Facebook、Google、YouTubeなどの企業が、アフリカで大量の犠牲者を出したエボラ出血熱ウィルスの予防対策に取り組んでいます。活動の一環として、支援募金への協力を呼びかけているサイトもあります。ハッカーはこれを新たな悪用のチャンスとみて、エボラ出血熱の救済活動に触手を伸ばし始めています。

米国では、エボラ出血熱の感染拡大に対する不安から、エボラウィルスに対する関心が高まっており、エボラウィルスの知識や理解が広がっています。

また、救済活動資金への協力を呼びかけるWebサイトも現れています。Webサイトで寄付を行う場合は、信頼できるサイトであることを確認してください。ハッカーはこのようなクラウドファンディングサイト（https://www.indiegogo.com/projects/help-us-help-others–1169）を立ち上げ、ユーザ情報やクレジットカード番号を窃取しようとしています。

ハッカーは、ユーザを騙し、メールやソーシャルメディアでリンクをシェアさせることを目的としています。そして、このような手口が今後も通用するかどうかをテストするわけです。

有効な治療方法を確立するための資金集めは素晴らしいアイデアですが、実際に募金する場合には正当な団体であることを確認する必要があります。メールやソーシャルメディアに掲載されているリンクは決してクリックしないでください。活動支援は、信頼できるサイトで直接行うことをお勧めします。

バラクーダネットワークスは、このようなオンライン攻撃への対策としてBarracuda Spam FirewallとBarracuda Web Filterを提供しています。

※本内容はBarracuda Product Blog 2014年11月14日Hackers take advantage of Ebola-related fundraisingを翻訳したものです。

Luis Chapetti

本稿は、バラクーダネットワークスのWebサイトに掲載されている『バラクーダラボ』12月19日付の記事の転載です。