住宅金融支援機構はこのほど、「フラット35住宅仕様実態調査(2017年度)」の結果を発表した。調査対象は全国の新築一戸建て住宅(木造軸組工法)のうち、原則として2017年4月1日以降にフラット35の設計検査の申請が行われ、合格したもの。調査時期は2017年11月～12月、有効回答は3,000件。5年ごとに実施しており、前回は2012年度に行われた。
-
構造(出典:住宅金融支援機構)
住宅の構造を尋ねたところ、「木造(耐久性あり)」が70.0%(前回77.3%)と最も多く、次いで「準耐火(省令準耐火)」が27.3%(同18.0%)と続いた。前回と比べると、「木造(耐久性あり)」は減少した一方、「準耐火(省令準耐火」は増加しており、同機構は「『準耐火(省令準耐火)』にした場合に、火災保険料及び地震保険料が軽減されることについて、一定に認知されてきた」と分析している。
基礎構造は、「べた基礎」が圧倒的に多く90.9%(同91.9%)。通し柱の寸法は、「12cm角」が49.7%(同71.5%)に減少した一方、「通し柱はない」は21.3%(同9.4%)、「10.5cm角」が28.4%(同18.1%)に増加した。窓サッシ枠は、「アルミ製」が38.3%(同73.0%)と大幅に減少したのに対し、「プラスチック製」は23.1%(9.2%)、「木又はプラスチックと金属の複合材料製」は32.8%(0.1%)に増加した。
屋根形状をみると、「切妻」は40.7%(同48.0%)、「寄棟」は13.2%(同17.7%)に減少した一方、「片流れ」は30.5%(同19.2%)に増加。「片流れ」の増加要因としては、普及が進む太陽光発電が設置しやすい屋根形状であることや、外装材・外壁材の耐久性が高まったことを挙げている。
太陽光発電の設置割合は18.4%。地域別では、四国が35.4%と最も高かったのに対し、北海道は0%、北陸は6.0%にとどまった。
