鹿児島大学は9月21日、口腔細菌が大腸がんの発生に関与している可能性があることを発見したと発表した。
同成果は、鹿児島大 医歯学総合研究科 顎顔面疾患制御学分野(鹿児島大病院 歯科部門口腔外科)の杉浦剛教授を中心とした、鹿児島大病院 消化器外科、大阪大学 微生物病研究所の研究者らも参加した共同研究チームによるもの。詳細は、スイスの査読付きオープンアクセスジャーナル「MDPI」に掲載された。
今回の研究成果は、大腸がん患者と健常者から唾液と便のサンプルを採取し、遺伝子レベルで細菌叢の解析を行った結果、大腸がん患者の唾液・便サンプルに共通して存在する特異的な口腔常在菌が4種類あることを発見したというもの。
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今回確認された口腔常在菌の4種類は口腔から大腸に移行し、大腸がんの発がんや進行に関わっていることが示唆された (出所:鹿児島大Webサイト)
これらの菌は、これまで大腸がんから検出されてきた「Fusobacterium」とは異なる菌種であり、また、大腸がん患者に特異的であることから、大腸がんおよび発がんに関わる細菌であることが示唆されるという。
そのため研究チームでは今後、唾液の細菌叢検査をすることにより、大腸がんの発見やリスクを検知することが可能となるかもしれないとしており、実際の唾液を用いた口腔細菌叢解析による大腸がん診断法の確立および大腸がんリスク診断法の開発については、現在進行中としている。
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唾液を用いた細菌叢解析による大腸がん診断およびリスク診断法を確立することを今後の目標としている (出所:鹿児島大Webサイト)
また、歯科治療や口腔ケアなどの歯科的介入や食事による口腔細菌叢の管理により大腸細菌叢をコントロールすることが可能かどうか、それが大腸がんの予防につながる方法となるかといったことも研究を進めていくとしている。
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歯科介入による大腸がん予防、進行の抑制のイメージ (出所:鹿児島大Webサイト)
