Microsoftは4月3日(現地時間)、一般法人向け「Office 365 Enterprise K1」プランを刷新したことを、公式ブログで発表した。Enterprise K1はメールやYammer、SharePoint、Office Onlineなどを利用して、シフト勤務や販売業務などにあたるキオスクワーカーに向けたプランとなる。

予定やコンテンツの共有、ワークグループ内のメッセージなどに用いる「Microsoft StaffHub」は2017年当初から追加されていたが、クラウドストレージサービスである「OneDrive for Business」の容量は2GBが割り当てられ、Skypeビデオ会議などを可能にする「Skype for Business」、共同作業を促進するためのチャットツール「Microsoft Teams」、動画コンテンツの共有を行う「Office 365ビデオ」、タスクの繰り返しやワークフローを自動化する「Microsoft PowerApps」や「Microsoft Flow」が利用可能になった。

他の変更点については説明がないため、メールボックス容量などの各制限や、1ユーザーあたり440円/月(年間契約)といった価格設定などはそのままと思われる。

フロントラインで業務にあたる従業員が遠隔で会議室に参加(公式ブログより)

阿久津良和(Cactus)