自分が将来年金をいくら受給できるのか、気になる人は多いです。老後の生活を主に支える収入だけに、あらかじめ金額を知って対策を立てておきたいものです。

今回は年収450万円の会社員が将来受け取れる年金について調べてみました。450万円は現在の日本人の平均年収に近い水準ですが、老後はいくら受け取れるのでしょうか。

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年収450万円の場合の受給額は?

今回はPSRnetwork(社会保険労務士ネットワーク)が公開している試算ツールを使って計算してみました。

1.前提

22歳から会社員として60歳まで勤務し、この間の平均年収が450万円であったと仮定します。学生の間(20歳から22歳まで)は特例で免除し、後で追納したものとします。

2.老齢厚生年金の試算額

上記の前提条件で試算すると、年収が450万円の場合の老齢厚生年金は毎年99万円となります。

3.老齢基礎年金の試算額

学生の間の分も支払う、または後で全額追納をすると、老齢基礎年金を満額で受給できます。この場合の老齢基礎年金の額は毎年84万円です。

4.合計の受給額

老齢厚生年金と老齢基礎年金の合計額が毎年の受給額で、生涯の平均年収が450万円の場合は183万円、月当たりに換算すると15万2,500円となります。なお年金を受け取れるのは原則として65歳からです。

※あくまで試算であり、概算金額を将来保証するものではありません

さらに上の年収の場合は?

年収450万円より上の場合の受給額の目安は下記のとおりです。

・500万円:194万円(月当たり16.1万円)
・600万円:216万円(月当たり18万円)
・700万円:238万円(月当たり19.8万円)
・800万円:260万円(月当たり21.6万円)
※あくまで試算であり、概算金額を将来保証するものではありません

厚生年金だけで足りないときの対策

年金だけで老後を過ごすのは困難な人が多いでしょう。対策として考えられることを3つ挙げます。

1.つみたてNISAやiDeCoで資産形成をする

まずおすすめなのは節税メリットのある方法で、若いうちから資産形成をすること。たとえば毎月2万円、毎年24万円の積立なら30年で720万円です。

投資信託の利回りを含めればさらに大きな資産に育ちます。

2.定年以降も無理のない程度で働く

65歳以降も、心身に問題のない範囲で働くのも1つの方法です。足りない分だけで良いので、週5フルタイムの必要はありません。

たとえば毎月5万円をプラスしたい場合、時給1100円で1日あたり7時間なら、月に7日の勤務で済みます。

3.生活をダウンサイジングする

生活レベルを下げることで支出を減らすのも有効です。たとえば老後は単身または夫婦のみなら、必ずしも広い物件に住む必要はありません。

車を手放したとしても、都市部なら電車やバスで移動は事足ります。老後の生活のダウンサイジングを今からイメージしておくのも良いでしょう。