エン・ジャパンは2月3日、「オンライン商談」に関する調査結果を発表した。調査は2020年10月28日～11月24日、同社運営サイト「人事のミカタ」を利用している企業374社を対象にインターネットで行われた。
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オンライン商談の導入状況(業種別)
オンライン商談の導入状況を確認したところ、89%が「現在導入している」と回答。業種別にみると、「IT・インターネット関連」(92%)、「広告・出版・マスコミ関連」(85%)、「コンサル関連」(83%)が上位に。一方、導入率が低い業種は「不動産・建設関連」(45%)、「流通・小売関連」(42%)、「金融関連」(25%)だった。
また、オンライン商談導入企業に導入時期を尋ねたところ、82%が「2020年3月以降(新型コロナウイルス流行後)」と回答。オンライン商談を導入した背景としては、「新型コロナウイルス感染拡大を受けて」が88%を占めた。
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オンライン商談について利点に感じること
オンライン商談導入企業に、オンライン商談の利点を聞いたところ、「新型コロナウイルス感染拡大に対応できる」(87%)、「移動・出張等のコスト削減ができる」(85%)が上位に。一方、懸念材料としては、「通信トラブルのおそれ」(61%)が最も多く、次いで「コミュニケーションの難しさ」(59%)、「商談相手との関係構築」(49%)と続いた。
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オンライン商談を導入しない理由
オンライン商談未導入企業に対して、導入していない理由を尋ねたところ、「対面でないと商材・サービスの案内が難しいため」(61%)が最も多く、次いで「機材・通信環境が整っていないため」(40%)、「そもそも業態として商談機会が少ない」(36%)という結果に。
「今後、オンライン商談を導入していきたいですか?」という質問では、「導入したい(積極的に+どちらかといえば)」「導入したくない(どちらかといえば+導入しない)」ともに37%だった。
