情報処理推進機構(IPA: Information-technology Promotion Agency, Japan)は1月13日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2021年1月)：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構」において、Microsoftから提供された2021年1月の修正プログラムを至急適用するように呼びかけた。修正対象となっている脆弱性「CVE-2021-1647」を悪用した事実が確認されており、今後被害が拡大するおそれがあると指摘している。
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Microsoft 製品の脆弱性対策について(2021年1月)：IPA
Windows Updateの利用方法ついては次のサイトが紹介されている。
- Windows Updateの利用的– Windows 10の利用– Microsoft Security Response Center
- Windows Update の利用手順 – Windows 8.1 の場合 – Microsoft Security Response Center
Microsoftの2021年1月のセキュリティ更新プログラムに関しては、JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC: JPCERT Coordination Center)も「2021年1月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」において早期・早急の適用を呼びかけている。
