自宅待機中にYouTubeで「学習動画」をみていた子どもはわずか8%(調査)

撮影した動画を他のユーザーと無料で共有できる動画配信サイト「YouTube」。配信される動画コンテンツの豊富さから、大人だけでなく、子どもの利用も増えており、中には学習ツールとして活用している人もいるようです。一方で、子どもが長時間テレビやパソコンを利用することによる悪影響を心配する親の声も聞かれます。

そこで今回は、「家庭のYouTube視聴に関する意識調査」から、子どものYouTubeの利用実態と親の意識について考えました。

7割の親が子どもにYouTubeを利用させている

キッズ&ファミリー向けに特化したクリエイターのためのコミュニティーサービス「Hapiton!」を運営するSCデジタルメディア株式会社と、パパ応援WEBメディア「家men総合研究所」を運営する株式会社東北新社は共同で、20~50代の父親・母親1,030人を対象に調査を実施。

YouTube内の子ども向けチャンネル・コンテンツに対しての印象について尋ねたところ、以下のような結果になりました。

最も多かったのは、「キッズ&ファミリー向けコンテンツが増えていて、既に充実している」(27.3%)という回答で、そのほかにも「子どもに安心して見せられるコンテンツがある」(17.8%)、「キッズ&ファミリー向けチャンネルが増えていて、既に充実している」(17.2%)と、YouTube内の子ども向けコンテンツやチャンネルに対して満足している声がみられました。

一方で、「安心して子どもに見せられるコンテンツは少ない」(18.9%)という回答もあり、コンテンツに関して不安を感じる人もいるようです。

次に、子どものYouTubeの視聴状況と1日の視聴時間について尋ねた質問では、72.1%がYouTubeを「視聴させている」と回答しました。

1日あたりの視聴時間は「1時間未満」が36.5%、「1時間以上2時間未満」が16.7%という結果になり、2人に1人は子どもにYouTubeを1日2時間未満視聴させていることが分かりました。

それでは、子どもにYouTubeを視聴させることについて、親はどのように考えているのでしょうか。

子どもにYouTubeを視聴させる際に保護者として感じていることを尋ねたところ、最も多かったのは「視聴している間は集中しているため助かる」(46.1%)という回答。時間を創出するために役立っていると感じている人は少なくないようです。

一方で、「しかたなく視聴させているが、子どもにとってよいのか後ろめたさを感じる」(37.0%)という回答をはじめ、「目が悪くなるので、週一回に留めたい」「臨時休校の為仕方なく見ている」という声も寄せられており、子どもにYouTubeを視聴させることについて、悩んでいる親も一定数いることが判明しました。

親は教育関連の動画を求めているが、子どもが実際に見ている動画は?

子どもに対してどのようなコンテンツがあれば、よりYouTubeを視聴させたいと思うか尋ねた質問では、1位「英語学習に役立つような動画」(51.9%)、2位「想像力が豊かになるような動画」(49.4%)、3位「教育効果の高い子どもの学びにつながるような動画」(48.3%)となり、教育に関する動画を希望する意見が上位を占めました。

また自由回答では「生活習慣が良くなる動画(食育、トイレトレーニング)」や「正しい歩き方」という声も挙がっており、YouTubeを学習や教育に役立てたいという思いがあることが分かりました。

それでは子どもの視聴実態はどうなっているのでしょうか。新型コロナウイルス対策として自宅待機となった子どものYouTubeの視聴状況を聞いた質問では、以下のような結果になりました。

1位は「好きなYouTuberの動画を視聴していた」(41.5%)、次いで「好きな映画やアニメなどの動画を視聴していた」(35.8%)、「好きなもの(車・生き物・人形など)の動画を視聴していた」(26.6%)と、約3~4割の子どもは、自分の好きな動画を見ていたことが判明しました。

「オンライン学習のための動画を視聴していた」という回答は8.2%にとどまり、YouTubeを学習のために利用した子どもは少なく、親が期待している学習や教育目的での利用とはギャップが生じていることが判明しました。

まとめ

一部自治体では4月以降も休校措置が続くことから、子どもの学習の遅れが気になる親もいるのではないでしょうか。経済産業省では、様々な企業や団体が無料で提供しているオンライン学習サービスをまとめて紹介しています。

自宅で過ごす時間が多い時だからこそ、YouTubeやこうしたサービスなど、楽しみながら学習ができるコンテンツを探してみるのもいいかもしれません。

【調査概要】
調査目的:子どもがいる家庭におけるYouTubeに対する意識や視聴実態の把握
調査対象:1,030名 (20~59歳の父親・母親)
調査地域:1都6県(東京都、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県)
調査方法:インターネットリサーチ
調査時期:2020年3月25日(水)~3月26日(木)
有効回答数:1,030サンプル
割付情報:以下、【属性】:有効サンプル(希望サンプル)
【父親】:515(500)、【母親】:515(500) 合計:1,030(1,000)
調査主体:Hapiton!(SCデジタルメディア株式会社)、家men総合研究所(株式会社東北新社)

ニュース提供元:PRTIMES
情報提供元:SCデジタルメディア株式会社、株式会社東北新社

執筆者:ARUHIマガジン編集部