富士キメラ総研が10月12日に発表した「2021 データセンター＆キーデバイス関連市場総調査」によると、データセンター関連製品の2026年における市場規模は2021年が前年比19.5%増の23兆9,000億円、2026年には2020年比2.9倍となる57兆7,302億円に拡大するという。

この調査結果は2021年3月〜7月、富士キメラ総研専門調査員によるヒアリングおよび関連文献やデータベースを調査・分析したもの。サーバーやルーター、チラーなどの「データセンター関連機器」、AOCや光ケーブル、光コネクターなどの「インターコネクト関連製品」、クライアント側光トランシーバーなどの「データセンター関連コンポーネント」、DIMMやHDD、SSDなどの「ストレージ」、サーバー用プリント配線板などの「データセンター関連デバイス」、AmazonやApple、Googleなど11社の「グローバルITベンダー」を調査対象としている。

データセンター関連製品の2020年の世界市場は、合計20兆78億円。SNSやECの利用増加、オンラインゲームや映像コンテンツの増加、テレワークやクラウドサービスの普及などにより、2021年は前年比19.5%増の23兆9,000億円を見込む。今後もストレージ需要の増加や伝送処理技術の進化などにより、2026年には2020年比2.9倍となる57兆7,302億円と予測した。

データセンター関連機器は最も市場規模が大きく、2021年は9兆197億円を見込む。市場の6割をサーバーが占め、コロナ禍によるデータ通信量の増加などから伸びている。また、インターコネクト関連製品は、銅ケーブルから光ケーブルへのシフト、光トランシーバーの高速化などにより市場は毎年2桁近い伸びを続け、2026年には2020年比74.4%増の3,902億円と予測した。

データセンター関連コンポーネントは、光通信の高速化により光トランシーバーの市場が拡大。クライアント側光トランシーバーは25G、100Gが一般化し、400Gの普及も進みつつある。2022年には1兆円を突破、2026年には2兆円近くまで拡大すると予測した。

ストレージは、サーバー1台当たりのメモリー容量の増加によりDIMMが、HDDからのシフトによりSSDが大幅に伸びており、2021年には7兆670億円を見込む。大容量化や高速アクセス化などの開発が活発化ししており、2023年にはカテゴリー別の市場で最大規模になり、2026年には22兆7,070億円になると予測した。

データセンター関連デバイスは、2021年にはDRAMが市場の5割以上、NANDが2割以上を占める。DRAMとNANDはサーバー1台当たりのメモリー容量の増加により今後も大きく伸びるとみており、2023年以降カテゴリー別ではストレージに次ぐ規模となり、2026年には20兆円を超えると富士キメラ総研はみている。