レストランの株主優待券を出している銘柄の中での、配当利回りランキングの2018年度最新版。どの銘柄も高利回り! お得にリッチな外食をしたい皆様、必見、必読のランキングです!

◆レストラン株主優待ランキング!利回り14%超も!
レストランでの美味しい食事は、老若男女を問わず幸せな気持ちにしてくれますよね。家族や友人恋人などとレストランに行くのを楽しみにしている方も多いと思います。

でも、できれば更にお得に利用したいもの。実はレストランの株主優待は高利回りなものが多く、とってもお得です。そこで今回は、株主優待+配当の利回りランキングで、最もお得なレストランの株主優待はどこかを見てみたいと思います。今回は利回りの観点に加え、使いやすさなど総合的な観点から、筆者が3銘柄を選出しました。

※株主優待は額面通りの評価となっています(一部筆者が推定)。予想配当+予想優待売却利回りはあくまでも参考としてご覧下さい(2018年9月10日の終値で試算しております)

それでは、第3位から順にご紹介していきましょう。

◆第3位 きちり(東証1部<3082>)
予想配当+予想優待額面利回り:5.06%

【2018年9月10日株価】 790円
【株主優待獲得最低投資額】 100株=7万9000円
【今期予想現金配当(1株あたり)】 10円
【株主優待権利確定月】 12月
【優待内容】 店舗で利用できる優待券
100株以上 3,000円分×1枚
500株以上 3,000円分×3枚

第3位はきちり(東証1部<3082>)です。カジュアルダイニング「KICHIRI」、ハンバーグ業態の「いしがまやハンバーグ」など多数の業態を展開。店舗数は関東エリア、関西エリア中心に店舗展開をしています。最近では関東エリアでの出店を加速しており、高単価で採算のいい新業態の出店による収益性改善が期待されます。

今回は100株を購入し、年間で3000円相当の優待券を獲得したケースを想定しています(株主優待は3000円で評価して利回り計算を行っています)。

ここ数年は、飲食店舗展開事業のほか、同社が店舗運営の効率化のために構築してきたプラットフォームを開放したプラットフォームシェアリング事業(以下、PFS事業)の展開も開始し、単なるレストランチェーンの枠に収まらない成長が期待できるようになってきた印象です。

このプラットフォームは、特にクラウドサービスの需要拡大が期待できると見ています。外食産業で課題となっている肥大化したバックオフィス業務の効率化を図り、共同発注によって調達コストを低減できるなど、店舗運営を支える仕組みであり、潜在需要が大きいところだからです。

同社では、同社が自身の事業拡大のために構築してきた既存のプラットフォームに加え、最近はIT企業との業務提携によるサービス拡充に動いており、需要を捉えようとしています。 店舗出店による収益拡大と、ストックビジネスであるプラットフォーム事業の成長による利益率改善、双方からの成長が期待できると思います。足元の業績は新規出店効果による押し上げがけん引する形で増収増益の計画となっており、さらに中長期でプラットフォーム事業がもたらす利益拡大も期待できるのではないかと思います。

同社の株価は、低水準での横ばいが続く時期と株価が急騰する時期がハッキリしています。傾向としては、やはり優待権利落ちのある12月に向けて、9月頃から上昇を開始するケースが多いように思います。

◆第2位 クリエイト・レストランツHD(東証1部<3387>)
予想配当+予想優待額面利回り:5.56%

【2018年9月10日株価】 1294円
【株主優待獲得最低投資額】 100株=12万9400円
【今期予想現金配当(1株あたり)】 12円
【株主優待権利確定月】 2月、8月
【優待内容】 食事券
100株以上 3,000円相当
500株以上 6,000円相当
1,500株以上 15,000円相当
4,500株以上 30,000円相当
※200株以上を1年以上継続保有の場合1,500円相当が追加されます

第2位はクリエイト・レストランツHD(東証1部<3387>)です。フードコートから、居酒屋、ディナータイプのレストランまで様々な業態の店舗を企画・開発し、直営展開する外食企業です。ショッピングセンターのフードコートやレストランの運営を中心に、M&Aで得た居酒屋やカフェなど幅広い業態を展開しています。

今回は100株を購入し、年間で6000円相当の食事券を獲得したケースを想定しています(株主優待は6000円で評価して利回り計算を行っています)。

沿革を辿ると、同社は1997年創業の地ビールの製造・販売を手掛ける「ヨコスカ・ブルーイング・カンパニー」を前身とします。これが現在のような事業を始めたのは1999年。現在の称号に変更して、洋食レストラン5店舗の営業譲渡を受け、レストラン事業を開始したことに始まります。成長が加速したのは2000年に入ってから。 2000年に、三菱商事社員であった現社長岡本晴彦氏が社内ベンチャー制度を使って同社に参画し、同社は三菱商事から出資を受け持ち、分法適用会社となりました(2012年に同社が全株式を取得し独立したことで資本関係は解消しています)。その後、三菱商事という大きな信用力を武器に商業施設への出店を加速し、成長。2005年には東証マザーズ市場に上場を果たしています。 ここまでは三菱商事の信用力が武器となってきましたが、途中から、同社は独自の強みによって成長を加速させていきます。

同社は「MBML(マルチブランド・マルチロケーション)戦略」を得意とします。 これは地域や客層、時代に合わせた飲食店の開発を行うということです。 例えば、一般的な外食企業がブランドに合わせて立地を選び展開していくのに対し、同社は、「集客が見込める立地」を厳選し、競合状態や客層などに合わせて、ブランドや業態を企画開発します。 まずは「集客が見込める」ことからアプローチするわけです。 こうした戦略によってレストランからフードコートまで多様な業態、多様なブランドの店を企画してきたのです。そうすると出店ノウハウや、(直営運営をすることから)オペレーションのノウハウが積み上っていくわけです。 こうしたノウハウを持つ同社は、商業デベロッパーに対して質の高い提案をすることができ、商業施設からの出店依頼を獲得しています。 また、同社が多様なブランドや業態をそろえていることで、商業デベロッパーなどのニーズに応えることができるため、出店要請を増やしている一つの勝因となっていると思われます。

こうして商業施設内のレストラン・フードコートの運営で成長を遂げた同社ですが、新たな成長のために新しい戦略に軸替えをしています。 商業施設というのはどうしても商業施設側の都合に左右されやすい性格を持っていることからリスクも増えるため、同社は商業施設以外での出店を強化する方針に舵を切りました。

2019年2月期の業績は、前期出店分の通年寄与や当期出店寄与により増収増益の見通しとなっています。前期から新規出店を抑えて、既存店強化など投資効率を考えた取り組みを行っていることから、既存店売上が微減収の見込みとなっています。この点、店舗を広げるだけではなく、投資効率を考え整理をしながら事業成長を目指している、ということが今後の成長を占う上でより重要かと思います。2018年2月期にもM&Aや新規業態を開発・展開し、順調な出だしを確認できたことも今期の成長に期待できるところだと思います。

株価は長期的には好調な業績を背景に上昇トレンドが続いています。ただし、短期的には調整局面に入っており、支持線ともなっている200日移動平均線近辺まで下がってきたところです。ここから大きく調整するところがあれば、購入を検討したいところです。

◆第1位 ヴィア・ホールディングス(東証1部<7918>)
予想配当+予想優待額面利回り:14.62%

【2018年9月10日株価】 718円
【株主優待獲得最低投資額】 100株=7万1800円
【今期予想現金配当(1株あたり)】 5円
【株主優待権利確定月】 3月、9月
【優待内容】 株主割引券
100株以上 5,000円相当
200株以上 10,000円相当
300株以上 15,000円相当
400株以上 20,000円相当
500株以上 25,000円相当
600株以上 30,000円相当
700株以上 35,000円相当
800株以上 40,000円相当
900株以上 45,000円相当
1,000株以上 50,000円相当
※1,000円ごとに500円割引
※株主割引券を返送することにより商品と交換可

今回の第1位はヴィア・ホールディングス(東証1部<7918>)です。もともとは印刷業を行っていた企業ですが、印刷からは撤退し、現在は外食に集中しています。焼き鳥から中華、イタリアン、ステーキハウスまで幅広い業態を展開。2011年9月にアサヒビールに優先株で第三者割当増資を行い、現在の筆頭株主はアサヒビールとなっています。

今回は100株を購入し、飲食券を年間で10000円分獲得したケースを想定して利回り計算をしています(株主優待は10000円として評価し、利回り計算しています)。予想現金配当と合計した予想利回りは14.62%にも達します。

同社の中期経営計画を見ると、既存業態のブラッシュアップと新規出店の加速化や、M&Aによる経営資源の強化とドミナント形成の推進で業績を拡大させ、2020年3月期の数値目標としてはROE10%、自己資本比率40%、営業利益率6%が目標として掲げられています。ただ、足元の売上は横ばいといったところで、利益については人件費上昇や競合激化によって伸び悩んでいる印象です。
一方、株価は700円前後で底値を這うような状況が続いています。株価的には700を下回ると反発している様子なので、700円以下まで株価が下がったところで購入が検討できると思います。

参考:日本株通信

※記載されている情報は、正確かつ信頼しうると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性または完全性を保証したものではありません。予告無く変更される場合があります。また、資産運用、投資はリスクを伴います。投資に関する最終判断は、御自身の責任でお願い申し上げます。

文=戸松 信博(マネーガイド)