リクルートは10月13日、「ハロウィーン」に関する意識調査の結果を発表した。調査は9月1日～13日、首都圏、関西圏、東海圏に住む20～69歳の男女(男子50.4%、女性49.6%)を対象にインターネットで行われ、1万146件(首都圏5,844件 関西圏2,755件、東海圏1,546件)の有効回答を得た。

  • ハロウィーンに関連した飲食、パーティー、イベントへの参加予定

    ハロウィーンに関連した飲食、パーティー、イベントへの参加予定

ハロウィーンに関連した飲食、パーティー、イベントへの参加予定を聞いたところ、「参加予定がある」と回答した人の割合は11.2%にとどまり、前年調査から4.0pt減少し、過去7年間で最低の参加率となった。

「ハロウィーン」を過ごす相手は、「家族・親族(小学生以上18歳以下の子連れ)」(8.8%)や「夫婦2人で」(8.2%)、「家族・親族(19歳以上のみ)」(7.7%)が上位に並び、「ハロウィーンを意識して過ごすつもりはない」(59.2%)以外は僅差に。過ごし方の希望は、「家で過ごしたい」(22.6%)という人が多く、その背景には新型コロナウイルス感染拡大が大きく影響していることがわかった。

  • 「ハロウィーン」に肯定的な理由

    「ハロウィーン」に肯定的な理由

続いて、「ハロウィーン」に肯定的な人が答えたその理由を調査したところ、「本来の意味と違っても日本風に楽しめば良い」(37.1%、「子どものためのお祭りとして良い」(34.2%)、「自分は仮装しないが、楽しくて良い」(28.2%)が上位に。昨年3位だった「経済効果がある」(27.0%)は4位に後退した。

一方、「ハロウィーン」に否定的な理由としては、「感染拡大危惧」(49.5%)が最多となり、前年より約8ポイント増加した。次いで「自分には関係がないように思う」(42.1%)、「何かと理由をつけて騒ぐのは良くない」(36.9%)と続いた。