マップアール・テクノロジーズ(MapR)は6月22日、みずほ銀行のALM(アセット・ライアビリティ・マネジメント)業務システムに同社の「MapRコンバージド・データ・プラットフォーム」が採用されたことを発表した。
ALMとは金融上のリスク管理の手法の1つで、総合的な資産と負債の管理のことを指す。金融機関ではリーマンショック以降、リスク把握の正確性や迅速性が求められており、従来型のハードウェアへの投資による高速化の他に、新しいデータ管理のアーキテクチャとなる分散処理システムに対するニーズが高まっているという。
同サービスはスケールアウト可能な単一プラットフォーム上に、データの管理・蓄積・プロセッシングの機能を統合したもの。コスト効果の高い一般的なハードウェアを最大限活用しながらも、クラウドシステムに求められる稼働時間や信頼性、最新のデータサービスアーキテクチャへの道筋を提供する。また、ペタバイトクラスの環境においても、優れたデータ管理能力を提供するという。
並列分散処理方法を採用した同システムは旧来のものと比較して処理時間が1/15となり、データ量及び処理量の増加にも基本的にはサーバーのノードを追加するだけで対応できるため、中長期にわたるTCOの削減とROIが期待できるとしている。
そのほか、ファイルやデータベースのテーブル、ストリーム上のデータへのアクセスを独自の方法で高速化でき、アクセス性、セキュリティ、高可用性、災害復旧、データ保護などの特性も備えている。
動作環境については、NFSやPOSIXに準拠したオープンな環境を提供しているため、企業のIT環境に適用することが容易だという。さらに、クラウドでもオンプレミスでも、両環境をまたがっている場合でも、分散プロセッシングや高い拡張性とパフォーマンスを提供するとしている。
なお、バッチ処理の開発やデプロイには、Hadoop上で大規模な基幹バッチ処理を行うためのフレームワーク「Asakusa Framework」を利用し、さらなる効率化を行っているという。
