三菱日立パワーシステムズ(以下、MHPS)は、オランダのヌオン社が運営する出力132万kW級の天然ガス焚きガスタービン・コンバインドサイクル(GTCC)発電所を水素焚きに転換するプロジェクトに参画、初期フィージビリティスタディー(FS:実現可能性調査)を実施し、水素燃焼への転換が可能であることを確認した。

同プロジェクトは、MHPSが納入したM701F形ガスタービンを中核とする発電設備3系列のうち1系列を2023年までに100%水素専焼の発電所へと切り替えるもの。水素専焼への転換を計画するのは、オランダ最北部のフローニンゲン州に位置するヌオン・マグナム発電所。44万kWのGTCC発電設備1系列につき年間約130万トンのCO2を排出しており、転換によりそのほとんどを削減することができるという。

この水素焚き転換プロジェクトには、ヌオン社の親会社でスウェーデン国営の総合エネルギー会社であるバッテンフォール社、ノルウェーの石油・ガス会社であるスタトイル社、ならびにオランダのガス会社であるガスニー社が参画。スタトイル社は、天然ガスの改質技術により水素を製造し、取り出したCO2は回収・貯留設備を利用することで、カーボンフリーな水素の供給を計画している。ガスニー社は製造された水素の発電所までの輸送・貯蔵インフラ計画、ヌオン社とバッテンフォール社は発電所設備の運営を手掛け、MHPSは発電所の水素焚き転換に向けた技術検討の対応を行う。具体的には、引き続きガスタービン技術領域でのFSを担当し、詳細な改造範囲の計画等、同プロジェクトの実現に向けて協力していくという。

同社は、今回のプロジェクト参画を弾みとして、火力発電事業者の水素利活用に向けた需要を喚起していくという。また、三菱重工グループは、カーボンフリーな水素供給のために欠かせないCCS技術を有しており、これらの製品、技術と密接に連係しながら、水素の供給・輸送・貯蔵に関する国際的な水素サプライチェーン構築を牽引し、水素社会の実現に貢献していくということだ。