IDC Japanは10月18日、2018年第2四半期（4月～6月）の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額（Value）実績およびベンダー別売上比率を発表した。

それによると、2018年第2四半期の支出額は383億6,200万円で前年同期比0.2％増だったという。

2018年第2四半期の外付型エンタープライズストレージシステム支出額は、メインフレーム向けが37億2,400万円で前年同期比9.1％減、オープンシステム向けが346億3,800万円で同1.3％増になったという。

  • 国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の支出額推移、2016年第2四半期～2018年第2四半期

メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷し、オープンシステム向けは、ミッドレンジとローエンドがプラス成長となったことが貢献したという。従来ハイエンドの価格帯であった製品において、価格帯の下落に伴いミッドレンジにシフトする傾向があるという。

2018年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム市場は、リプレイスを中心とした大型案件の動向が大きく影響し、前年同期にあった大型案件ほどの売上が得られなかったり、売上予定の大型案件が後ろ倒しになったりしたことで、複数のベンダー売上額のシェアが大きく変動したという。

この結果、364億1,500万円となった2018年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額（Vendor Revenue）のうち、ベンダー別売上額の上位5社は日立製作所（17.6％）、デル（14.7％）、ネットアップ（14.1％）、富士通（12.2％）、IBM（8.8％）となり、これは前年同期と比べ、1位以外のすべての順位が異なるという(前年同期は日立製作所（21.6％）、IBM（13.9％）、富士通（11.3％）)。ちなみに、2018年第1四半期は、富士通（シェア22.3％）、日立製作所（17.4％）、デル（11.8％）、NEC（10.8％）、ネットアップ（10.5％）。

大型案件の動向は、オールフラッシュアレイ（AFA）の支出額にも大きく影響し、AFAの支出額は80億5,900万円で、従来四半期毎に前年同期比で2桁またはそれ以上のプラス成長を続けていたが、今期は1.0％増に留まったという。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストである加藤慎也氏は「2018年第2四半期は、外付型エンタープライズストレージシステム支出額が前年同期比で横ばいであった。更新需要に支えられている本市場では、大型リプレイス案件の有無が市場に与える影響は大きい。一方、従来サーバ内蔵型ストレージの採用によって規模の経済の追求が進むとみていたサービス事業者のインフラでは、外付型ストレージの需要が高まっている。ベンダーは、既存顧客の更新需要へ過度に依存せずに新たな需要を探る一方、シェアの獲得機会をサービス事業者のインフラにも見出すべきである」と分析している。