愛知県三河青い鳥医療療育センター(青い鳥医療療育センター)と名古屋大学(名大)は6月11日、小学生の「身体活動」と「四肢骨格筋量」との関係を調べ、身体活動が少ない児童は四肢骨格筋量が減少しやすいことを明らかにしたと発表した。
同成果は、青い鳥医療療育センター 三次元動作解析室の伊藤忠動作解析専任研究員(名大大学院 医学系研究科 総合保健学専攻 バイオメディカルイメージング情報科学 客員研究者兼任)、同・整形外科の則竹耕治センター長、同・小児科の越知信彦センター長補佐、同・伊藤祐史医長、名大大学院 医学系研究科 総合保健学専攻 バイオメディカルイメージング情報科学の杉浦英志教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、米オンライン科学誌「PLoS ONE」に掲載された。
身体活動は子どもの骨格筋(筋肉)量と筋力を増加させるために重要とされているが、実際の小児期や青年期の身体活動は、例えば2008年に行われた研究では、小児期から青年期において週5日以上、1日1時間以上の中高強度の身体活動を実施している13～15歳の世界的な割合は19.7％と報告されており、そうした運動不足を反映して、最近では、子どもがサルコペニアや慢性疾患を発症する可能性があることも研究で示されるようになってきた。
こうしたことから、推奨レベルの身体活動を行っていない子どもの身体機能や骨格筋量の低下の兆候を確認することは、今後の子どもたちの健康を考えるうえで重要と考えられるが、研究チームが把握している限り、アジア圏内の学童期の子どもを対象に、子どもの骨格筋量、身体機能、身体活動の関連性を調査した研究はなかったという。そこで今回の研究において、日本の学童期の児童を対象に、四肢骨格筋量、身体機能、および身体活動の関連性の検討が実施されたという。
今回の研究では、2018年1月～2019年12月の期間に運動器健診に参加した、6～12歳(9.5±1.9歳)の結果が分析された。参加児童の内訳は、推奨された身体活動を満たすことができている児童153人(男児83人、女児70人)と、できていない児童187人(男児82人、女児105人)で、身体活動は、WHOが作成した質問紙の日本語版を使用して、参加した児童に聴取をして、その結果から、推奨されている身体活動が実施されていない児童が判定された。
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運動器健診の様子 (出所:青い鳥医療療育センタープレスリリースPDF)
その結果に基づいて、身体機能評価(四肢骨格筋量、体脂肪率、歩容、歩行速度、握力、5回椅子から立ち座りテスト、Timed UP-and-Go test(TUG)、片脚立位、歩行効率)が比較されたところ、推奨された身体活動を満たしていない児童は、四肢骨格筋量、歩容、握力、TUG、片脚立位において、両群の間に統計学的有意差があり、全項目で低い値が認められたという。
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推奨された身体活動を満たしていない児童の身体機能低下の特徴 (出所:青い鳥医療療育センタープレスリリースPDF)
さらに、身体活動との関連を調査。その結果、推奨された身体活動を満たしていない児童は、四肢骨格筋量、体脂肪率、歩容、TUG、片脚立位が身体活動と関連していることが認められ、特に四肢骨格筋量との関連が、オッズ比2.34倍と高いことが明らかとなったという。
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今回の研究の結果から推察される、身体活動の低下による身体機能低下のリスク (出所:青い鳥医療療育センタープレスリリースPDF)
今回の成果を踏まえ研究チームでは、従来の運動器調査項目に加えて、医療従事者による運動器健診による身体機能を総合的に評価することは、児童の身体機能を把握し、機能低下の予防につなげていく上で重要な評価であることが確認されたとするほか、身体活動の調査と四肢骨格筋量の評価は、児童のサルコペニアの評価に役立つことが考えられるとしており、今後、活動量計を使用して実際の身体活動を調査し、身体活動を高めるために必要な介入を行うことで、四肢骨格筋量が増加するかを明らかにする研究へと発展することが期待されるとしている。
