本連載では、企業のマーケティング担当者向けに、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて、わかりやすく解説していきます。アナリティクスやマーケティング・サイエンス、最適化(オペレーションズリサーチ)視点を意識しつつ、DSPの選定や活用が可能となることを狙いとします。

まずは、今回と次回の2回に分けて、アドテクノロジーの歴史を簡単に振り返ります。

インターネット広告は、どう生まれ、変化していったのか

昨今のインターネット広告は、広告費全体に大きなシェアを占めています。電通が発表した「2013年日本の広告費」によると、インターネット広告費は媒体構成比の15.7%となります。

なぜ、このようにインターネット広告市場が拡大しているのか、疑問に思う人も多いのではないでしょうか。拡大の背景には、インターネットユーザーの利用変遷と、アドテクノロジーの進化が密接に関係しています。

以前のインターネット広告といえば、「純広告」と呼ばれるWebサイト内の特定位置に設けられた広告枠に、一定期間分の広告費を支払い掲載する手法が主流でした。

純広告は、まず、1カ月当たりの掲載費はいくらかという期間保証型の課金形態から始まります。その後、ブロードバンドや定額制料金などによりインターネットサービスが爆発的に普及すると、インターネット・メディア(メディア)も相次いで立ち上がり、純広告の課金形態も期間保証型だけでなく、インプレッション課金(CPM)やクリック課金(CPC)などが浸透していきました。

そして、インターネット広告市場を大きく伸長させる要因の一つとなった「検索連動型広告」が台頭します。

ユーザーの検索結果画面に対し関連性の高い広告を表示するこの手法は、ユーザーの入力した検索内容と、広告の関連性を品質スコア化しマッチングさせる技術や、CPC課金をオークション形式で複数者が同時に入札できる技術、これら要素の総合評価で表示順位を決める技術などを採用。検索結果の品質を維持しつつ効率的な広告手法として確立されていきました。

一方、Webサイト内の広告枠に画像を表示する「ディスプレイ広告」は、インターネットの普及によりメディア事業へ進出する企業の増加や、ユーザー自身がコンテンツを生成する、いわばソーシャルメディアの先駆けとなるCGM(Consumer Generated Media)サービスの台頭などに影響を受け、変化していきます。

そして、これらのメディアでは、「ユーザーは無料で利用でき広告主は掲載費を払う」という広告モデルを前提としていたため、多くの訪問ユーザーを持つ一部のメディアを除き、多くの小規模メディアでは、営業リソースが少なく充分なマネタイズが難しくなっていました。

このような状況の中で、小規模メディアの広告枠をパッケージ化し広告配信を管理・販売するサービスとなる「アドネットワーク」が登場しました。

アドネットワークとアドエクスチェンジ

「アドネットワーク」とは、ひとつの事業者が複数のWebサイトやページを広告配信対象としてネットワーク化し、広告の受注を一括して請け負うサービスです。

メディアは、提供可能な広告枠にjavaScriptを埋め込んでおくだけで、アドネットワーク事業者から決められた条件にてさまざまな広告主のバナー広告が配信されます。また、「ターゲティング機能」を持ったアドネットワークが登場し、メディア価値だけでない視点での配信も可能となりました。

こうして、アドネットワークは小規模メディアのマネタイズをサポートすると同時に、効率的に広告枠を買い付けたい広告主の調整役を担っていきました。

しかし、複数のアドネットワーク事業者が存在することで、例えば、「アドネットワークa」では広告枠が余っているが、「アドネットワークb」では広告枠が足りていないという需給のバランスが崩れるといった課題も発生してきます。

そこで登場したのが、アドネットワークの需給の調整を行う取引所としての「アドエクスチェンジ」です。

第2回は、このアドエクスチェンジのほか、RTB(リアル・タイム・ビッティング)市場の発展についてふれていきます。

執筆者紹介

ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部

2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。