IDC Japanは9月4日、通信事業者向けルーターと通信事業者向けイーサネットスイッチからなる通信事業者向けネットワーク機器市場の2017年実績と予測を発表した。

調査結果によるとよると、2018年は、IDCが同市場に関する調査を始めた2008年以降、最も低い水準に終わった2017年を7.5%上回り、3年間続いた市場の低迷から抜け出すと予測している。

国内通信事業者向け市場は、LTEサービス向け投資が一巡した2015年以降低迷が続き、2017年の通信事業者向けネットワーク機器市場は前年比成長率マイナス7.0%と前年を大きく割り込み、市場規模は898億8600万円だった。一方で、明るい兆しとしては、止むことのないトラフィック増加と5Gサービス開始で複雑性の増す通信事業者ネットワークにおいて次世代化志向の胎動が見られているという。

2017年は、次世代ネットワークの運用管理/トラフィックエンジニアリング技術として期待されるセグメントルーティングの商用環境への実装などは次世代化志向の先駆けと言え、2019年以降は、2018年の回復基調に5Gサービスに向けた投資も加わるとしている。

国内通信事業者向けネットワーク機器市場の2017年～2022年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は、6.8%と予測しているが、5Gサービス開始という大きなイベントが控えているにもかかわらず、市場は比較的緩やかに回復する見込みとなっている。

  • 国内通信事業者向けネットワーク機器市場 支出額実績と予測、2008年～2022年

    国内通信事業者向けネットワーク機器市場 支出額実績と予測、2008年～2022年

これは、5Gサービス開始時点では、既存LTEサービス用設備の増強が中心になるため、LTEサービス開始時ほどの設備投資が必要ないと考えているためだという。また、市場規模もLTEサービス用設備投資に沸いた2011年～2014年には及ばず、2022年時点でもLTEサービス向け開始時である2010年と同水準の1250億2300万円に留まると予測。

通信事業者ネットワークの次世代化においては、オープン化やネットワーク機器のハードウェアとソフトウェアを分離するNetwork Disaggregation、さらにはソフトウェアの内製化も現実味を帯びてきているという。