デルとEMCジャパンは2月25日、バックアップストレージアプライアンス「Dell EMC Data Domain」および「Integrated Data Protection Appliance(IDPA)」ポートフォリオの新機能および機能強化を発表した。価格は税別で、Data Domain(8TB最小構成・年間保守込み)が215万1000円～。
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「Dell EMC Data Domain」
Data Domain OS 6.2およびIDPA 2.3ソフトウェアは、これまでのAmazon Web Services(AWS)、Microsoft Azure、「Dell EMC ECS(Elastic Cloud Storage)」、Virtustream、Ceph、IBM Cloud Open Storage、AWS Infrequent Access、Azure Cool Blob storage、Azure Government Cloudのサポートに加え、新たにGoogle Cloud PlatformおよびAlibaba Cloudのサポートを開始することで、パブリッククラウドへの長期にわたるデータ保持を柔軟にするという。
また、フリースペース見積ツール(Free-space Estimator Tool)により、容量管理を効率的にすることで、オンプレミスおよびクラウドストレージのコストを削減することを可能としている。
同社は「Data Domain Virtual Edition(DD VE)」についてもサポート対象のパブリッククラウドプロバイダーを拡張することで、オンプレミスとパブリッククラウドのソフトウェアデファインドデータ保護機能がAWS GovCloud、Azure Government Cloud、Google Cloud Platformにまで広げ、DD VEのクラウド格納容量が増加したことで(インスタンスあたり最大96TB)、導入企業はオンプレミスで利用しているDell EMCアプライアンスと同じレベルの保護能力をクラウド環境でも受けることができるという。
さらに、IDPAファミリー全体を通じてNative Cloud Disaster Recovery機能に対応したことで、エンドツーエンドのオーケストレーションでコスト効率よく、クラウド環境にフェイルオーバーを行うことができる。サイト障害などの有事が発生した場合でもパブリッククラウドへ容易にフェイルオーバーし、問題が解消した後は簡単にフェイルバックを可能としている。
今回の拡張により、すべてのData DomainおよびIDPAがクラウド災害復旧にVMware Cloud on AWSを含むAWSおよびMicrosoft Azureの利用を可能とており、オンプレミスやパブリッククラウドにまたがる複数のData DomainとDD VEアプライアンスも、Data Domain Management Centerが提供する単一のユーザーインタフェースにより、簡単に管理できるという。
加えて、IDPAファミリーのアップデートではデータキャッシュ機能の強化により、Instant Access and Restoreのパフォーマンスが向上し、IOPS(1秒あたり入出力回数)は最大で4倍、わずか20ミリ秒のレイテンシで最大4万IOPSを実現するとしている。
また、Data Domainアプライアンスはオンプレミスアプライアンスからの高速リストア、パブリッククラウドからの高速リコールを実現し、導入企業は同アプライアンスから2.5倍高速にデータをリストアでき、クラウドから同アプライアンスへは4倍高速にデータをリコールできるため、厳格なSLAにも対応することができるという。
そのほか、エンタープライズレベルのクラウド対応データ保護環境を求める中規模企業や大規模企業のリモートオフィスでは幅広い選択肢と拡張性が重要な要件となることから、クラウドのサポート拡張とパフォーマンス強化に加え、特にこれらの企業向けに構築されている2Uアプライアンス「Data Domain DD3300」では、新たにハードウェアの強化も実施。
新たに8TB容量モデルが加わり、ニーズの高まりに合わせて32TBまでスケールアップが可能とし、10GbEのサポートによる高速ネットワーキングを実現するとともに、ファイバーチャネルを通じたVTL(仮想テープ ライブラリ)へのバックアップを可能としている。これらのオプションが、ニーズの変化に合わせて成長させていくことができるクラウド対応のデータ保護ソリューションを、中規模企業や大規模企業のリモートオフィスに提供します。
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