ZOZOテクノロジーズ、早稲田大学や上智大学と機械学習実応用分野で共同研究 グループサービスへの応用目指す

ZOZOテクノロジーズは9月27日、同社の研究開発組織「ZOZO研究所」において、「早稲田大学データサイエンス研究所」と、上智大学理工学部の山下遥助教率いる「山下研究室」との「機械学習に基づく消費インテリジェンスの獲得とビジネス応用」に関する共同研究を2021年4月より開始したと発表した。ZOZOグループに蓄積されたデータを活用することにより機械学習技術を開発し、ZOZOグループの運営する各種サービスへの応用を目指す。

このほど開始を発表した「ZOZO研究所」「早稲田大学データサイエンス研究所」、上智大学「山下研究室」による共同研究のテーマは、「機械学習に基づく消費インテリジェンスの獲得とビジネス応用」。「消費インテリジェンス」とは、データ分析を通して消費者を総合的に理解する知見のことを意味する。本共同研究で開発した機械学習技術により得られた消費インテリジェンスを新たなマーケティング施策の立案などに活かし、ZOZOグループの運営する各サービスの品質向上に取り組むとしている。

既存の機械学習技術においては、「データに基づいた精度の高い結論を導くことができたとしても、結論を導くまでの論理を明らかにすることができない」という大きな課題が存在しており、内部構造が見えないことから、この課題はAIの「ブラックボックス問題」とも呼ばれている。そこで本共同研究では、「AIによる意思決定の根拠や理由を可視化する技術の開発」を実施。機械学習が結論を導くまでの論理を明らかにすることができれば、ユーザー1人ひとりに対してパーソナライズした施策の立案や、万が一サービスに関連してエラーや不具合が起こった場合にも、原因を特定し、改善策を検討することが可能となるため、大きなビジネスインパクトが期待されている。

近年、機械学習を含むAI(人工知能)領域の技術が注目を集めている。ECにおいても、各ユーザーの購買・閲覧・検索履歴などをもとに適切な商品を推薦するシステムをはじめとして、機械学習技術は様々なシーンに導入されている。また、ビジネスにおいては、新たな技術を研究・発表するだけでなく、既存の技術や蓄積されたデータを踏まえて研究を重ね、具体的なサービスに結びつける実応用を目指すことも重要となっている。

このような背景のもと、ZOZOテクノロジーズは2018年に研究開発組織「ZOZO研究所」を設立し、機械学習技術の研究開発に注力してており、機械学習の実応用研究において数多くの実績を持つ早稲田大学データサイエンス研究所、上智大学山下研究室の3者のよる共同開発に至ったとしている。

顧客にとって、より利便性の高いサイトの構築とサービスの向上など、ビジネス上での応用を前提とした取り組みを通じ、多くの人がファッションをより楽しめる世の中を目指していく考えを示した。