留学ジャーナルは4月25日、「留学白書2017」を発表した。調査は2016年10月1日～12月31日、全国5カ所(東京・大阪・名古屋・広島・福岡)にある、留学ジャーナルカウンセリングセンターへ個別留学相談を目的に来室した大学生304名を対象に、アンケート形式で行われた。

「留学制度の利用意向」

大学生に「在学校に留学制度があるか」を聞いたところ、85.4%が「はい」と回答。以降「わからない」(7.6%)、「ない」(7.0%)と続いた。

「留学制度の利用意向」については、68.9%が「利用しない」、19.5%が「利用する」と回答した。

「学校の留学制度を検討する際の障壁」

「学校の留学制度を検討する際に障壁となること」を聞くと、「語学力が基準に満たない」(44.3%)がトップに。以降、「行きたい提携校がない」(28.1%)、「留学する時期が合わない」(27.3%)、「学力が基準に満たない」(20.6%)、「学校のサポートに不安がある」(18.6 %)と続いた。

また、「その他」(13.8%)の中には、「費用が高い」「審査・選考に受かるか分からない」「卒業が遅れる」「報告会への参加や、レポートの提出等が面倒」などの意見があがった。

「留学検討に当たり就職状況が与える影響」

大学生の留学検討者に「就職内定率や雇用情勢など、就職状況が留学検討に影響するか」を聞いたところ、「影響あり」「やや影響あり」の合計が、昨年の37.9%から30.2%に減少した。

また、「就職状況が留学を検討する上で与える具体的な影響」としては、「留学への興味・関心が高まった」(58.1%)や、「留学に興味・関心を持つきっかけとなった」(29.1%)が87.2%を占めた。

そのほか、「留学時期を早める」(9.3%、昨年比+5.7pt)、「留学期間を長くする」(5.8%、同-2.2pt)、「留学期間を短くする」(5.8%、同+2.2pt)などの回答もみられた。ここ数年相次いだ新卒採用選考の解禁日修正も一旦落ち着いた感はあるものの、就職活動の動向に目が離せない学生の状況が伺える結果となった。