人事システムおすすめ21選を一括比較！【2021年最新版】| 選定ポイントも解説

働き方改革の影響によって、多様な働き方が増えてきています。そのため、能力給やフレックスタイム制の導入、育児休暇や介護休暇取得の拡大など、人事担当者が把握・カバーしなければいけない領域も広がりました。

このような人事担当者の業務負担を軽減できる製品が「人事システム」です。この記事では、おすすめの人事システムと比較方法についてご紹介します。

人事システムとは

人事システムとは、採用管理・給与計算・人事評価など人事業務の効率化が行えるシステムを指します。働き方改革で人事担当者のカバー領域が増えましたが、人事システムを導入すれば業務効率化が行えます。

また、適切な人事管理や人事評価は、従業員のモチベーションを上げることができて企業発展も促せるため、人事戦略も立てやすいです。このような効果が得られるため、人事システムを導入する企業が増えています。

人事システムおすすめ21選を徹底比較！

離職防止、パフォーマンス向上を実現「Motify HR」
株式会社アックスコンサルティング

『MotifyHR』は、社員のエンゲージメント向上、離職率改善を目的としたクラウドシステムです。「社員のモチベーションを上げたい」「退職の予測、離職率を改善したい」「リーダー候補を育成したい」といった問題を解決するための、豊富な機能が備わっています。

エンゲージメント機能では、社員に、働きがいに関する質問10項目を定期配信させ、社員のエンゲージメントをリアルタイムで把握します。この結果を見える化し、退職リスクが高い社員を予測、離職率改善につなげます。

また、オンボーディング機能では、新入社員がスムーズに社内になじめるよう、タスクやコンテンツが自動で配信されます。このオンボーディングの内容は、導入企業ごとにカスタマイズが可能。オンボーディングの状況を知ることで、新入社員や中途社員の即戦力化が図れます。

さらにOKR（ゴール・目標管理）をつかって目標設定を四半期ごとに実施し、その情報や進捗を管理できます。適切なフォローにより従業員の成長を促進、エンゲージメントを引き出します。

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従業員の潜在能力を把握！タレントマネジメントに最適「カオナビ」
株式会社カオナビ

カオナビは、約1,800社に導入されている人事システムです。カオナビは従業員の基本情報だけではなく、評価やスキル、パーソナリティの情報まで網羅して情報管理が行えます。

これらの情報を充実させて有効活用すれば、組織活性化につなげていくことができるタレントマネジメント向きの製品です。そのため、各従業員が力を発揮しやすい職場環境づくりを検討したい企業に適した製品となっています。

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人事労務業務の負担を削減できるオールインワン型システム「SmartHR」
株式会社SmartHR

クラウドHRは、人事業務を効率化できる機能が豊富に備えられたオールインワン型の人事システムです。高い支持を集めている理由は、人事労務業務が、システム内で完結できることです。

雇用契約や年末調整に必要な情報は、PCやスマホを利用して従業員が入力できます。締切日までに情報入力しない従業員には、督促アラートをかけることもできるため、人事労務業務の手間を大幅に削減します。そのため、人事労務業務を効率化したいとお考えの企業に向いている製品です。

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3,000社の導入実績に基づいた人事評価制度を構築「あしたのクラウドHR」
株式会社あしたのチーム

あしたのクラウドHRは3,000社以上の企業に導入されている人事システムです。他社製品に備えられていない「AI目標添削機能」「評価者モリタリング機能」などが搭載されています。

また、手厚いサービスも魅力となっており、全国3,000社以上の導入実績に裏付けられた人事評価制度の構築・運用ノウハウで、経営課題を踏まえた人事評価制度の構築もサポート。そのため、人事システムを有効活用できるか不安に感じる企業も安心して導入できる製品です。

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データに基づいた科学的人事戦略を実現する「タレントパレット」
株式会社プラスアルファ・コンサルティング

タレントパレットは、データに基づいた科学的人事戦略を実現する人事システムです。社内に散在している従業員情報やスキル、適性検査、希望するキャリア、人事評価などの情報を集約して分析することで、最適な人材配置や人事評価が行えます。

また、各情報を分析することで、有望人材の発掘や退職による人材の離脱防止対策もできます。そのため、従業員のモチベーションが上げる職場環境の見直しを行いたい方に向いている製品です。

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必要な機能を自由に組み立てられる人事システム「CYDAS PEOPLE」
株式会社サイダス

サイダスは、上司と部下の対話を増やすコミュニケーションツール「CYDAS PEOPLE」と従業員情報管理ツール「CYDAS HR」からなる人事システムです。

最大の魅力は、必要な機能を自由に組み合わせられることです。人事考課に活用できる「MBO Cloud」や効率的な人材育成に必要な人材育成が行える「Logbook」などが用意されています。サポート体制も充実しているため、人事戦略を見直したい企業に向いている製品です。

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広範囲の人事労務業務をカバーできる人事システム「HRBrain」
株式会社HRBrain

HRBrainは、数々の賞を受賞した人事システムです。人事評価管理や人事制度の構築、タレントマネジメントなどに必要な機能が全て搭載されたオールインパッケージの製品です。

人事労務業務の広範囲をカバーする人事システムですが、月額6万9,800円で利用できるリーズナブルな料金体系が魅力となっています。また、専任担当者が徹底的にサポートしてくれるので安心して導入できると他業種の企業が導入しています。

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シンプルな操作で直感的に操作できる人事システム「sai*reco」
株式会社アクティブカンパニー

Sai*recoは、人事労務の業務効率化だけではなく、経営情報としての活用を支援するシステムです。人事労務の定型業務を効率化するだけではなく、タレントマネジメントなどの施策がシステム上で行えます。そのため、人事評価や人事戦略を立てる際に役立つ製品です。

シンプルな操作で直感的に操作ができるシステムで、GOOD DESIGN WARD2018も受賞。数多くの企業に導入されている製品です。

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業種や規模など自社の要望に見合った人事システム「OBIC7」
株式会社オービック

OBIC7は、豊富な導入実績を持つERPソリューションです。企業が成長するための基盤となるERPソリューションを提供してくれます。これまで、さまざまな業種や規模の企業にERPを導入してきた実績に基づいた、柔軟なカスタマイズ性や機能の豊富さが魅力です。

人事情報システムや給与情報システム、就業情報システムなどの開発実績も持っています。そのため、自社に見合う人事システムを導入したいという企業に向いている製品です。

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外部クライアントに人事情報を公開できる「Galileopt NX-Plus 人事大将」
株式会社ミロク情報サービス

Galileopt NX-Plus 人事大将は、幅広い人事労務業務をカバーしており、定形業務を自動化することができます。

オプション機能が充実しており、人事情報Web参照を活用すればクライアントに任意の人事項目を公開することができます。また、フリー項目を気軽に追加できるため、従業員情報が管理しやすい仕様になっています。

そのため、従業員だけではなく外部クライアントに人事情報を必要に応じて公開しなければいけない企業に向いている製品です。

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企業の規模やフェーズに応じたプランが選べる「人事労務freee」
freee株式会社

人事労務freeeは、22万社に導入されている人事システムです。人事労務freeeは「ミニマムプラン」「ベーシックプラン」「プロフェッショナルプラン」「エンタープライズプラン」の4つのプランが用意されています。

ミニマムプランは1ヵ月1,980円で利用できます。会社の規模やフェーズに見合ったシステム導入ができるため、起業したばかりの企業も人事戦略を見直したい企業も導入しやすい製品です。

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機能を随時更新できる大企業・中堅企業向け人事システム「リシテアシリーズ」
株式会社日立ソリューションズ・クリエイト

リテシアは大手企業や中堅企業を中心に1,400社に導入されてきた人事総合ソリューションです。長い歴史で培われたノウハウがビルドインされた製品であることや、200人を超えるプロフェッショナルによるサポート体制で高い評価を得ています。

そのため「ワークスタイル改革ソリューションを開発したい」「AIを活用したシステムを導入したい」などの要望にも柔軟に応えてくれます。要望に応じて拡張してもらえるため、人事システムの機能を随時更新したい企業に向いている製品です。

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フィッティング型導入方法を採用した人事システム「Ulysses/ECPAY-Standard」
株式会社オデッセイ

Ulysses/ECPAY-Standardは、利用範囲を広がることができる拡張性の高さが魅力となっている人事システムです。これまでの実績で培ったノウハウが詰まった導入デンプレートが登録されています。日本企業にマッチしたテンプレートなので使いやすいです。

また、お客様の要望に見合ったフィッティング型導入を採用しているため、自社に見合ったシステムを構築できます。プロフェッショナルのコンサルタントがシステム構築を進めてくれるので安心です。

そのため、導入システムに関するコンサルティングを受けたい方に適した製品です。

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会社の規模に合わせて柔軟に対応できる人事システム「POSITIVE」
スミセイ情報システム株式会社

POSHITIVEは、2,400社以上の導入実績を活かした広範囲をカバーできる人事システムです。人事労務管理だけではなく、タレントマネジメント支援やグローバル人事など、広範囲の業務をカバーできます。

また、グループ会社各社ごとの運用に加えて、グループ全体の運用も同時にPOSHITIVEで行えます。将来的に会社を増やしたり、分散したりするときも柔軟に対応できる人事システムだから対応できるのです。

そのため、会社の規模に応じて柔軟に対応できる人事システムをお探しの企業に向いている製品です。

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従業員に納得してもらえる人事評価を実現「HRMOS CORE」
株式会社ビズリーチ

HRMOS COREは、データ活用で組織の健康診断を実施できる人事システムです。ES調査は、専門家が設計した設問群が用意されているテンプレートをそのまま使用することができます。ES調査のアンケートに回答していない従業員には自動アラートが飛ばせます。

このような機能を使用することで、1on1を支援したり、企業理念を各従業員に浸透させたりできます。収集したデータはエンゲージメントで、分かりやすいデータ分析で表示されるため、公平で各従業員が納得のいく評価が行えます。そのため、各従業員に納得してもらえる人事評価を実施したい企業に向いている製品です。

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カンタン操作・カンタン導入・わかりやすい価格設定「jinjer労務」
株式会社ネオキャリア

Jinjerは、1クリックで入退社手続きが完了できる格安の労務管理システムです。1ユーザー当たり月額300円で利用できます。

エクセルで管理をしていた労務業務を効率化したり、 市役所で手続きをしていた業務をオンライン上で完結したりすることができます。また、スケジュール管理やTODOリストの設定もできるため、どの業務を優先的に行えば良いか、スケジュールが立てやすくなる機能も搭載されています。

「カンタン操作」「カンタン導入」「分かりやすい価格設定」が魅力となっているため、格安システムで労務業務を効率化したいという企業に向いている製品です。

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格安のオールインワンパッケージ製品「ヒトマワリ」
株式会社Touch＆Links

ヒトマワリは、応募受付業務や分析支援、カスタマーサクセスチームの機能をオールインワンパッケージで提供しています。スタートプランは、初期費用0円、月額5,000円で利用できるリーズナブルな料金体型が魅力的です。

また、オプションサービスのPROを利用すれば、応募受付業務を委託することができます。そのため、人事業務の負担を軽減したい企業に適した製品です。

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労務担当者300人の声で揃えた豊富な機能が搭載「ジョブカン労務管理」
株式会社Donuts

ジョブカン労務管理は、労務担当者300人の声を活かして必要な機能を揃えているため、操作がしやすいです。万が一、操作が分からない場合でも手厚いサポート体制が整えられているから安心です。

ジョブカン労務管理は、月額400円/ユーザーから利用できて、初期費用もかかりません。5人以下の従業員であれば、基本0円で利用できます。ジョブカンシリーズのシステムと連携させれば、より広範囲の業務をカバーできます。

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事業規模や利用用途に応じて拡張できる「スマートカンパニー」
株式会社日進サイエンティア

スマートカンパニーは、100人から10万人規模の大企業や中堅企業に導入されている人事システムです。180社の企業に導入されていますが、柔軟性や拡張性、適合性が魅力的な製品です。また、規模や利用用途に合わせた機能を使用できるため、経済的にもメリットが得られます。

段階的な機能拡張ができるため、事業規模に応じた人事システムを導入できます。そのため、将来的に人事システムを拡張したいと考えている企業に向いている製品です。

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データを一元管理し自動連携「マネーフォワード クラウド人事管理」
株式会社マネーフォワード

「マネーフォワード クラウド人事管理」は「マネーフォワード クラウド」の1機能として提供される人事情報管理システムです。本製品は、データの自動連携によって主に人事系の事務処理を大幅に効率化します。人材活用に関する機能はないため、他の人材管理システムと連携することで、人事業務全般をカバーできます。

入社退社や人事異動などによる従業員や組織情報の変更も一元管理して、最新の状態に。一元管理した従業員・組織情報は、他のマネーフォワードシリーズの製品に自動連携され、給与計算、勤怠管理、経費精算などにも反映されます。

料金プランは、30名以下向けのスモールビジネスと30人以上のビジネスプラン、IPO準備・中堅〜大企業向けのプランを用意。自社に向いているプランを選べます。

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人材採用・育成・最適配置など機能豊富「スキルナビ」
株式会社ワン・オー・ワン

「スキルナビ」は、人材管理業務全般をカバーする機能が揃う人事システムです。必要な人材の特徴を可視化して効率的な採用計画を立てたり、従業員のキャリアデータから効果的な育成方法を考えたり、といったことができます。

BSCベースの評価や360度評価など最新の人事評価手法にも対応しており、長期的な視野に立った組織戦略を可能にします。

人事労務関連の機能はないため、他の人事労務系システムと組み合わせることで、人事業務全般をカバーできます。

人事システムの導入メリット

人事システムを導入することにより得られるメリットは以下の4点です。

1、人事関連業務の効率化と人的ミス削減

人事システムによって人事関連業務のデータを一元管理することにより、人事部門の業務を大幅に効率化できます。人事部門で行う業務は採用活動、人事考課、各種労務管理、勤怠管理など多岐にわたります。Excelを使った手入力での管理は、入力ミスなどの人的なミスも防ぎきれません。人事システムを導入することによって、人事部門は事務作業の時間が減少し、本来の業務に集中できるようになります。

2、タレントマネジメントによる人材の有効活用

人事管理システムには従業員の業務履歴や取得資格などが蓄積され、社内にどのような人材がいるのかを簡単に確認できます。新規事業立ち上げなどの場合、求めるスキルを検索するだけで候補の人材を探せるなど、人材の有効活用が可能です。

3、計画的な人材増強が可能

全社の人材情報の傾向を確認することで、不足する人材やスキルが把握できます。将来を見据えた経営方針を立てる際、不足する人材をどのように増強するかを、計画的に検討できるようになる点も、人事管理システムのメリットです。

4、客観的な人事評価と人材育成計画

人事管理システムは、各提供会社のノウハウなども活かし、客観的な評価基準が提示されています。また、評価の結果は従業員も参照できる機能を提供する製品もあり、透明度の高い人事評価制度を運営できます。また従業員1人ひとりの業務経験などを蓄積するため、従業員に合った人材育成計画を立てることも可能です。

人事システムのデメリット

人事システムを利用するデメリットは以下の2点です。

1、従業員の個人情報漏えいのリスク

従業員の個人情報を多く取り扱う人事システムは、特に情報漏えいのリスクがあります。社外からの不正アクセスだけでなく、内部からの不正アクセスにも備え、適切なアクセス制御が必要です。

2、システム導入の難しさとカスタマイズによるコスト増

人事関連の業務は、各企業固有の内容もあり、単純に標準機能のシステムを導入するだけではフィットしない部分もあります。その場合はカスタマイズが必要となりますが、開発費用がかかりコストが増える可能性があります。導入時にはあらかじめ試算をしておくことが大切です。

人事システムの主な機能

人事システムは各従業員の基本情報やスキル情報、勤務情報を一元管理できるシステムです。また、システム内に蓄積したデータ分析を行うことで、人事評価や適切な人事配置が行えます。Web給与明細などが含まれている人事システムを導入すれば、経理や労務業務の効率化も可能です。以降で、人事システムの主な5つの機能を紹介します。

1、勤怠管理

勤怠情報を管理する機能です。出退勤の打刻機能・労働時間や各種休暇の取得状況管理などができます。また従業員個人・部門単位で三六協定や長時間労働など、労務上問題がないかの管理も可能です。

2、労務管理

労務管理は、従業員の入退社時の手続きを簡略化し、従業員の基本情報を管理する機能です。役所への電子申請が可能で、役所に出向く手間が省ける他、電子データでのやり取りとなるため、各種手続きを大幅に効率化できます。

3、給与計算

勤怠情報を元に、給与・賞与を自動計算する機能です。クラウド型の人事システムならば、法改正や税制改正などもサービス提供者側で対応するため、いつでも最新のロジックで給与計算ができます。

4、採用管理

採用に関する情報を管理し、効率の良い採用活動をサポートする機能です。応募者情報の管理、採用活動のスケジューリングなどができ、情報共有もしやすくなります。

5、人事評価

従業員の業務経験、研修の受講履歴、評価履歴など人事評価に関係する情報を一元管理する機能です。

人事システムを選ぶポイント

おすすめの人事システムをご紹介しましたが、導入すべき製品は各社で異なります。そのため、人事システムの比較方法について理解を深めておきましょう。

1、欲しい機能が搭載されているか

1か所のシステム内に情報を集約して管理、分析、活用することができるのが人事システムの魅力です。また、各製品には異なる機能が搭載されています。本当に必要な機能かを吟味して、導入費用と併せて検討をしてみましょう。

2、高いパフォーマンスを発揮するか

人事システムに蓄えた情報を有効活用するためには、情報を分析して活用していかなければいけません。高度な分析をしてくれて分析結果が見やすいか、高いパフォーマンスを発揮するシステムなのかを良く確認しましょう。

3、サポート体制が充実しているか

人事システムを選ぶ際は、長期的に使用できるかチェックしておきましょう。人事制度は状況に応じてアップデートされます。制度改定があった場合も引き続き使用できるサービスかを良く確認しましょう。また、導入後に困ったことが起きた場合に相談できるサポート体制が整えられているかを良く確認しておくことで安心できます。

4、自社に合った提供形態か

人事システムは、クラウド型とオンプレミス型の提供形態があります。クラウド型は低コスト・短期間で導入でき、社外からの接続もすぐに実現できる点が大きな特徴です。一方、オンプレミス型は、自社専用のシステムとして社内にて環境を構築し、自社に合わせたカスタマイズを行います。より自社にフィットしたシステムを実現できるのはオンプレミス型ですが、高コストで運用開始まで時間がかかる点はネックです。製品によっては、クラウド型でもある程度柔軟に機能を選択できるものもあります。オンプレミス型でも、社外からのアクセスが可能な製品もあるため、製品ごとの特徴も併せて検討してください。

5、料金体系と総コスト

料金体系は、オンプレミス型のようにサーバーライセンスというパターンと、クラウド型のように利用人数による月額料金、というパターンがあります。オプション機能を多く提供している場合など、製品によって総コストは大きく変化します。コストを比較する場合は、利用期間を5年などと区切り、導入コスト・運用コストなどを総合した総コストで比較しましょう。利用人数の多い大企業の場合は、オンプレミス型を導入する方が割安というケースもあります。

6、利用する人が使いやすい操作性か

人事システムは、主に人事部門の人が利用しますが、一般社員が利用する画面も多くあります。利用する従業員にとって使いやすい操作性かどうかも、製品選定のポイントです。無料トライアル版がある場合は、利用する人に操作を試してもらい、使いやすさをヒアリングして製品選定の判断材料のひとつとしましょう。

7、既存のツール・システムとの連携

すでに人事部門や基幹システムで利用しているツールやシステムとの連携が可能かどうかも確認ポイントです。共通して使える情報・データはできる限り連携し、一元管理することで事務作業をさらに効率化できます。

8、カスタマイズ性

特に、既存システムが多く、人事システムと連携させたい場合は、カスタマイズ性も考慮に入れる必要があります。クラウド型サービスは導入しやすいメリットを多く持っていますが、外部システム連携の部分でカスタマイズできるかどうかは確認が必要です。

人事システムのトレンドとは

2021年における人事システムのトレンドも、製品選定の上で確認しておきたいことです。ここでは、特に法改正への対応とコロナ禍の影響、グローバル化への対応について解説します。

1、マイナンバー制度や働き方改革関連法など法改正への対策

近年、マイナンバー制度や働き方改革関連法などの法改正によって、人事システムも影響を受けるケースが増えています。法改正のたびに自社で対応を行うのは大変です。 法改正対応の有効策としては、クラウド型の人事システム導入が挙げられます。クラウドサービスは、サービス提供者側で運用や法改正対応を行うため、自社に負担はかからず、最新の法律に対応した人事システムを使用できます。

2、コロナ禍の影響によるニーズの変化

長引くコロナ禍の影響によって、人事システムを必要とする場面に変化が出ている点も、昨今のトレンドです。特に採用活動や人材育成・教育などの対人業務が滞るため、人事システムを活用してオンラインで対人業務に対応しようと考える企業も増えています。

3、人事システムにAIを活用するケースも

人事システムの中には、AIを活用することで業務を効率化する流れも見られます。従業員の行動変化から離職率を判定する、心理テストを活用した適性判定などはその一例です。 ただし、AIに最終判断まで委ねると従業員の反発を招く恐れも。そのため防衛省のように、AIの分析情報はあくまでも判断材用の一部として、最終判断は人間が行う運用を採用する組織もあります。

4、グローバル化への対応

近年の労働人口減少による外国人労働者の増加や企業の海外進出によって、他言語でも利用できる人事システムが求められるようになりつつあります。 ログイン時に使用言語を選べるシステムや、従業員自身が設定画面で表示言語を選択できる機能があると便利です。他にも、自分がいる場所に応じた時差の設定機能もグローバル化への対応に適した機能です。

まとめ

数多くの人事システムが登場していますが、利用料金や搭載されている機能は製品によって異なります。そのため、自社の規模や利用用途に応じた製品を導入しましょう。