スペイン・バルセロナで開催されたモバイル業界最大の展示会「MWC19 Barcelona」で、ソニーモバイルコミュニケーションズがXperiaシリーズの新製品「Xperia 1」を発表した

Xperia 1

ソニーの技術を結集した「シネマ体験」が売りのハイエンドスマホだが、国内市場ではより手頃な端末の需要が伸びる傾向にある。モバイル事業が苦境に陥っている中、ソニーは新製品で起死回生を図れるのか。

ソニーのプロ用機器の知見をスマホに投入

ソニーが2月1日に発表した2018年度第3四半期決算では、モバイルの苦境が明らかになった。通期での予測は650万台に下方修正し、1350万台を出荷した2017年度から半減する見通しだ。同社はコスト削減により収益改善を図るものの、商品展開にも抜本的な変革が求められていた。

これを受け、MWC19で登場した新製品が「Xperia 1」だ。前モデルのXperia XZ3から製品名を一新し、シリーズで最もシンプルな名前になった。これまでにない縦横比「21:9」の縦長画面を搭載し、ソニーモバイルは「1から生まれ変わった」と自信を見せる。

縦横比「21:9」の画面を搭載

最大の特徴は21:9の4K有機ELディスプレイを中心にした「シネマ体験」だ。テレビや映画の制作現場で使われるプロフェッショナル機器のエッセンスを凝縮しており、シネマ映像やシネマ撮影を楽しめるという。

新たに搭載したディスプレイの色設定機能「クリエイターモード」では、映像制作の現場で使われる「マスターモニター」の技術を投入することで制作者の意図を忠実に再現。

制作者の意図を忠実に再現する「クリエイターモード」

カメラの新機能である「Cinema Pro」では、映画撮影機材と同じカラー設定が用意され、映画のワンシーンのような映像を手軽に撮影できる。誰もがスマホのカメラで写真や動画を撮る時代だが、Xperia 1を手にしたことをきっかけに映画制作に目覚める人が出てきてもおかしくなさそうだ。

映画のような動画を簡単に撮れる「Cinema Pro」

このようにXperia 1は、単にスマホの流行を追うのではなく、ソニーが蓄積してきた強みを投入することで差別化した端末といえる。本体デザインはフラットな一枚板に戻り、全盛期に人気を誇った「パープル」の復活など、基本に立ち戻った仕様はMWC19会場でも好評だった。

だが、2019年の国内スマホ市場は状況が一変しつつある。それが端末販売と回線契約を分けた「分離プラン」の拡大だ。

日本市場の変化で注目される「ミッドレンジ戦略」

Xperia 1は、MWC19で話題の次世代通信「5G」にこそ対応しないものの、最新のSnapdragon 855、世界初の4K有機EL、3眼カメラなどスペックはてんこ盛りで、販売価格は10万円を超えてもおかしくないハイエンドスマホだ。

それでも、大手キャリアの端末購入補助があれば回線契約と引き換えに毎月2000〜3000円が割り引かれ、「実質3万円」程度で買うことができる。だが、総務省が進める「端末と回線の分離」では、端末の割引を制限し、代わりに毎月の通信料金を下げる方向に議論が進んでいる。

総務省の最終的な方針にもよるが、端末の「定価」販売が基本になれば、一括で買いやすい価格帯の端末が重要になってくる。すでにNTTドコモは「docomo with」で4万円以下の端末を揃えており、今後は各キャリアが中低価格の端末ラインアップを厚くしてくる可能性が高い。

そこで注目されるのが、端末メーカーのミッドレンジ戦略だ。これまでソニーモバイルはミッドレンジ製品を海外向けに展開し、日本市場への投入は否定してきたが、MWC19では初めて「日本市場にも導入を検討する」と姿勢を変えてきた。

MWC19で発表したミッドレンジ端末「Xperia 10」
欧州では199ユーロで売られている「Xperia L3」

ミッドレンジの新製品「Xperia 10」の欧州での価格は349ユーロ、「Xperia 10 Plus」は429ユーロと、いずれも魅力的な価格が設定されている。日本においても、大手キャリアやMVNO各社がミッドレンジのXperiaを広く取り扱う日が来るのか注目される。

(山口健太)