テラデータ、髙橋社長が2021年営業戦略とVantageの最新機能説明

日本テラデータは2月16日、記者会見を開催した。会見では、初めに代表取締役社長の髙橋倫二氏が2021年度の営業戦略について説明した。髙橋氏は、2020年度の同社のビジネスについて次のように語った。

「2020年度決算において、グローバルでは、年間経常収益が前年同期から11％、パブリッククラウドの年間経常収益が1億 600万ドルに増加し、好調だった。日本のビジネスも2ケタ成長を継続しており、2021年度も同じ路線を目指す」

日本テラデータ代表取締役社長髙橋倫二氏

髙橋氏は、2021年の国内事業戦略として、以下の5点を挙げた。

Teradata Vantageの最新製品のタイムリーな市場投入
既存顧客の活用促進を支援するカスタマーサクセス部門の設立
新規顧客の導入を支援するトライアルの提供
CxO向けデータ活用推進支援
パートナーとの連携強化

同社の主力製品であるデータ分析プラットフォーム「Teradata Vantage」の市場投入については、「クラウド時代に即した形として、主要なクラウドサービスプロバイダーのマーケットプレイスでの提供を開始している。Amazon Web Servicesのマーケットプレイスでは既に提供していたが、今年の1月より、Google Cloud MarketplaceとMicrosoft Azure Marketplaceでも提供を開始した」と説明した。

新規顧客の導入を支援するトライアルとしては、今年2月に、クラウド上に用意されたTeradata Vantageの30日間無償アクセスを提供するVantageトライアルの提供を開始したことが紹介された。

CxOに対するデータ活用推進の支援としては、EBC Programにおいて「 CDO ラウンドテーブル」を提供する。「CDO ラウンドテーブル」は完全招待制で、CDO（Chief Data Officer）がデータ活用を推進する課題やその解決法について、5社前後の顧客によるディスカッションを行う。2021年第2四半期に第1回を開催し、以降四半期に1回程度の開催を予定している。

最新版「Teradata Vantage 2.2」の機能拡張については、テクノロジーセールス事業部事業部長の小永井崇氏が説明を行った。「Teradata Vantage 2.2」は今年1月にリリースされた。

日本テラデータ　テクノロジーセールス事業部事業部長小永井崇氏

小永井氏は同製品の新機能の特徴の1つとして、Native Object Store機能の強化により、オブジェクトストレージへの書き込みとオンプレミスのオブジェクトストレージへ対応にしたことを挙げた。同氏は、Native Object Storeが外部オブジェクトストレージを介して、ネイティブなマルチクラウド環境の統合を実現するとして、ユースケースとして、「価値のわからないデータに対するアドホックなデータ探索」「エンドユーザーによるリレーショナル・データと半構造化データのジョイン」などを挙げた。

「Teradata Vantage 2.2」のオブジェクトストレージに関する新機能の概要

日本市場においては同日、以下の6点のプレスリリースが出された。

Vantageトライアルの提供を開始
Vantageのデータサイエンス向けサポートを拡張
Vantageのマルチクラウド機能を拡張
DataDNAサービスのリリース
VantageのMicrosoft Azure Marketplaceで提供開始
Vantageトライアルの提供を開始
Vantageの Google Cloud Marketplaceで提供開始

2月16日に日本テラデータが出したプレスリリースの概要

小永井氏は、Vantageトライアルの特徴について、「使いやすいWebインタフェースで、Vantageの並列処理を利用することができる。Native Object Storage 機能を使用して、クラウド・オブジェクト・ストレージ（ Amazon S3 、 Azure Blob 、 ADLS Gen2 、 Google CloudStorage ）へ接続することが可能。現在対応している言語はSQLのみだが、将来はPythonやRへの対応を計画している」と説明した。

Vantageトライアルでは、「Vantage Editor」（SQLの作成・編集・実行のためのツール）、「Vantage Analyst」（セルフサービス分析ツール）、「Jupyter」（VantageでPython、R、SQLコードを実行するためのオープンソースツール）といった分析アプリケーションを利用できる。