住宅ローンの審査に落ちてしまい「家が購入できない」「落ちた理由がわからない」と困っていませんか。住宅ローンの審査に落ちる理由は年齢や収入、物件の評価などさまざまありますが、事前に対策をしておくことで通過率を上げられます。また、審査基準の緩いローンや金融機関も少なくありません。
この記事では、住宅ローンに落ちる理由の詳細や7つの対策方法を解説します。ほかにも審査に落ちにくいローン・金融機関や、住宅ローンを利用する前に知っておきたい基本情報も取り上げます。本記事を読んでいただければ、具体的に住宅ローンに落ちた原因と対策を把握でき、次の申し込みで審査に通る可能性を上げられるようになるでしょう。
住宅ローンは7つの理由で落ちる可能性が上がる
住宅ローンが落ちてしまう理由は、次の7つです。
- 住宅ローンの完済時の年齢
- 収入の安定性
- カードや他のローンで滞納
- 借入れ予定の額と収入の釣り合い
- 住宅ローンを申し込む人の健康状態
- 担保にした物件の評価
- 金融機関の対応エリア外での申し込み
ここでは、各理由の詳細を紹介します。
住宅ローンの完済時の年齢
住宅ローンの完済時の年齢を理由に、審査に落ちてしまう可能性があります。金融機関ごとに「借入時年齢」と「完済時年齢」が定められており、住宅ローンの完済時の年齢が高いほど審査に通りづらいです。特に35年などの長期の住宅ローンを組む場合は、年齢の上限に引っかかりやすく落ちやすい傾向にあります。
住宅ローンの年齢制限については、こちらの記事でも解説しているので併せてチェックしておきましょう。
収入の安定性
収入が不安定な状態でも、住宅ローンの審査に通りづらいです。住宅ローンは継続的な支払いが必要ですが、安定した収入がない場合は返済が滞るリスクが高いため、審査に落ちてしまう傾向にあります。また金融機関によっては滞納のリスクを回避するために、審査の基準として年収に下限を設定しているケースもあります。
収入の安定性だけでなく、住宅ローンの審査では雇用形態も影響しますが、もっとも審査を通りやすいのは正社員です。無職やアルバイト・パートなどは雇用が守られていると見なされず、審査に通りづらいと考えられます。
さらに、勤めている会社の規模も審査時のチェックポイントです。上場企業や大手企業など、大規模な会社は審査に通りやすく、飲食業などの安定性を維持しづらい業種や勤務先の場合には、住宅ローンの審査は通りづらい可能性があります。
カードや他のローンで滞納
クレジットカードの支払いや、その他ローンの支払いを滞納している場合は、住宅ローンの審査に落ちる可能性が上がります。住宅ローンの審査では、カードローンなどの借り入れや返済に関する信用情報をチェックをします。
ローンの支払いの滞納や遅延がある場合は、問題ありと見なされて審査に通りづらいでしょう。借入れの残高が高い場合も、同様にマイナスの評価になります。
借入れ予定の額と収入の釣り合い
借入れ予定の額と収入の釣り合いによっても、審査に落ちる可能性があります。各金融機関では、年収に対する年間返済額の割合である「返済負担率」が定められており、その数値によって借入れ可能な金額を決定します。
つまり、借入れ予定の額と収入のバランスが悪い場合は、返済負担率の基準をクリアできないため、住宅ローンの審査を通過することは厳しいでしょう。また返済能力は、現在支払っているその他ローンや消費者金融の借入れ分も考慮されています。
住宅ローンの返済比率について詳しく知りたい人は、こちらの記事がおすすめです。
住宅ローンを申し込む人の健康状態
多くの住宅ローンでは、団体信用生命保険への加入を利用条件に入れていますが、申し込む人の健康状態によっては審査に落ちてしまいます。団体信用生命保険に加入する際は、次のような項目をチェックされます。
- 3年以内の手術歴
- 3ヶ月以内の投薬・治療の有無
- 2週間以上の治療・投薬
- 手足・身体の機能障害
団体信用生命保険は、借り主に万が一のことがあった場合にローンの残債分を保険金で支払えるものです。申し込む人の健康状態が悪い場合は、保険金を支払う可能性が高まるため団体信用生命保険に加入できず、ローン審査も通過できません。
担保にした物件の評価
担保にした物件の評価が高くなく、売却しても残債の返済が困難な場合も住宅ローンの審査に影響します。一般的に地方の物件と中古物件の評価は高くありません。また金融機関によっては住宅ローン対応エリアを定めており、そもそも物件を担保にできない可能性もあります。
さらに融資を受けられることになっても担保にした物件の評価が低い場合は、借り入れる額を上げられない可能性もあるでしょう。
金融機関の対応エリア外での申し込み
金融機関の対応エリア外での申し込みも審査に影響します。例えば大手と比較した場合に、地方銀行や信用金庫などは対応エリアが広いわけではありません。「沖縄にある銀行は、北海道にある物件の住宅ローンに対応できない」といったことも珍しくありません。
住宅ローン審査で特に見られるポイントは、以下の記事でも詳しく取り上げています。
住宅ローンは7つの対策をして落ちるリスクを下げる
住宅ローンの審査に落ちるリスクを下げる方法は、次の7つです。
- 利用する金融機関の申し込み条件の確認
- 返済に無理のない借入額で申し込み
- 健康的な生活で持病の悪化を防ぐ
- 次の申し込みまで期間を空ける
- 金融機関を変える
- 返済中の借金の完済
- ペアローンで住宅ローンの申し込み
ここでは、各対策について詳しく解説します。
利用する金融機関の申し込み条件の確認
住宅ローン審査に落ちるリスクを下げるためにも、必ず利用する金融機関の申し込み条件を確認しておきましょう。申し込み条件は、各金融機関のホームページで提示されているのですぐに調べられます。
最低限の条件をクリアしておくことで、年齢や対応エリア外などで審査に落ちることはなくなります。利用条件で不明点があった際は、金融機関に問い合わせてみましょう。
返済に無理のない借入額で申し込み
返済に無理のない借入額で申し込みをすることも、住宅ローンに落ちない対策です。返済負担率20％程度であれば、実際の返済でも対応しやすいでしょう。
また返済額は手取りの年収で考えないと、何かあったときに滞納しやすくなります。額面に対する返済負担率よりも、手取りに対する返済負担率のほうが高いからです。
年収に対して無理のない返済プランを立てるポイントについては、こちらの記事で紹介しています。
健康的な生活で持病の悪化を防ぐ
住宅ローンに欠かせない団体信用生命保険へ加入するために、健康的な生活で持病の悪化を防ぐことも重要です。団体信用生命保険に加入する際は、必ず自身の健康状態を正直に申告しなければなりません。事実と異なる告知をしていた場合は、保険金がおりないリスクも発生します。
病気が深刻な状態であれば医師の指示に従い、しっかりと治療を受けて病気の予防も欠かさないようにしましょう。
次の申し込みまで期間を空ける
信用情報に傷がある場合は、次の申し込みまで期間を空けることも対策方法のひとつといえます。なぜなら、信用情報の傷は一定期間で消えるため、期間を空けることで過去の記録は審査に影響しないからです。
信用情報は開示手数料が必要になるものの、指定信用情報機関に問い合わせることでチェックできます。住宅ローンの利用を急いでいない場合は、一定の期間を置いてから再度審査にチャレンジしましょう。
金融機関を変える
年齢制限や勤続年数など、住宅ローンの審査基準は金融機関によってバラバラです。そのため金融機関を変えることによって、審査を通過できるかもしれません。
各金融機関の審査基準はホームページなどで確認し、最低限の条件を満たしているのであれば、その金融機関で申し込んでみることをおすすめします。同じ金融機関の利用にこだわる必要はありません。
返済中の借金の完済
金額の大きさや種類にもよりますが、借金中であっても審査に通る可能性はあります。ただし、借金を返済している状態のほうが審査に通過しやすくなり、今までの借金の返済がなくなるので今後の月々の負担も減らせます。
そのため返済中の借金を完済してから、住宅ローンの申し込みにチャレンジすることも悪くありません。
ペアローンで住宅ローンの申し込み
ペアローンで住宅ローンの申し込みをした場合は、夫婦それぞれの年収を考慮して融資を受けられるため、1人で申し込んだときと同額でも審査に通りやすくなります。またペアローンは借入れの上限額が多くなったり、それぞれで団体信用生命保険に加入できたりするメリットもあり、共働きの場合においては有効活用できるローンです。
一方で住宅ローンの契約が2つになり、諸費用が倍になったり返済リスクが高まったりするため、慎重に検討することをおすすめします。
審査に落ちにくいおすすめ3種のローンと金融機関
審査に落ちにくいローンと金融機関は以下の3つです。
- 審査の条件がシンプルなフラット35
- 申し込みが簡単なネット銀行
- 普段使いしている口座がある金融機関
各ローンや金融機関の特徴を知り、審査通過を目指しましょう。
審査の条件がシンプルなフラット35
住宅金融支援機構と民間金融機関による「フラット35」は、一定の収入さえあれば、パートやアルバイトでも審査に通る可能性が高いでしょう。審査の条件がシンプルで、雇用形態だけでなく勤続年数にも制限がありません。申し込み条件の詳細は以下の通りです。
- 申込時の年齢が70歳未満
- 日本国籍あるいは永住許可を受けている
- 返済負担率が年収400万円未満の場合は30％以下
- 返済負担率が年収400万円以上の場合は35％以下
また「フラット35」は団体信用生命保険に加入しておらず、保証人がいなくても借りられるメリットがあります。「正規社員ではない」「転職したばかり」という人におすすめできる住宅ローンです。
申し込みが簡単なネット銀行
昨今話題のネット銀行は、審査に落ちにくい金融機関として知られています。ネット銀行は、利用者を増やして手数料などで利益を出そうとするために、またはコストをカットするために審査が甘くなっている可能性があります。もちろん、申し込みもネットで簡単に行えるため手間がかかりません。
比較的審査が緩い金融機関の特徴や選び方は、以下の記事でも紹介しているので参考にしてください。
普段使いしている口座がある金融機関
いつも利用している金融機関を選ぶことでも、審査に落ちるリスクを下げられるでしょう。特に個人事業主などであれば、金融機関側がお金の流れをある程度把握しており、実績もあるため信用されやすいです。
また地域に根ざした金融機関なら、大手よりも開示する情報が少なくて交渉しやすいかもしれません。普段使いしている口座がある金融機関も併せて検討しておきましょう。
住宅ローン利用前に知っておきたい基本
借り換えで住宅ローンの負担を減らせたり、住宅ローン控除で節税できたりなど、住宅ローンを利用する前に知っておきたい基本知識がいくつかあります。この章で詳しく見ていきましょう。
借り換えで住宅ローンの負担は減らすことが可能
住宅ローンの借り換えによって、月々の負担を減らせることは、住宅ローン利用前に知っておきたい基本情報です。金融機関の審査に通ったからといって、ずっとその金融機関で返済を続ける必要はありません。借り換えによって、負担を減らせる可能性のあるケースは以下の通りです。
- ローン残高が1,000万円以上
- 残年数10年以上
- 金利差は1％以上
これらの条件を満たせば、月々の返済額を減らせるかもしれません。借り換えによって金利が下がれば、おのずと住宅ローンの負担は減額されます。
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また、プロのアドバイザーからお得に借りるためのアドバイスを受けたり、融資を受けるまでの手続き方法を確認できたりと、サポートも充実しています。
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住宅ローン控除で節税
住宅ローン控除によって、一定の割合に相当する金額が所得税から控除され、節税できることも知っておくべきことです。ここでは、住宅ローン控除について解説します。
住宅ローン控除の概要
住宅ローン控除は、個人が住宅ローンを利用して住宅を購入した際に、各年末の住宅ローン残高もしくは住宅の取得対価のうち、少ないほうの金額の1％が所得税から控除される制度です。控除額は各年最大で40万円ですが、物件の種類や消費税率、所得税額によって異なります。
増改築やバリアフリーなどの工事にも適用される
工事費が100万円を超える増改築や、一定の条件を満たすバリアフリーなどの工事をした際も、住宅ローン控除は適用されます。また消費税率10％が適用される住宅を購入した場合や、増改築して一定要件を満たした場合は、2019年10月1日～2020年12月31日までの間に入居すれば、3年間控除期間が延長されます。
注文住宅の場合は、2019年4月以降に契約した住宅が控除延長の対象です。つまり住宅ローン控除が受けられる期間は、購入した時期と入居した時期によって10年もしくは13年です。
一括返済で利息の支払いを減らす
一括返済で返済期間を短縮するほど利息分の支払いを減らせるため、住宅ローンを利用する際は一括返済を意識しておくことも重要です。しかし、無理に一括返済する必要はありません。資金的に余裕がなければ一括返済は不可能で、長期的に考えてもメリットばかりとはいえません。
利息の支払いを減らすだけに注力するのではなく、長期の返済計画を立てることも住宅ローンの利用においては重要です。
まとめ
住宅ローンの審査は完済時の年齢や収入の安定性、カードや他のローンでの滞納などを理由に落ちてしまう可能性があります。年齢や収入面だけではなく申し込む人の健康状態によっては、ローンの利用条件に含まれている団体信用生命保険へ加入できません。
住宅ローン審査に落ちるリスクを下げるためには、返済に無理のない借入額で申し込みするだけではなく、金融機関を変えたりペアローンで申し込んだり、次の申し込みまで期間を空けたりすることもおすすめです。さらに団体信用生命保険へ加入するために、健康的な生活で持病の悪化を防ぐことも大切といえます。
住宅ローンに落ちた原因と対策をしっかりと把握して、次の審査はクリアできるようにしましょう。
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