計画を立てたいならファイナンシャルプランナー
FPに相談すると、現在の資金状況や人生設計を考慮した、無理のない返済計画を立てられるようになります。住宅購入にかかる税金や修繕費の積み立て・固定資産税などのランニングコストなど、住宅ローンの返済以外にかかる支出のアドバイスを受けられるからです。
さらに、理想の生活水準を守るために必要な収入などもアドバイスしてくれるのもメリットです。キャリアアップだけでなく、保険や投資を活用した収入アップを考える機会になるでしょう。
また、各銀行・住宅ローンの種類別の金利についても詳しいため、どの銀行がより金利が低く、住宅ローンが組みやすいのか知ることもできます。お金の様々な事情も考慮した資金計画を知りたいなら、FPへの相談を検討しましょう。
住宅ローン相談で必要なもの
住宅ローンの相談をするときに必要なものは、購入物件を決める前と後で異なります。また、FPに相談する場合は住宅購入以外の情報もそろえておくと、より具体的なアドバイスをもらえます。状況や相談相手に合わせて、相談に必要なものを準備しましょう。
購入物件を決める前の場合
住宅ローンの相談をする際にまだ購入予定物件が決まっていない場合は、自身の現状を証明する書類を中心に用意すれば問題ありません。必要な書類は次の通りです。
- 源泉徴収票もしくは確定申告書等…年収を知るための書類
- 健康保険証…勤続年数を知るための書類
- その他ローンがあれば明細を提示
借入可能な金額の見込みや返済プランのアドバイスを受けるためには年収の情報が必要です。会社員の方なら源泉徴収票、自営業の方なら確定申告書と決算書を用意しましょう。特に自営業の方は過去3年分の確定申告書と決算書が必要になるため注意してください。
購入物件を決めた後の場合
購入物件を決めると、担保となる物件の価値を含めて融資可能額を算出してもらえるようになります。次のような資料を用意して相談しましょう。
- 価格が掲載されたパンフレットや書類…物件の価格がわかる書類
- 物件概要書や売買契約書またはパンフレット…物件概要についての書類
これらの情報があれば、担当者が物件の価値を算出できます。とくに、売買契約まで済んでいる場合は、契約書によって購入価格が確定しているため、銀行に相談すれば実際に融資できる金額と月々の返済額まで提示してくれます。
ファイナンシャルプランナーへの相談を利用する場合
年収を証明できる書類に加え、毎月の支出がわかる家計簿も用意すると、より具体的なアドバイスを受けられます。また、年金加入歴がわかる書類や生命保険証券、貯蓄残高などの情報も合わせて用意するのがおすすめです。次の資料を参考にしましょう。
- 源泉徴収票もしくは確定申告書等…年収を知るための書類
- 家計簿等…支出を知るための資料
- 年金加入歴がわかる書類…年金の支払い計画を加味するための書類
- 生命保険証券…加入している生命保険の内容がわかる書類
資料としては上記の通りですが、出産・子育て・転職などを含む人生設計もリストアップしておくことをおすすめします。その情報によって、将来に役立つ保険の紹介や資産形成のアドバイスも受けられるからです。
※LIFULL HOME'S 住まいの窓口来場者(390組)を対象とした調査(集計期間：2019年4月～2020年3月)より
住宅ローンの相談当日までの流れ
住宅ローン相談当日までの流れは次の通りです。
- 相談したい内容を整理する
- 相談先を決めて予約する
- 相談の際に必要なものを揃える
- メモや書類を持って相談へ
流れの詳細をひとつずつ確認していきましょう。
相談したい内容を整理する
まずは、相談内容を整理しておくことが大切です。たとえば、「現在の収入で借りられる金額は？」「定年退職後の返済はどうする？」というような内容です。基礎から応用まで、わからないことは担当者に遠慮なく相談してください。
また、聞き忘れを防ぐために相談したいことを事前にメモしておきましょう。相談窓口では様々な話を順を追ってしていくため、情報量が多くなります。そのため、帰ってみてから「相談し忘れたことがあった！」となるのはよくある話です。住宅ローンは人生設計に関わることなので、疑問は残さないようにしましょう。
相談先を決めて予約する
相談先が決まったら相談日時を予約します。窓口によっては飛び込みで相談できる場所もありますが、十分な時間を確保できないことがあるので、事前予約がおすすめです。
予約方法は電話もしくはメールフォームが主流です。メールは場所や時間を選びませんが、返信に時間が掛かることもあります。もし早急に予約したいなら、電話で直接確認することを検討しましょう。自分の都合に合った予約方法を選択してください。
住宅ローン相談窓口の問い合わせ方法
住宅ローン相談窓口の問い合わせ方法は次の通りです。
| 相談先 | 場所・方法 |
| 大手銀行・地方銀行・信用金庫 |
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| ネット銀行 |
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| 住宅金融支援機構 |
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| ファイナンシャルプランナー（FP) |
|
なお、FPは会社所属ではなく個人事業でおこなっている人も多いため、紹介サービスを利用しない限り、日本FP協会の一覧などから自分で探す必要があります。
相談の際に必要なものを揃える
当日までに、先述のような必要書類や人生計画のリストなどを準備しましょう。窓口で相談できる時間を最大限有効活用するためです。
また、より確実に準備をしたいのなら、予約の際に電話で「相談には何の資料が必要？」と担当者へ聞いておくことをおすすめします。相談内容や相談先によっては必要とされる書類が異なることがあるからです。「収入証明や収支情報はどの期間を見せればいい？」といったことも確認しておきましょう。
メモや書類を持って相談へ
当日には再度、必要書類が揃っているか確認しましょう。対面相談の場合は、双方に確認できるよう各書類を2部用意しておくのがおすすめです。人生設計のリストや相談したいことのメモも忘れないように注意しましょう。
また、後日再確認するためにはノートや筆記用具の持参も必須です。相談によって新たな疑問が生じたら、その場でメモをとれば確認漏れを防げます。担当者のアドバイスを聞きながら、気になることは納得がいくまで相談するように心掛けてください。
住宅ローンの相談に行く際の注意点
最後に、住宅ローンの相談に関する注意点を確認しておきましょう。
目的に合った相談相手を選ぶ
住宅ローンの相談で注意することは、相談相手を間違えないことです。
たとえば、家計やライフスタイルを含めた相談を銀行にしたとします。相談に応じてはくれますが、銀行は融資の返済利息で利益を上げる必要があるため、他行の情報までは教えてくれないほか相談者の人生に寄り添ったプランを提示してくれるとは限りません。人生設計まで含めた相談ならFPが適しています。
自分が何を望んでいるのかよく考えて、相談先と自身のニーズがマッチする相談相手を選ぶことが大切です。
電話で相談できる内容には限りがある
基本的には、どの相談先でも電話相談を受け付けています。ただし、相談内容のすべてに電話だけで応じてくれるとは限りません。銀行・信用金庫やFPの場合、まずは電話で窓口の予約をおこない、後日対面で相談をする流れになるでしょう。
ただし、近年はビデオ通話で相談可能なところも増えてきているので、実際に足を運ぶ時間がない人もあきらめる必要はありません。予約時に、ビデオ通話でも相談可能か確認することをおすすめします。
FPの無料相談は商品紹介も兼ねている
FPが無料相談に応じている場合、商品紹介も兼ねているという点には注意が必要です。
無料相談の多くは保険や積立投資などの金融商品の紹介に結びつけることを目的とした、キャンペーンの一環としてのサービスです。そのため、相談の方向性がどうしても商品前提になってしまうことが考えられます。
無料相談対応のFPに住宅ローンを相談する場合は、保険の見直しや投資にも興味があるときがおすすめです。一方、中立的な立場でアドバイスしてもらいたいなら、有料かつ住宅ローンに詳しいFPに相談することを検討しましょう。
まとめ
金融機関とFPはそれぞれに住宅ローンの相談窓口を開いており、相談できる内容も異なることがわかりました。銀行などの金融機関ではリアルな商品プランから、顧客に合った住宅ローンを提案してくれます。それに比べてFPはより個人的な部分にも踏み込み、実際の家計を含めた返済計画の相談にのってくれます。
このようにそれぞれに強みも内容も異なるため、自身のニーズと合っているかについてはよく注意する必要があります。だからこそ住宅ローンの相談窓口を選ぶ際は、今回ご紹介した流れを参考に自身のニーズをよく見極めて相性が良い相談窓口を選びましょう。
※LIFULL HOME'S 住まいの窓口来場者(390組)を対象とした調査(集計期間：2019年4月～2020年3月)より
※「マイナビニュース不動産査定」は以下に記載されたリンク先からの情報をもとに、制作・編集しております。
・https://www.land.mlit.go.jp/webland/
・https://www.rosenka.nta.go.jp/
・https://www.retpc.jp/chosa/reins/
・https://www.land.mlit.go.jp/webland/servlet/MainServlet
・https://www.zentaku.or.jp/cms/wp-content/uploads/2022/02/2021-fudousan-anke-to.pdf
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